映画 あゝひめゆりの塔視聴

令和４年６月１８日

　映画　あゝひめゆりの塔視聴

　太平洋戦争末期の沖縄戦に看護要員として動員された「ひめゆり学徒隊」の悲劇を描いた戦争ドラマ。

　舛田利雄監督が吉永小百合と浜田光夫の日活黄金コンビを迎え、石野径一郎の同名小説を映画化した。

　昭和18年。まだ戦争の影の薄い沖縄で級友たちと運動会を楽しんでいた沖縄師範女子部の与那嶺和子は、師範男子の西里順一郎と出会う。

　翌19年になると戦局は悪化。

　ついに沖縄も戦場になろうとする中、陣地構築の作業に従事するようになった和子と順一郎は、互いに愛情を抱き始める。

　やがてサイパン島が陥落。

　小学校教員である和子の母ハツは、内地への疎開が決まった学童たちに同行するため輸送船に乗るが、船を撃沈され帰らぬ人となってしまう。

　10月、ついに空襲が始まる。全島に非常戦時体制が敷かれ、女子学生は臨時看護師として南風原陸軍病院へ、

　男子学生は鉄血勤皇隊として陸軍と行動を共にすることになる。

　　1968年製作（昭和４３年）／127分

　　

　

　

　悲しい場面が数か所ありました。

　今の中学生、高校生が鑑賞して、どのような思いになるか？お聞きしたいと考える。

　受け止め方は様々でしょう。

 

　

　

　

会場でも配布されましたが、６月２６日　美作大学体育館で、

　「時をこえ」公演

　

　

ＡＫファームが麦刈りの様子を取材を受けました。

令和４年６月１８日

ＡＫファーム作業日誌

さる６月１３日にＡＫファームの麦刈りの様子を取材していただきました。

　報道関係者５社が来ていただきました。

　随行頂いた、津山市職員の皆様、お世話になりました。

　

　　山陽新聞（６月17日）

　　

　津山朝日新聞（6月14日）

　　

読売新聞オンラインニュース（６月１８日）

　　「もっちりとした食感」パン用で人気…岡山に小麦の名産地（読売新聞オンライン） - Yahoo!ニュース

　「もっちりとした食感」パン用で人気…岡山に小麦の名産地

岡山県津山市安井の農事組合法人ＡＫファーム（１０戸）の麦畑で１３日、

パン用強力粉として人気の小麦「せときらら」の収穫が本格的に始まった。

　　

同ファームでは今季、約６・５ヘクタールでせときららを栽培。組合員３人が真っすぐに伸びた黄金色の小麦を、コンバインを使って刈り取った。

収穫された小麦は、市内の製粉施設に運ばれ加工される。

影山啓介理事（８１）は「春先の好天で順調に育ち、質の良い小麦ができた」と喜んでいた。

作業は１５日頃まで続く。

　せときららは、パンや麺などに使用され、もっちりとした食感が好評で製粉会社からの引き合いが多い。

市によると、２０１５年に市内７ヘクタールで始まった栽培面積は今季は約９８ヘクタールとなり、約２６０トンの収穫を見込んでいる。

　菓子などに使われる「ふくほのか」（薄力粉）と合わせると市内の収穫量は約４００トンで、

津山産小麦「津山のほほえみ」の統一ブランドで販売される。

 

 

　

麦刈り後の圃場には、大豆を栽培します。

　排水溝切り⇒肥料散布⇒耕起⇒防除⇒播種作業

　梅雨時期の天候とになめっこです。

　大豆の播種作業（AKファーム作業日誌） - 安東伸昭ブログ (goo.ne.jp)

　令和３年６月３０日の作業

　　

 

「危機管理庁」設置方針

令和４年６月１８日

「危機管理庁」設置方針を決定

　岸田首相、法案準備を指示―政府コロナ対策本部

政府は１７日午前、新型コロナウイルス感染症対策本部を首相官邸で開き、

今後の感染症危機に備え、内閣官房に「内閣感染症危機管理庁（仮称）」を新設することを柱とする対応策を決定した。

政府の司令塔機能を強化することが狙い。

今後、関連法案の検討を本格化させる。

　　

　岸田文雄首相は席上、新たな対応策について「平時における機能強化を図った上で、

有事には危機管理庁の指揮下で一元的に感染症対策を行う」と説明。

関係閣僚に「法案の準備など速やかに具体化の取り組みを進めてほしい」と指示した。

　危機管理庁のトップには「感染症危機管理監（仮称）」を充てる。厚生労働省では、

感染症対応に関係する課室を統合した「感染症対策部」を設置。また、生活衛生に関する一部業務を他省庁に移管し、医療行政への集中を図る。

　国立感染症研究所と国立国際医療研究センターを統合し、

感染症研究の拠点を整備。米疾病対策センター（ＣＤＣ）を参考に、「日本版ＣＤＣ」の創設を目指す。

都道府県が各医療機関と病床確保の協定を結ぶ仕組みも法制化し、医療資源確保への行政権限を強化する。

　

後藤茂之厚労相大臣会見

最初にこちらの方から一言申し上げたいと思います。

新型コロナウイルス感染症に関するこれまでの取り組みを踏まえた、

次の感染症危機に備えるための対応の方向性について一言申し上げたいと思います。

先ほど開催された政府対策本部において、新型コロナウイルス感染症に関するこれまでの取り組みを踏まえた、

次の感染症危機に備えるための対応の方向性が決定されました。

次の感染症危機への備えについては、５月１１日から有識者会議が開催され、

これまでの政府の対応に関する客観的な評価や中長期的な課題の整理について議論が行われまして、

一昨日、６月１５日、取りまとめが行われたところであります。

　こうした有識者会議の議論等も踏まえまして、本日の政府対策本部では、

次の感染症危機への備えのために、政府の司令塔機能の強化、速やかに立ち上がり機能する保健・医療体制の構築などにつきまして対応の方向性が決定されました。

具体的には、昨年１１月の全体像に盛り込まれた各施策の実効性をさらに担保する観点から、

医療機関との協定を法定化するなど、必要な法改正を含め、対応を強化する必要があるとしています。