医療に於ける言語ギャップ
―言葉の裏に文化があり、言葉の裏に心があるー
はじめに
医療者と患者との間で話す言葉が違う時、そこに言語ギャップが生まれます。言語ギャップと言うのは、医療の現場でどの様な意味を持ち、どの様な問題を抱えているのでしょうか。
異言語を考える時、その各々の言葉の裏に抱えている文化、宗教まで視野を伸ばし、それらが日常として生きているマルチ・カルチャーのアメリカ、或いはヨーロッパなどの医療現場を覗いて見ました。そこで起こった言語ギャップによる問題と対処、及びその外に位置する日本の現状を並べて見ることで、グローバル・ヘルスを目指す日本の医療従事者が、医療看護の安全と成果を上げる為に今進むべき方向を考えてみました。
１、言語ギャップの意味とその現状
１）アメリカ及びヨーロッパ
移民の歴史から始まるアメリカは、１８０余の人種がそれぞれの文化や宗教を抱えた多言語国家です。そのアメリカの医療現場では異文化への配慮（Cultural Sensitivity）は大切な勉強だと考えられています。そこで学ばれるのは患者への思いやりや尊敬だけではなく、ペンシルバニア大学、ブリスリン（Brislin）教授はこの様に指摘さています。“医学教育で文化を教える事の大事な点は、異文化との交流の結果、自身の経験を統合する為に創造性を強化され，革新が起こり、その結果、計り知れない程の医師の教育と患者の満足、それに満足な医療成果を上げることが出来る”、と言うのです。(1,2).
異文化への配慮と言うことは、同時に宗教の違いへの配慮でもあります。ハーバード大学・ダナファーバー癌研究所のプリガーソン博士の調査では、５７％のアメリカ人は、如何にも自分の病気はコントロールしているように見えても、宗教は科学に勝ると考えていると言うことです。
つまり、ドクターの「もはやいかなる治療も無益だ」という判断よりも、自分の信じる神の救いを信じていると言うのです。医者が治療技術の成功を願うなら、患者が予後の対処に打ち勝つエネルギーを宗教から得られる事に頼るのも治療のトータルな成功の中に加えるべきでしょう。(3,4).
この様な患者の末期に於いて自身の医療処置をどのように決定するかが、DNR（延命処置拒否、蘇生すべからず）へのサイン問題であり、或いは救急時の手術や輸血拒否を願う患者の宗教への忠誠等として、アメリカの或いは多民族国家でのドクター達が配慮している事です。しかしこの様な問題は、例えば、“エホバ信者の輸血拒否”と言う事例を経験した日本の医療従事者が今後考えて行くべき問題でもあると思います。(5,6,7).
異文化、異宗教を考える時、そこには同時に異言語の問題が起こってきます。
その例は、アメリカ、ミシガン大学病院での通訳者体験を報告した滋賀医科大学・牛場教授、及びミシガン大学・フェターズ博士によるレポートの中に見ることが出来ます。その中で牛場教授は、アメリカの病院で英語を話さない日本人患者を目撃し、“病を抱え見知らぬ環境におかれた患者の心細さは、暗闇の中に１人残された不安であろう”、と憂慮しています。(8).
言葉の行き違いの為に医療現場で起こった事故として、アメリカでこの様な話があります。英語の不自由な母親が耳に炎症を起こした７歳の娘を連れて病院に来ました。それは中耳炎で処方されていた経口の抗生物質のお薬を通訳のミスの為、耳に滴下し、その為に炎症を起こしたものでした。
又、この他の話では、三輪車で遊んでいるうちに転び、怪我をした２歳の女の子が、病院に連れてこられました。お母さんがスペイン語で、“Se Pego（セ、ペーゴ）”, “（娘が、）自分で打って、、、“、 と説明したのを、スペイン語が少し理解できたドクターが、"私が打った（娘を叩いた）“ と間違って解釈し、子供虐待として民生委員に保護されてしまったと言う話しもあります。(9,10).
この様な言葉のギャップで起こる事故を憂慮する声は、ニューイングランド医学誌でも報告されており、その中でウイスコンシン医学大学・フロレス教授は次のように述べています。“英語を満足に話せない患者との間では十分な意思疎通が行われず、再診の予約を逃したり、入院のリスクがあったり或いはお薬の合併症等、十分な医療介護を施せないのみならず、時には命に係る危険な結末を迎えることさえ起こりかねない”と言うことです。(11).
医療に於ける異文化、異言語の問題は、近年益々グローバル・イミグレーションの活発なヨーロッパ各国に於いては、より組織立った取り組みがなされているようです。例えば2010年、スイスBaseli医学大学のSichoff 及びDenhaerynck両教授は次の様な研究をしました。
教授達は、移民の患者達を３つのグループに分けました。まず、現地の言葉を話さない患者のグループ、次は身内或いは医療者を通訳として使ったグループ、それに正規に訓練された医療通訳士を使った患者のグループに分け、それぞれのグループでどの様に医療経過が違ったか、そしてその結果での最終的なコストの違いを調べました。
結果は、正規の通訳を使った患者のグループが投薬ミス等少なく、医師も症状を的確に治療出来、それに再診の回数も少なかった。又このグループは糖尿病や心臓病等、慢性病に進むケースも少なく、長期的には医療介護費を抑えられた、と言うことです。
両教授の報告は、医療コストのグローバルな高騰を憂慮する今、通訳サービスを使用することで長期的コストのエスカレートを防ぎ、十分に報われるのが示された。
しかし、医療倫理の本来の姿は、最新の医療技術の恩恵は全ての人へ公平に授けられるべきであると言うことであり、その為には言語障害を除くべく「通訳者介在の必要性」なのであると結ばれています。(12).
2）日本
振返って、日本は単一民族として認識されており、今まで医療の中で異文化・異言語の問題を議論される事は稀でした。又、日本の医療制度の特徴として、イギリスの医学雑誌、ランセットの編集長・ホーン氏は、次のように説明しています。「日本は、早くに皆保険制度を取り入れ、それを堅持するために様々な努力をしているという点で、非常に重要な事例である。」
その恩恵を受けた日本人の寿命は世界一を誇り、わが国の経済発展は、医療、医薬分野でも急激な伸びを見せました。我が国は、安全性が高く優れた医療機器の開発に秀でているのみならず、2009年に、日本から創出された医薬品の多さでは、アメリカに次いで世界第2位となっていることでも解ります。(13,14,15). これ程の成功を成しえたのは日本の医療を飛躍的に進歩させた研究者達の偉大な発見や発明であり、又その頭脳を持って革新的医薬、医療機器を創出させる企業が国を超え、文化や言葉の壁を越えて世界へと躍進していったからでしょう。
これ程まで国際社会へと躍り出てきた日本がグローバル・ヘルスへの一層の貢献を期待されているのは明白です。しかし、今ここで国内の医療現場に目を向けたらどうでしょう。その中で異文化・異言語への配慮を考える時、多くの外国人が医療介護への安心できるアクセスの無いまま取り残されているのが現状です。
２、言語ギャップによる医療の上での問題：過去の例、現在の問題、
1）アメリカ
1984年、アメリカ、カリフォルニア病院に、18歳のスペイン人青年が、意識不明状態で運ばれてきました。英語が話せない彼が発したスペイン語は、“Intoxicado”（イントキシカード）と言う言葉です。
救急隊員、看護婦、それに担当の医師もスペイン語を話せませんでした。不幸にも、英語とスペイン語はかなり似通っています。彼のスペイン語、Intoxicadoは“Nauseated” （ 悪心、吐き気がある）、と言う意味で使われたものですが、医師達は彼の言葉をそのまま英語の“Intoxication(薬物中毒)”と解釈し、36時間の薬物解毒処置が施されました。
医者達がこの青年の脳内動脈瘤に気がついた時には既に遅く、その結果、青年は生涯を四肢麻痺者“ Quadriplegia”として送ることになりました。カリフォルニア病院はこの医療過誤に対し、71ミリオンの代償を払っています。(16, 17).
この事故は医療に携わる人達に大きな警鐘となり、各医療施設では医療通訳を準備しなければいけないという公民権法に基づいた権利（規制）の強化へと向かいました。しかしこの規定は現在まで、各州により拘束力が違い、保健への支払い義務を強制出来ない法律として存在しています。(18).
２）日本
幸いにも日本では今までこの様な事故を見ることがありませんでした。
しかし、単一民族と認識されている日本でも2006年までに11,000人の難民を受け入れています。又、昨年日本を訪れた外国人は900万人に上りました。日本に滞在する外国人は200万人を超えています。(19,20).
加えて、少子、高齢化社会による労働力減少化は確実に進んでおり、それに対し多くの機関、識者達は日本の将来建設に対して深刻な懸念を表しています。例えば2008年に自民党から"移民立国で活性化“という案が出されました。それに続いて文部科学省他、関係省庁から出されたのは、“留学生30万人計画”の策定です。又、経団連は、"外国人材定着、推進" 計画案を提出するなど、既に広範な機関から長期的課題を展望した熱い提言がなされています。(21,22,23).
いずれの案も日本の将来建設への外国人招聘は必然だとされ、その為、今後の日本の急速なグローバル・カルチャー化に備え、異文化への理解と言語ギャップを埋めるべく、システムの必要性も述べられています。
この様な動きの中、日本の医療界に向けられたニュースでは、2011年1月の閣議で決定された、国際医療交流・促進の重要性を推し進める諸政策があります。これを受け、厚生労働省は6月、外国人医師による国内診療の規制緩和の提言を行いました。(24,25).
又、シンガポールの医療大手ラッフルズ・メディカル・グループ（ＲＭＧ）が、ＪＲ大阪駅北側（梅田北ヤード）に進出すると言うニュースも耳新しい事と思います。これはメディカルツアーの日本襲来とでも言うべきものでしょう。(26).
2009年のアメリカでは、約8万人の外国人患者を自国の病院へ受け入れています。その中には、日本からの心臓移植を受ける幼児に対し、4億円の予約金を請求するといった事例も含まれています。
又アメリカ人で海外に医療ツアーに出かけた人は65万人を記録しています。これがアメリカで、 $40 billion（4兆円）の医療産業として期待されているメディカルツアーです。(27,28,29). この動きは今、インド、シンガポール、韓国、中国等、政府のバックアップを得てシステムを作り上げられている、アジアでも熱い期待を寄せられている産業です。(30,31,32,33,34,35).
それでは、この分野での日本の可能性はどうでしょうか？わが国の医療技術の優秀性、患者の手術後のサバイバル率の高さ又、看護の手厚さ等を高く評価する外国のビジネス雑誌に対し、在住外国人からは言語ギャップによる初期的不利さを訴える多くの声が上がっています。(36).
３、言語ギャップを取り除き、医療看護の安全と成果を挙げる為に。
1）アメリカ他、ヨーロッパ
アメリカでは2011年より、「各医療施設において通訳士・翻訳士を用意する義務」が一層強化され、その監視を医療認定機関であるジョイントコミッション（Joint commission ）が行う事になりました。(37,38,39). この法律はある州では既に規制化されており、各医療施設は、通訳提供システムを確立する様求められています。
例えば、この様な州のある公立病院では，25名程もの通訳専門スタッフを抱えて緊急治療に対応できるようになっており、万一、それらの院内スタッフでは対応出来ない時は、外部通訳者や民間企業が提供する電話による同時通訳サービスをも使っています。
同じような制度はヨーロッパ各国でも施かれていることです。例えばオーストラリアでは州立病院に通常10人程の医療通訳士が常駐し、17ヶ国語以上で常時対応できる体制が整えられています。(40,41).
又、アメリカでは医療者が異文化を理解する為に、文化の感受性教育（cultural sensitivity）を正規の教育に取り入れた医学学校が、既に1920年代からありました。看護学校では看護師使命に謳い込んだり、メデイカル通訳を正規の課程に取込こんでいる大学すらもあります。(42,43). それに多文化・多言語の集まるアメリカでは、多くのドクターやナース達自身が、母国語に加えてセカンド・ランゲージとして英語を話しているのが現実です。
2）日本の医療界への提案：「出来る事・行うべき事」
幸い私達は諸外国の先例を手本に有効なシステムを作り上げる事で、将来に起こり得る事故の危険性を避け、より良い医療サービスに向けての成果を上げることが出来ます。
まず、緊急治療時における医療通訳士の確保は何よりも優先されるべきでしょう。その為に早急に出来る事は、医療関係機関で専門の教育を受けた医療通訳者の活用です。それと同時に、教育機関での医療通訳士の訓練強化を進め、その資格を国家試験を通して果たすなど、通訳者の質の向上をはかる事が大切でしょう。
又、医療施設へ通訳サービスの配置義務を法律で定め、それによって通訳者・翻訳者の法的・経済的地位を明確にする事も大事だと思います
各医療施設で考えられるのは、施設外部にフリーランス等の医療通訳者を抱えておくことも出来るでしょう。それらに加えて、24時間体制の電話通訳サービスを設ける事は大いに有用だと思えます。手話の必要な患者に対して、アメリカではモニターによる手話通訳サービスを設けた施設も見られます。これ等も大いに参考に出来るアイデアだと思われます。
この様なシステムの必要性は日本でも既に、1月の閣議で決定された、「新成長戦略実現」の中に掲げられたことですが、より明確に法律化することにより、早急かつ確実な体制がスタート出来ることになるでしょう。
現在のビジネス戦略が世界を舞台にして繰り広げられている中、日本の企業も英語を社内公用語に用いる所が出ています。省みて、日本の医学界からは、多くの新薬・再生医療等の先端医療技術が世界に向け発表されています。
又、この度の東日本大震災の災害時、緊急医療対処の貴重な体験は、国際医学カンファランスの機会などにおいて日本の関係者から報告されています。
この様に日本の医僚従事者がメディカル・イクスチェンジ（国際医療交流）の現場に参加し、世界の医学発展に寄与する役割が益々重要になりました。この様な場面での万国公用語の必要性から、日本でも医療関係者のセカンド・ランゲージの習得と常用と言うシーンが益々増えてくると思えます。
この様な動きは、例えば今、医療の世界へも台頭し始めた中国でも活発に推し進められており、そこではパテントの数こそが、医療革新の代替であるとし、国策としてパテント提出が鼓舞され、その結果、昨年において中国から申請された医療パテント数は世界第2位となるまで躍進してきました。
加えて、英語習得が激励され、まさに３億人が英語を話す世界一の英語国となりつつあるとアメリカのナショナルポスト誌による報告があります。ここでもやはり、言語のグローバル化が押し進められているのです。 (44,45,46).
2011年3月11日、私達は日本の歴史に於いて予想だにしなかった大天災をこうむりました。この度の東日本大震災では、世界中から駆けつけた医療救急隊による負傷者の救助・介護を受けました。又、日本中から駆けつけた多くの医療従事者による身を挺しての献身的治療・介護が未だに続けられています。
言葉は違っても、ただ一途に傷ついた人・病める人を救う為に集まった多くの医療従事者の方々へ、心から敬意と感謝を表さずにはいられません。
今年は又、世界の医学史に残る偉大な研究を残された日本の細菌学者・野口英世博士の生誕135年にも当たります。黄熱病研究中アフリカで亡くなられた野口英世先生の生誕地が奇しくも今回の原発事故を招いた福島県でもあります。福島は猪苗代の貧農の長男として生まれた彼は苦学の末、医術を身につけ、日本の国を超え、言葉の壁を越えてアメリカで研究を続けました。
野口英世医師が研究し発表した数々の偉大な業績は、幾度もノーベル賞候補に推奨され、又その偉業に敬意を表し、ニューヨークのロックフェラー大学には彼の胸像が掲げられています。(47,48).野口英世博士の軌跡は、正しくBrisli博士が指摘される“異文化との交流の結果、自身の経験を統合し、創造性が強化され，革新が起こる”、と言う事実を身をもって示されたのではないでしょうか。
今、グローバル・ヘルスを目指す日本の医療従事者が、異文化を理解し、言語ギャップを埋めるべく、医療システムを整える事は、他民族・他文化理解への真摯な姿勢を示すものであり、それは同時に日本を震災復興からより大いなる革新と発展へ繋げる為の医療界に於ける最初のステップになりうるものと信じています。
平成23年9月5日 月曜日
制作：東京通訳アカデミー 理事長 岡村寛三郎
著者：Sumi A. Kubota, NYC 10075
3rd draft. Submitted to Mr. Okamura on July 31, 2011
参照
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