マイケル・ハーネット（バンカメ）がまたも大胆予測はドル安へ転換 「ドルは過去五十年で最大のドル安時代をむかえるだろう」

　「宮崎正弘の国際情勢解題」　
　　　　令和五年（２０２３）４月１８日（火曜日）弐
　　　　　　　　　　通巻第７７１２号　
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　マイケル・ハーネット（バンカメ）がまたも大胆予測はドル安へ転換
　　「ドルは過去五十年で最大のドル安時代をむかえるだろう」
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　「これからは日本株が買いだ」と発言したのは全米一の投資家ウォーレンバフェットで、日本の五大総合商社の大株主であることも分かった。前後して来日したＫＫＲなど巨大ヘッジファンドのＣＥＯたちも日本株だと口をそろえる。
ウォール街に何か異変が迫ったのか？

　バンクオブアメリカのストラテジストとして斯界でも有名なマイケル・ハーネットがまたも大胆な予測をしている。それは「ドル安へ転換」である。過去半世紀で四回目の「ドル安」がくるというのだ。
　ハーネットによれば「為替相場の米ドルは下落をはじめるだろう。替わって金と原油相場が高騰するだろう」というもの。

　「リーマン２・０」という語彙も頻繁に経済メディアに登場するようになった。２００８年リーマンショックの規模を超える金融危機が近づいた。本能的にそれを予知する投資家が金と一時避難さきにビットコインを選んだとする分析が重複している。

　ウォール街の専門家のアンケート調査をみると、一年後のＦＦレートは２・７５％に戻っており、つまり米国の不況と猛烈インフレ、失業増への対応のためにＦＲＢは金利を挙げてきたのに、次は逆に金利下げをはじめ、またＥＱ再開となる。

こういう予測するアナリストが急増している。
　集約的な予測をまとめると（１）崩壊につながる通貨の下落。（２）ハイパーインフレにつながる高インフレ。（３）食料とエネルギーの不足。（４）債務崩壊につながる債務不履行。（５）実質ベースのバブル資産（株、債券、不動産）の崩壊。（６）金融システムの破綻。
これらをもって「リーマン２・０」が近いとする。
　冒頭の日本株買いと米国の不況との相関関係がよくわからないが。当たるも八卦当たらぬも八卦、なのか。