ネット上の誹謗中傷が異常なまでに盛り上がり、他者を自殺に追い込む国は日本の他に類を見ない。日本社会はなぜ悪意に満ちているのか。その根源を探ると日本人のもう一つの素顔が浮かび上がった。
2023年に「現代ビジネス」で反響の大きかった記事を振り返る。
■スマホで人を殺せる社会
日本人は世界一礼儀正しい民族として世界的な評価を得ている。スポーツの国際大会などで日本人観戦客がゴミ拾い活動をする様子が世界中で放送されるたび、誇らしい気持ちになる人も多いだろう。一方で、「日本人は世界一意地悪だ」とも言われる。女子プロレスラーの木村花さんや、タレントのryuchellさんに対し、SNS(ソーシャルネットワークサービス)上で罵詈雑言を浴びせ続け、自殺にまで追い込んだ事件はメディアでも取りざたされ、社会問題化している。
日本人が意地悪であるということを、大阪大学社会経済研究所はあるゲームを用いて科学的に証明した。そのゲームのルールは次の通りだ。なお参加者は筑波大学の学生である。
ペアになり、双方で10ドルずつ所持し、それぞれカネを出し合う。出した金額の1.5倍を互いに等しく受け取ることができる。例えば、双方が10ドルずつ出し合えば、最終的に手元に残る金額はともに30ドル。片方が0ドルで、もう片方が10ドルならば、前者が25ドル、後者が15ドルとなる。ともに1ドルも出さなければ、双方の手元に10ドルが残るだけだ。
このゲームを行った京都先端科学大学特任教授の西條辰義氏が解説する。
「このゲームでは相手がどの金額を出しても、自分は10ドル出すことがベストな戦略になります。出した金額の1.5倍は確実に返ってくるからです。しかし、10ドルよりも少ないおカネを出すことで、自分のもらうおカネが減るものの、相手よりも多くのカネを得ようとしたのです。この結果に驚きました」。
■「タダ乗り」制裁
つまり、学生たちは自分が損してでも相手より優位に立つことを選んだのだ。西條氏は続いて、同じようなゲームを日本の筑波大学と都立大学、アメリカの南カリフォルニア大学とパーデュー大学で行い、異なる文化圏でどのような変化が出るかを調査した。
今回は金額を出す前にまず投資への参加、不参加を選び、それを表明するというルールも追加した。この結果、相手が不参加で、自分が参加となった場合、自分の拠出する金額を抑えることで、想定の相手の取り分を半分以下にまで減らす行動を取った。つまり、損を承知で相手のタダ乗りに制裁を加えたのだ。
ゲームの経過や利得に関する具体的な数値は煩雑なため省略するが、このゲームで日本人のほうがアメリカ人に比べて明らかに意地悪な行動を選びやすいということが分かった。自分だけ参加を表明したとき、ほかの不参加者の利益を下げるため投資額を下げる選択をした人の割合は、南カリフォルニア大学では12%なのに対し、筑波大学では63%。都立大学とパーデュー大学の比較でも同じ傾向が見られたという。西條氏が続ける。
「日本人は自分がもっとも得をするようには行動せず、自分が得をすることよりも、相手のタダ乗りを許さずに、少しでも相手の足を引っ張ろうとする傾向があります。こうした経験をしてしまうと、タダ乗りを狙っていた人も次回からは参加せざるを得なくなる。したがって、日本の社会では、みんなが仲良く協力的に事に当たっているのではなく、協力しないと罰を受けると分かっているから協力せざるを得ない社会だということが示唆されます」。
「週刊現代」2023年8月12日・19日合併号より
2024.01.02
週刊現代講談社
月曜・金曜発売
※コメント投稿者のブログIDはブログ作成者のみに通知されます