https://headlines.yahoo.co.jp/article?a=20200518-00072632-gendaibiz-bus_all
すなわち、旅行のオンライン予約を行う「ブッキングサイト(B)」、スポーツやライブ、イベントなどの「エンターテインメント(E)」、国際線の停止のみならず、国内線の減便に苦しむ「エアライン(A)」、横浜港に寄港した客船により感染源のイメージが世界的に広まった「クルーズ(C)」、そして「ホテル(H)」である。
共通するのは、人の移動と集客に直結する産業であるということだ。
先ごろ観光庁が発表した「宿泊旅行統計調査」によると、2020年3月の国内の宿泊施設における延べ宿泊者数は、前年同月比49.6％減の2361万泊。国内客が同41.8％減だったのに対し、外国客は同85.9％減と、ほぼ壊滅した。緊急事態宣言の出た4月以降はさらに悪化しているだろう。
客室稼働率も大きく下落して、31.9％。タイプ別でみると、シティホテルが29.6％、前年同月比51.6％減と最も落ち込みが激しく、次いでリゾートホテル24.3％で同36.1％減、ビジネスホテル42.2％で同34.7％減。世界各国の出入国規制によるインバウンド(訪日外国人)旅行の停止と、国内レジャー需要の消滅が直撃している。都心のホテルのロビーがガラガラなのは、むべなるかなである。
2010年代、宿泊業界はすこぶる好調に推移していた。1990年代前半のバブル経済崩壊以降、長く停滞していた国内の宿泊者数は、東日本大震災の2011年から数年間で約5倍増という、国際比較でみても突出した訪日外国人数の増加により、少しずつ上昇に転じていた。2019年には、国内の宿泊利用の5人に1人が外国客となっていた。
こうして外国客のニーズをふまえた新規の投資や施設のリノベーション、新しい宿泊形態やサービスが生まれた。富裕層を顧客とする大都市圏の外資系ラグジュアリーホテルチェーンの進出や、バブル崩壊時に破綻したリゾートホテルの再生が話題となった。
もっとも、大半を占める中間層の滞在先となったのは、日本特有の形態ともいわれる宿泊特化型のビジネスホテルで、近年このタイプが全国の主要都市に急増した。さらには若い世代向けのスタイリッシュなデザインホテル、リーズナブルなホステルやゲストハウスも各地に生まれた。東京五輪に向けた規制緩和と不動産業界の後押しで民泊が解禁され、地元と密着した新たな旅行スタイルが生まれ、宿泊シーンはますます多様化した。
2010年代は、年間で3000万人超となった外国客の宿を、あの手この手で供給してきた10年だったといえる。数の上では、それまで「斜陽産業」とみなされていた旅館業が最多だった日本の宿泊業界が、これを機に新陳代謝を遂げつつあった。
だが、実をいえば、ここ数年は訪日外国人数もかつての勢いを失い、伸び悩んでいた。訪日外客数トップ5の常連で、かつ人口規模の小さい台湾や香港がそろそろ頭打ちとなり、何より昨年の韓国の「日本ボイコット」の影響が大きかった。そのため、大阪や九州方面では、ホテルの供給過剰がすでに指摘され始めていた。略
