効かない、高い、飲み過ぎ──日本の薬がおかしい！
http://news.nifty.com/cs/magazine/detail/sapio-20140317-01/1.htm より全転載
効かない、高い、飲み過ぎ──
日本の薬がおかしい！
（SAPIO 2014年3月号掲載） 2014年3月17日(月)配信
文＝伊藤隼也（医療ジャーナリスト）と本誌取材班
OECD調査によると、日本人１人あたりの年間薬剤代は556ドル（加盟国中９位）。１位アメリカの９４７ドルには及ばないものの、日本人の薬信仰は強い。しかし今、その信頼は根幹から揺らいでいる。
高い！
平均でもイギリス、フランスの２倍
ジェネリックは10倍のバカ高「薬価」
政府は４月からの消費増税の根拠のひとつに増大する医療費を挙げた。その大きな原因が高すぎる薬価だ。
公的医療保険が適用される処方薬の「薬価」は、２年に１度、厚生労働大臣の諮問機関である中央社会保険医療協議会（中医協）によって決められる。今年は改定の年で、薬価全体を１・３６％引き下げることが決定しており、２月中に個別の薬価が確定する見込みだ。だがこれで「安くなった」と喜ぶのは間違いだ。
欧米ではジェネリック（すでに特許が切れた薬と同じ成分の後発医薬品）の値段は「先発薬の７～９％」が相場だが、日本では中医協が「先発薬の70％」と不当なほど高く設定している。昨年末、厚労省は先発薬の60％に引き下げる方針を決定したが、それでも海外と比べればはるかに高い。薬価を製薬会社が自由に決められるアメリカ、イギリス、ドイツなどでは市場原理が働くため、ジェネリックが登場すると薬価は暴落する。だが、日本ではジェネリックは「公定価格」で高止まりしている。
全国保険医団体連合会が２０１０年に行なった国際薬価比較によれば、日本でよく売れている薬剤77品目の平均薬価は、イギリス、フランスの約２倍、ドイツの約１・５倍だった。東京大学医科学研究所の上昌広特任教授（医療ガバナンス）が日本の制度を批判する。
「厚労相の一諮問機関に過ぎない中医協が国会のチェックも受けずに薬価を決めるシステムは世界的にも異常です。
本来、製薬会社のビジネスモデルは、長い期間をかけて新薬を開発して、特許で保護されている間に独占的に販売して開発費を回収、高い収益を得るというもの。特許が切れるとジェネリックが出回って価格が暴落するため、製薬会社はさらなる新薬開発に励むのです。ところが、日本では中医協が薬価を『一物一価』で独占的に決定し、特許の切れた薬（長期収載品）でも高い価格が維持される。そのため製薬会社が新薬を開発するインセンティブが低い」
現在、日本には約３４０社の医薬品関連企業があるが（うち医療用、一般用医薬品を製造販売する企業は２２８社）、国内で承認される新薬の約75％が外国で開発されたものだ。新薬を開発しなくても生き残れる“ぬるま湯”に浸って久しい製薬会社の多くは、すでに新薬開発能力を失い、既存の薬を売ることしかできない。そして価格競争がないため、歪んだ営業合戦にひた走る。
かつて製薬会社のＭＲ（医薬情報担当者）が医者を「飲む・食う・買う」の接待漬けにしていたのは有名だ。現在は規制が強化されたが、製薬会社の営業本部が莫大な経費を使い、医師に営業攻勢を仕掛ける実態は変わっていない。日本医科大学武蔵小杉病院腫瘍内科の勝俣範之医師が指摘する。
「今も医局ではＭＲが弁当付きの薬品説明会を連日、開催します。学会では昼食付きのランチョンセミナーを開催し、自社の薬を宣伝しまくる。海外と違い、日本ではアカデミックと商業企業が区別されていません」
昨年７月、業界団体の日本製薬工業協会（製薬協）のガイドラインに沿って大手製薬会社ファイザーが明らかにした12年度の医師や研究室への支払額は、研究開発費１１６億円、大学研究室や学会への寄付などが20億円、原稿執筆料などが11億円、講演会費などが88億円、接待が３億円など、総額約２４０億円というケタ外れの額だった。
「それらのコストを最終的に負担するのは患者です。本来は営業合戦ではなく、価格競争を起こすべき。元凶は国の価格統制にあります。
製薬会社は大手メディアに広告を大量に出稿しているため批判にさらされにくい。しかも製薬協には厚労省からの天下りがいて、国会議員の支援もしている。その意味では原発事故を招いた東電と非常に似た構造です」（上特任教授）
ちなみに現在の製薬協理事長は、元厚生労働省局長の伍藤忠春氏だ。
飲みすぎ！
ネット解禁「阻止」で７兆円利権は継続
多剤大量処方で潤う調剤薬局の政治力
昨年12月、改正薬事法が成立し、一般用医薬品（大衆薬）のうち、28品目をのぞく99・８％がネット販売できるようになった。これを「全面解禁」と持ち上げるメディアがあるが、大嘘だ。なぜなら、国はさりげなく「（処方薬については）薬剤師が対面により患者等に対して必要な情報提供、薬学的知見に基づく指導等を行うことを義務付ける仕組みを今後とも堅持する」との文言を附帯決議に盛り込んだからだ。
薬の市場規模は約10兆円だが、大衆薬はそのわずか６％、約６０００億円に過ぎない。残りが処方薬で、うち約７兆円が調剤薬局など院外処方で賄われている。処方薬を扱う調剤薬局はまさに“成長産業”だ。
全国保険医団体連合会によると、00年度に２・８兆円だった調剤薬局の医療費（主に薬剤費）は12年度に６・６兆円まで増加。全国の調剤薬局は約５万３０００店舗に達し、約５万店舗のコンビニを凌駕する。
しかし、処方薬のネット販売を許せば調剤薬局は莫大な利権を失う。彼らは大衆薬というエサをネット業界に与えて、本丸である処方薬の販売権を死守したのだ。
「処方薬のネット販売に反対する中心勢力は日本薬剤師会です。彼らは『副作用の危険をチェックできない』などと主張しますが、ネット販売は履歴が残るので、むしろ患者にとって安全という意見もある。実際、アメリカ、イギリス、ドイツなどではネット販売が認められています。本当に危険かどうかの議論もされずに反対を唱えるのでは、利権確保が目的と見られても仕方ありません」（前出の上特任教授）
そもそも、厚労省が医療行為と薬の提供を分ける「医薬分業」を進めた目的のひとつは、医師の処方を薬剤師が適切にチェックすることだった。
院内処方が主流だった時代、病院側は薬を多く処方しがちだった。薬価と実際の仕入れ値との差額である「薬価差益」で儲けるためだった。それが社会問題化したため、厚労省は院内処方では薬価差益が生じにくいように医療点数を改定。院外処方をメインにして、外部のチェックが入るよう目論んだ。薬剤師法は処方箋に疑問があれば、処方医に問い合わせる「疑義照会」を義務づけている。
しかし、そんな建前はとうに崩壊している。今も大量の薬が処方され、それに誰も口を挟めずにいる。
多剤処方が社会問題になっている精神科のケースを見てみよう。「市民の人権擁護の会」の米田倫康氏はこんな相談をよく受けるという。
「調剤薬局に勤務する薬剤師から、向精神薬の種類や量が異常に多い処方箋について医師に疑義照会したところ、一方的に激怒されたという話をいくつも聞いている。最近は薬剤師も派遣が多く、立場が弱い。調剤薬局の経営者や派遣元から『処方医に従え』『患者に副作用を説明するな』と諭された例もあります。
精神科領域では、医薬品添付文書や薬理学を無視したデタラメ処方が珍しくない。そのような医師の暴走を止めるのが薬剤師のはずです。しかし、処方医の機嫌を損ねず薬を大量に出してもらった方が調剤薬局は儲かる。正当な業務を否定され、患者の命よりも経営が優先される現場を目の当たりにした薬剤師は『何のために勉強して資格を取ったのか』と嘆いています」
国立精神・神経医療研究センター精神保健研究所の松本俊彦氏が２０１１年、埼玉県にある調剤薬局に勤務する約１４００名の薬剤師に行なった調査では、向精神薬依存が疑われる患者に対応した経験のある薬剤師のうち、処方医への疑義照会を積極的にできなかったケースは半数近くに上り、その理由は「処方医は患者の状況を理解していると思うから」が約４割を占める。つまり、処方医任せの調剤が常態化しているのだ。さらに「処方医とのトラブルを避けたいから」「患者とのトラブルを避けたいから」という理由が続き、薬剤師の役割が有名無実化していることを如実に示す。
医師には弱い薬剤師だが、政治家には強いようだ。
ネット解禁阻止に動いた「医薬品のネット販売に関する議員連盟」のメンバーが12年に日本薬剤師連盟（日本薬剤師会の政治団体）から受け取った献金額を見てみよう。
松本純氏（４５００万円）を筆頭に、渡嘉敷奈緒美氏（２０００万円）、藤井基之氏（１２００万円）、田村憲久・厚労相（２５０万円）と多額の献金を受け取っている。
議連メンバー以外でも、安倍晋三首相（２５０万円）、麻生太郎財務相（２５０万円）、石破茂幹事長（２００万円）など与党の大物政治家への献金が目立つ。日本薬剤師会の資金力にものをいわせた影響力が窺える。
かくして日本の患者は、もしかすると不要な薬まで、病を抱えながら不便な薬局まで買いに行かされることになる。
効かない！
データ改竄で「効果」をでっち上げ
製薬会社と医師の「不適切な関係」
根本的問題として、日本で使われている薬が本当に「効能書き」通りに効くのかさえ疑いが生じている。
脳卒中や狭心症などのリスクが半減する吉報は全くのデタラメだった。
製薬会社ノバルティスファーマの降圧剤「ディオバン」（一般名＝バルサルタン）の効果を謳った論文で、研究対象となった患者のデータに操作があったことが発覚し、今年１月、厚生労働省はノ社と社員（個人を特定せず、「氏名不詳」とした）を薬事法違反（誇大広告）で東京地検に刑事告発した。
この薬への信頼を失墜させた重大な事件について、前出の上特任教授は「氷山の一角」と指摘する。
「今回は数値の操作が杜撰だったため発覚しました。同様の臨床研究は至るところで行なわれていると考えていい。今回の件を特殊事例として矮小化すべきではありません」
そもそも論文不正問題は、京都府立医大、東京慈恵会医大、滋賀医大など５大学がディオバンの臨床研究を行ない、血圧を下げる効果の他に脳卒中や狭心症を防ぐ効果もあるとの論文を07年から相次いで発表したことに始まった。
その後、データに疑義が唱えられ、日本循環器学会誌などが論文を次々撤回。それらを受けて京都府立医大、東京慈恵会医大が調査を開始、昨年７月にデータが操作されていたと発表した。いずれの研究にもノ社の元社員（当時は社員）が「大阪市立大学非常勤講師」の肩書で臨床研究に参加していたことも発覚。元社員はデータ操作を否定しており、ノ社も組織ぐるみの関与を否定、元社員によるデータ操作を示す証拠も見つからなかったとしている。
データ改竄が日常化しているのではと疑う事件が今年１月にも起きた。アルツハイマー病の早期発見をめざす国家プロジェクト「Ｊ－ＡＤＮＩ」で検査データが改竄された可能性があると朝日新聞が報じた。研究費33億円のうち、厚労省、文部科学省が計24億円、製薬会社11社が計９億円を拠出した。報道を受けて厚労省は調査を開始。巨費を投じた国家プロジェクトでもデータ改竄が行なわれていたとすれば、日本の研究への信頼失墜は避けられない。
話をディオバンに戻そう。問題となった研究はいずれも医師主導の臨床研究だった。製薬会社が新薬開発のため医療機関に依頼して行なう「治験」と違って、医療機関・医師が自ら企画・立案して実施する臨床研究だ。
「製薬会社は営利目的で薬を開発するので、その後のチェックが必要です。医師が主導して市販後の薬を試験することで、患者にとって本当に必要で安全な薬かどうかを確認できるという期待がありました」（横浜ソーワクリニック横浜総合健診センターの別府宏圀院長）
しかし現実には医師主導とは名ばかりで、製薬会社の資金力に頼るばかりだった。
前出の勝俣医師が内情を明かす。
「よくあるパターンは、資金不足に悩む医師に対して製薬会社が『市販後薬の安全性や有用性を評価したい』と大規模な臨床研究を持ちかけます。データセンターや事務局の立ち上げのお膳立てをし、『１症例あたり３万円の資金を提供します』などと約束したり、目的を指定しない奨学寄付金を提供したりする」
薬事法を根拠とする厳しいルールがある治験と違って医師主導の臨床研究には法的な規制がなく、届け出や監査も必要ない。
「しかも多くの研究は他薬との比較ではなく、単薬で行なわれ、他薬からの乗り換えもＯＫというおよそ科学的とは言えない代物です。医師は資金提供を受けているため、製薬会社に有利な結果を出しやすいし、患者にも“新しい良い薬がありますが試してみますか”と勧めがち。多くの患者は拒みませんし、臨床研究が終わっても継続してその薬を使い続けます。そのため臨床研究が販促に利用されている。『seeding trial』（種蒔き試験）と批判されているのです」（勝俣医師）
高齢化が進む日本では、ディオバンのような降圧剤など循環器系の薬の需要が多く、患者は長期的に服用するため、各社が販売促進に鎬を削る。
「現在、国内の薬市場は約10兆円で、そのうち高血圧治療薬だけで１兆円を占めます。ディオバンは日本で最も売れる降圧剤で、一昨年の売り上げは約１０００億円。これまで約１兆２０００億円を売り上げました」（上特任教授）
各製薬会社は他社との差別化を図ろうと大学病院などに医師主導臨床研究を積極的に働きかけ、効果的な結果が出ると学会の重鎮医師などがＰＲ資料や業界紙の座談会で薬の効果をアナウンスする。その典型例がディオバンだ。
ノ社は、臨床研究を実施した５大学の主任研究者の研究室に、総額11億３２９０万円もの奨学寄付金を提供していた。
医師と製薬業界の癒着をどう防ぐかは重要なテーマだ。米国では10ドル以上の食事、謝礼、助成金、物品などを製薬会社から提供された医師をウェブ上に公開する「サンシャイン法」が施行され、今年９月から情報公開が始まる。日本でも製薬協が「企業活動と医療機関等の関係の透明性ガイドライン」を策定し、製薬会社が医療機関や医師に提供した「研究開発費」「学術研究助成費」「原稿執筆料」などを昨年から公開するよう求めた。
だが、日本医師会と日本医学会が「医師の個人情報に関わる」などと猛反発した。結果、製薬会社が支払った総額は開示されるものの、個別の医師に対して幾ら支払われたのかの開示は先送りになった。
前出の別府院長は臨床研究の資金集めを根本から変えるべきだと提案する。
「イタリアやスペインでは製薬会社の宣伝費の５％を強制的に国庫に上納させ、その資金を国が管理して公募による臨床研究を行ないます。資金が新たな利権を生まないよう、手続きをオープン化して議論を進めるべきです」
（転載終了）
厚労省「抗がん剤でガンが治ることは、ほとんど無い」
お医者さん全員「これ（抗がん剤）は毒物」
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/37868d9921b27f3e599009b5b28353b9
2013-12-09
船瀬： お医者さん全員が「これ（抗がん剤）は毒物です」とハッキリ言っている。
免疫が弱ってヘトヘトになってガンと戦っている人に、
さらに免疫力を殺ぐのを入れるんだから、
「これで治ることはほとんどありません」と医者は言う。
「七～八割はガンで死んでいるんじゃなくて、抗がん剤などで殺されてますよ」 と・・・。
厚労省： 抗がん剤でガンが治ることは、たぶんほとんど無い。
現状としては、少しでも（ガンが）小さくなるのであれば、
症状が少しでも軽くなるのであれば・・・それを有効と見ざるを得ないだろう。
厚労省の担当官が、私の告発をほとんどすべて認めたことに驚かれるだろう。
愛するひとを奪われた遺族の方々よ・・・。
泪をぬぐって立ち上がれ。彼らを告訴・告発せよ！
( 『 抗ガン剤で殺される 』 著書から )
【医者が患者をだますとき】私は告白する。
”あなたたちの苦しみの原因をつくったのは、この私なのだ・・”
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/dddddc8ac77d6375fb70b085b27a47af
医学生だったころ、ＤＥＳ（ジエチルスチルベストロール）という合成女性ホルモン剤の研究がさかんに行われていた。現代医学を信じていた私は、この薬になんの疑いも抱かなかった。ところが２０年後、妊娠中にこの薬を投与された女性が生んだ子供たちに、膣がんや生殖器の異常が多発したのである。これは当時の私は、夢にも思わなかったことだった。
副作用が現れる前に論文を書いてしまえば、どんな薬でも「副作用がない」と言い切ることができる。
【抗がん剤は、実は増癌剤だった】
米国癌学会が多数の患者を調査。今や医薬界では常識。
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/a93e74d98081144e71f73d04fadca173
米国癌学会で抗ガン剤治療を受けた多数の患者を調べた結果、抗ガン剤は、ガンを何倍にも増やす増ガン剤だと断定。これは今や医薬界では常識ですが、知られては困る医薬マフィアによって一般には周知されていません。
「抗ガン剤では患者は救えない」「投与でガンは悪性化する」と結論している。
抗癌剤がマスタードガスから作られた発癌性物質であることは説明書にも書いてある常識。
なんと抗癌剤は本当に発癌性物質のマスタードガスから作られていた。
シクロホスファミドとマスタードガスの化学式の配列を見比べたら、シクロホスファミドはマスタードガスに殺虫剤や農薬や神経ガスに使うPのリンを付け足 したものであり、シクロホスファミドの致死量は1500mg。これはマスタードガスと同じであり、シクロホスファミドはマスタードガスと同等の毒物で あることがわかる。
シクロホスファミドは日本で一番使用量の多い抗癌剤だそうだが、万有製薬の提供する以下の情報では、抗癌剤の近くで作業するだけでも、不妊、流産、先天性障害、白血病、癌等を引き起こす可能性があるという。
世界には癌産業(癌で膨大な利益を上げるビジネス)が存在。
税収(40兆円)の7割に匹敵。莫大な金が動いてる
原発利権 抗ガン剤で殺される 船瀬俊介 ５７分
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/0eb082085ecf976262cd24396ab7ad34
「抗がん剤で殺される」より。
1985年NCIのデビュダ所長が
【非常識な日本のガン治療】
国際レベルにくらべて抗ガン剤２０倍、手術１７倍
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/6422866b5bd50fd6ee1d0d26f4a8d2f1
【医療被曝】英国のある地域では、定期健診の際のレントゲン撮影を中止。
それに伴って、ガンが徐々に減少。
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/1ddd198fb14df452dea117e100faf801
画期的な癌治療を開発しても、医薬品マフィアに叩きのめされ葬られる
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/762cf8f2662d0d10c90cc9cd16f9b293
”いくら薬を与えられても、その根本原因が取り除かれることはない”
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/a18c4815f11e7721dfa589671f3286c7
2012-07-22 11:50:11
＜薬を売るための策略？＞
高血圧のガイドライン操作で、薬の売り上げ６倍に！！
『医者に殺されない４７の心得』著書 近藤 誠
医療を４０年やってきた僕が自信をもって言えるのは
「病院によく行く人ほど、薬や治療で命を縮めやすい」ということです。
＜抗がん剤で生き地獄＞
最愛の息子を亡くした医師が生々しい現実を告白！！
「 抗がん剤は効果無い 」「 今まで何百人もの患者を苦しめた 」
白血病で息子を亡くした医師の語った抗がん剤治療の実態
http://blog.goo.ne.jp/jpnx05/e/2495b1afc91390ea8b978ec34e7516e9
2013-08-27