ニューヨーク在住講師が、英語教育と医療通訳士を巡る最新動向を講演!

ニューヨークから、英語教育・留学の進め方と医療通訳士の近況など
我が国の国際化の足取りと重要性につき、最新ニュースを講演！！！

ニューヨーク在住の「講師からの言葉」をご紹介

岡村理事長：お元気でいらっしゃいますか？
私の日本訪問、スケジュールが多少延期になっていますが、3月末には実現する予定です。
ところで、私は、健康上の理由でただ今看護師の勉強を中途にしていますが、リサーチと翻訳の合間には大学の通信教育等での勉強を継続しています。
又、東日本大震災津波・原発事故時でのボランテイア医療通訳士への応募に際しての「東京通訳アカデミー」岡村理事長との出会い以来、日米の医療、教育、社会の新しい動向にも一層敏感になり、より広く知識を深める事が出来、有難く思っています。
近年日本から伝わるニュースでは、国際教養大開設、グローバル人材育成、東大、京大、九大等国立の大学でも１００人を超える外国人教授の採用を計画し、或いは文部省による留学生推進計画等を聞きます。
加えて、民間企業でも英語が公用語と言うのも増えているようです。
山中教授の英語でのノーベル受賞スピーチ、皇太子様の国連での講演、美智子皇后様の美しい英語のスピーチなどを聞きながら、理事長のＳＥＳコースも正に機を得た開設だと深く得心致しました。
この様な動きは、私達、国外において日本の発展を「手を合わせて〈＝合掌して〉」見守っている者にとっては、諸手を挙げて応援したい現象です。
ニューヨークに住み、日々世界の動きを肌身で感じ思われる事は、英語を使えなければ、21～22世紀に向かい世界の流れから取り残されていくのではないかという心配です。
私が一時帰国します折に、理事長に頂きましたメールにあります様に、医療通訳士に関する米国最新情報の報告も出来ますが、理数科と異文化を教える学習塾に興味をもたれている方々に対し、英語教育の重要性とアメリカの高校、大学卒業がもたらす恩恵や実質的成果が調べられた最新情報をお伝えすることが出来ます。
これは今、アメリカの高校、大学への編入、留学を考えている学生達、或いはアメリカで学び、アメリカでの活躍を夢見ている若い人一般に対しても広く興味を持ってもらえる話だと思います。
そこで、私が準備していますお話の内容は：
 世界中の生徒がどうしてアメリカの高校、大学を目指すのか？
 アメリカの高校、大学の魅力は？
 実際、アメリカの大学を卒業し、ノーベル賞、ピューリツアー賞を受けた人達はどの位居るのか？
 或いは億万長者になった人は実際どの位居るのか？
 世界で一番、ノーベル賞受賞者を排出した大学は？
 どの大学が一番億万長者を輩出しているのか？
 どうしてそれらの大学が秀才を輩出するのか？
 今話題の若いアントレプレニュアー(企業家)達とは？
更には、
 アメリカの高校に入ったら、実際どのような生活が待ち受けているのか？
 年間のスケジュール
 授業風景
 アメリカの生活、寮生活の楽しさ、より充実した生活を送る為のヒント
 写真を見ながら疑似体験
 アメリカの高校、大学に編入、留学が決まった後の実際的準備、手続きのアドバイス、補佐等々
 実際のアメリカの有名大学の授業を疑似体験

お話できる情報は山ほど有ります。これらのお話は岡村理事長の生徒さん達への励ましにもなるでしょうし、より実際的に又、より広範にＳＥＳコースの目的を広め、興味を持って貰う為の重要なマーケティングにもなるかと思います。
理事長を始め、皆様方にお会いできます日をとても楽しみにしています。
以上

遂に、国家公務員試験にも「TOEFL」導入！！！ 社会の英語促進化決定版

国家公務員試験「ＴＯＥＦＬ」導入を検討
15年度めど、英語力向上狙い

日本経済新聞　電子版
　政府は国家公務員採用試験に民間の英語能力テスト「ＴＯＥＦＬ」を導入する検討に入った。
キャリアと呼ばれる総合職の志望者が対象で、2015年度の試験をめどに採用する。
英語で意思疎通ができる公務員を増やす狙い。
政府が英語力向上に向けた姿勢を率先して示すことで、民間企業の取り組みを促すことにもつながりそうだ。
　15日の産業競争力会議（議長・安倍晋三首相）で、民間議員が国家公務員試験へのＴＯＥＦＬ採用を提…（以下、略）


類似ニュース［3月15日ANNニュース］
政府は、国家公務員の総合職いわゆるキャリアの採用試験にTOEFLなど、海外にも通用する英語試験を導入することを本格的に検討する方針を固めました。

　政府の成長戦略を議論している産業競争力会議では、委員の楽天・三木谷社長らが英語力の向上のため、国家公務員の採用試験にTOEFLを採り入れることなどを提言していました。
こうした意見を踏まえ、再来年実施の採用試験をめどに、国家公務員のキャリア試験に限定してTOEFLやTOEICなど海外でも広く使われる試験を採り入れることを検討することになりました。
15日の産業競争力会議で政府側が提言する見通しです。
また、成長戦略の策定に向けて人材育成や雇用拡大の具体策が焦点となり、職種や勤務地などを限定した「準正社員」という待遇を新たに設けることも検討します。
さらに、雇用の維持を目的とした雇用調整助成金を減らし、訓練や職業紹介などへの助成を手厚くするなどの案も提言される見通しです。