つれづれなるままに

日々の思いついたことやエッセイを綴る

C2(シーツー)株式会社のスタート

2010年05月21日 | インターネット
                C2株式会社の新しいロゴ

5月21日は「65歳」の誕生日です。終戦の昭和20年に生まれたので戦後の年と一緒です。
私がMDM(モバイルダイレクトマーケティング)ビジネスとして代理店活動をしている会社は、その5月21日にC2(シーツー)株式会社へ会社名を変更して新たなスタートを歩み出しました。

鎌田博次社長は次のようにメッセージを述べております。
◆モバイルネットワークを新しいステージへ。
インターネットの黎明期とともに始まった私共も、早いもので創業から8年が経過し、その間、社会情勢も様々な環境も大きく変化しました。
今後当社が目指していく経営ビジョンにふさわしい社名に変更するために、新しい社名はC2株式会社(シーツー株式会社)としました。
由来はCyber Consortium(サイバーコンソーシアム)の二つの頭文字のCからC2を社名としました。
◆サイバーの意味は、「人間の想像から生み出される創造」という古代エジプト語源から、
◆コンソーシアムは、「大きなプロジェクトを実現するための共同企業体」
まさに今後当社が目指すビジョンの新社名であると考えております。
社名変更を機に、社員一同一丸となって、皆様と共に更なる飛躍を目指し、邁進する所存です。
今後とも末永いお付き合いを賜りますようお願い申し上げます。
2010年5月 シーツー株式会社 代表取締役 鎌田博次

私も3年を経過して、多くの方々にモバイルマーケティングの情報を提供してまいりました。
C2株式会社は、携帯サイト「アットメール」も国内最大の32,788件のヒット商品となっております。
また4月に新発売された電子名刺「SEED」(シード)も爆発的な反響で多くの企業に採用されております。
今後も活動を推進させて参りますので、宜しくお願いいたします。

(5月21日記)
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モバイル電子名刺「SEED」(シード)

2010年04月09日 | インターネット
 モバイル電子名刺SEEDで名刺交換をする

この度、モバイル電子名刺システム「SEED」(シード)が新発売された。
名刺交換の新しい形である。
すべてのビジネスは名刺交換から始まる。
日本では一日に3000万枚の紙の名刺が交換される。
一年にすると100億枚の名刺が国内で交換される計算となる。

モバイル電子名刺「SEED」は、相手のケータイに記録させるシステムが搭載されている。
その機能は、名刺だけでなく、企業情報、商品情報も一緒に相手のケータイに渡したり、名刺を受け取った相手がワンタッチでケータイ・会社の電話に発信、メール送信ができる。
さらには、企業の売上げアップにつながるセールスプロモーションも利用が可能となっている。

◆SEEDモバイル電子名刺システムの優位性
エコロジー 紙を使わないことから、木材資源や環境問題の軽減に繋がる。
コストダウン 何枚使っても月1360円と格安です。
イノベーション 企業情報、商品情報をWEBページにすることにより、情報量は無限大に拡大する。
セールスプロモーション メールマガジンを使って積極的なプッシュ型マーケティングで、見込み客から顧客化を実現し、売上アップにつながる圧倒的な低コストのセールスプロモーションを実施することが可能。

モバイル電子名刺SEEDを利用できるネット環境は整っている。
これから話題として注目される画期的な新商品SEEDである。

(4月9日記)
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スマートフォンの勢い

2010年03月19日 | インターネット
                 スマートフォンについて掲載

多機能携帯電話(スマートフォン)の勢いがあるようだ。
2009年の出荷台数は172万台で、前年の約3倍となった。
携帯電話の出荷台数は前年比25%減少だけに、スマートフォンの伸びの勢いが目立つ。

スマートフォンはパソコン同様のネット閲覧や文章編集ができ、機能追加も容易なため、ビジネスマンに人気があった。
携帯市場全体に占める比率は5%程度だが、NTTドコモなどの新機種投入が予定されており、本格普及に弾みが付きそうだ。
(参考資料:日本経済新聞より)
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広告費、ネットが新聞を抜く

2010年02月24日 | インターネット
            「広告費、ネットが新聞抜く」記事を掲載した日本経済新聞

電通が発表したところによると、日本の広告費総額は、5兆9千億円で前年比11.5%のマイナスだった。
広告の4代メディアといえば、テレビを筆頭に新聞、雑誌、ラジオであった。
その中にインターネット広告が参入してきてから何年か経過してきた。
インターネット広告は、7千億円で新聞を抜いて、首位のテレビに次ぐ額を挙げてきた。
ネット広告が、ラジオを抜いてから、雑誌にも追いつき追い越してきた。
とうとう2番手の新聞の広告費を抜いてしまった。
この記事を掲載した日本経済新聞の苦慮が伺えるようだ。

若い人たちは、新聞の定期購読をしなくなった。その結果新聞の販売数は減ってきている。
ケータイで月額105円ほどで毎日の新聞の情報を得ている。
媒体別の広告費は、テレビが1兆7千万円、2位となったインターネット広告が7千億円、3位の新聞が6千7百億円、雑誌が3千億円、ラジオが1千3百億円だった。

業種別にみても全体的に広告費を削減してきている。
テレビなどを観ていると業者の広告が減ったお陰で、空いた広告時間帯を自社番組の宣伝タイムとしているところが多くなった。
今後も益々インターネット広告は台頭してくることだろう。

(2月24日記)
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携帯サイトでニュースを読む

2010年02月19日 | インターネット
携帯サイトでニュースを読むことが出来る。
各キャリアのケータイでニュースを見ることが出来る。
しかし、更に情報を知りたいとクリックすると月額利用料が明示されていて登録が出来るようになっている。
電車で移動中でも、新聞紙を大きく広げなくても、ケータイの画面を読むだけでニュース情報が得られる。

例えば、「NEWS読売・報知」の項目を見てみると次のように記載されている。
◆読売新聞社と報知新聞社の取材網を駆使したニュースサイトです。
毎日120~150本のニュースを24時間リアルタイムに更新。
政治・経済・社会から芸能・スポーツまで、幅広い分野の最新ニュースをどこにいてもチェックできます。

さらにメールを使ったニュース配信も充実しています。
▽毎日2回10本ずつニュースをお届けする「朝・夕刊メール」
▽大ニュースを速報する「号外メール」
▽地震情報をお知らせする「地震メール」――を取り揃えています。

プロ野球やサッカー、大リーグ、大相撲などのスポーツ速報、人気の新聞コラム「編集手帳」「よみうり寸評」も連日掲載。
天気や交通などニュース以外のコンテンツも盛りだくさんです。
月額 84円(税込)

最近、新聞の購読者が減っている。
最新の情報はネットで読む人が多くなっているからとの理由からか。
ネットでGoogleニュースを見れば、かなりの情報が無料で読むことが出来る。

(2月19日記)
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ネット選挙運動解禁

2010年01月05日 | インターネット
◆ネット選挙運動解禁、参院選から…民主方針

(読売新聞より)
民主党は公職選挙法を改正し、インターネット利用や戸別訪問を解禁して選挙運動を大幅に自由化する方針を固めた。
ネット利用解禁は、1月からの通常国会に改正案を提出し、夏の参院選からの実施を目指す。戸別訪問解禁は参院選の公約に掲げ、秋以降に法改正する考えだ。
公選法は選挙運動の公平性のため、配布できる文書類をはがきやビラなどに限っている。この規定に基づき、選挙中のホームページ(HP)更新も違法な「文書図画の配布」にあたり、禁じられると解釈されている。
投票を依頼する目的で有権者の自宅などを訪れる戸別訪問も買収などを防ぐために禁止されている。

これに対し、民主党では小沢幹事長らが選挙運動の自由化を主張している。
政権公約(マニフェスト)選挙の定着などで選挙が政党中心に行われ、自由化が買収などにつながりにくくなったと判断している。
昨年の衆院選で主要政党が選挙中にHPを更新するなど、ネット利用禁止がなし崩しになってきており、実態に即した改正を行うべきだという声も強まっている。
ネット利用は、選挙中のHP更新だけでなく、電子メール使用も可能にする全面的な解禁とする方針だ。
ただ、〈1〉投票日のHP更新は認めない〈2〉メールの送信対象は登録者に限定する〈3〉改ざんの恐れがあるため、選挙公報はネットに掲載しない――などの制限を加える案が出ている。

自民党は、他人が候補者の名前をかたる「なりすまし」が容易なメールの解禁には否定的だ。
民主党もなりすましや中傷の対策などをさらに検討する考えだ。
民主党は5月末までに改正案が成立すれば、参院選でネット利用を解禁できるとみている。
「インターネット選挙運動解禁研究会」(田嶋要会長)で検討し、議員提案で国会に提出する構えだ。
一方、戸別訪問は1925年の普通選挙法制定以来、戦後の一時期を除いて禁止されており、解禁は選挙運動の抜本的な変化につながる。
民主党は与野党協議に時間がかかると見ており、ネット利用解禁を先行させる考えだ。

◆解禁されれば、こんな事も◆
 ▽選挙期間中、党のホームページに候補者の演説内容の動画を掲載する
 ▽候補者が選挙中の動きを随時、ブログに掲載する
 ▽民間団体が、選挙中の候補者のホームページやブログを一覧できる候補者紹介サイトを開設する
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モバイルの活用について

2009年09月15日 | インターネット
                岸吉彦さんによるモバイル研修セミナー

ガレリア大阪で、全国から70名の人が集まり安達定幸さんが主催するグループ研修会が開催されました。

アットモールは、携帯大手3社の公式サイトに掲載されるようになり、大きな好評を得ている。
若者の2人に一人はモバイルの検索サイトから情報を得ている。
その中で公式サイトとして掲載されることには大きな意義がある。と公式サイトの価値についての話は川北邦博さんが担当された。

モバイルを活用して2度目の来店をコントロールする方法について講演をする岸吉彦さん
全国で開催されるジャストメール説明会では、多くの人たちが参加している。岸吉彦さんの話は、実体験であるので、聴く人にとっては分かりやすく参考になると評判が高い。

鎌田博次社長は、新システムについて発表された。
ジャストメールを最も多く販売している群馬県の武藤奈穂美さんは、ビジネスの基本概念について丁寧に詳しく説明をしていました。
早坂成司さんは、今しかできないことを認識して進むこと。来年は追い風となってやってくるので、ひとつひとつ活動をして固めていくこと。

最後に安達定幸さんは、時間の価値は人生の価値であるとまとめた。
有意義なモバイルの活用についての研修会でありました。

(9月15日記)
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モバイルの優位性(5)

2009年07月10日 | インターネット
                 ジャストメールの説明をする岸吉彦講師

ガレリア東京では、岸吉彦講師による「ジャストメール説明会」が開催された。
携帯ホームページのジャストメールは、27,500件が活用して国内最大の実績を継続中である。
ジャストメールによるメール会員数は190万人を超えた。
パソコンからケータイへと移行してくるホームページの活用も広範囲になってきた。
昨年の後半からの増加の伸び率が上がっている。

岸吉彦講師は、全国の商工会、飲食業組合、商店会などへメールマーケティングについてセミナーを実施してきている。
その実践活動の報告を盛り込んだセミナーなので、受講者もよく理解できたようだ。
どのようにこの情報を伝えていくかのノウハウを惜しげもなく披露してくれた。
これからの世の中益々モバイルの多機能を活用した優位性が頭角を現してくる。

(7月10日記)
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モバイルの優位性(4)

2009年07月09日 | インターネット
                  セミナーの司会を担当する石井徹さん

ガレリア東京で開催されるセミナーでは、講師を紹介する司会者がいる。
その司会を担当する石井徹さんは、まず挨拶代わりに社会の出来事や暦に関する話から始める。
また、参加者のレベルに相応しい世界や日本の経済情報などもスピーチする。
この3分間の持ち時間のためにパソコンや新聞、テレビから情報を収集して原稿に起こす。
その原稿は、1枚のペーパーに600字ほどにまとめられている。

今回のセミナー担当は岸吉彦講師による「ジャストメール説明会」。
全国の商工会、飲食業組合、商店会等にジャストメールの優位性を情報として伝えて、中小企業の活性化に尽力している。
実践活動を通してのセミナーなので、参加者からもよく理解できたと評価を得ている。

(7月9日記)
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モバイル事業の優位性(3)

2009年06月01日 | インターネット
               常滑ケータイ散歩道のHP(http://www.just.st/?in=302873)

最近、地域情報サイトとしてポータルサイトを立ち上げるところが多くなってきた。
それもケータイホームページを作成して、メルマガ会員に登録してもらい、地域の情報をリアルタイムに情報を発信している。
客が来るのを待つだけでは、商売の売上げが上がらない。
地方では従来の繁華街がシャッター通りと変貌しているところも見られる。
そのように疲弊している街に活気を取り戻そうとモバイル事業を活用して立ち上がり効果を挙げているところが増えてきた。

常滑ケータイ散歩道、ええやん三重、八事モバイルタウン、久我山style、モバネット群馬、モバイルタウン北海道、モバイルタウン新潟、モバイルタウン町田・相模原、モバイルタウン山形、まるごと宮城、モバイルながさき、等々。
ほとんどの人が持っているケータイに情報を発信して、集客を増やしているお店が収益を上げている。
モバイルの活用法に注目していきたい!

(6月1日記)
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モバイル事業の優位性(2)

2009年05月30日 | インターネット
                     総務省のホームページより

総務省のホームページからu-japan政策のところを出すと、
2010年「いつでも、どこでも、何でも、誰でも」ネットワークに簡単につながるユビキタスネットワーク社会の実現に向けてと出てくる。
利用イメージ(u-japanが実現する暮らし)をクリックすると生活面での利用イメージとなって動画が見れる。これからの暮らしの一部を見ることができる。

http://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ict/u-japan/scene02_b.html

(キャリアを積んで思いっきり仕事をしたいけど、家事や育児がおろそかになってしまいそうで不安…しかし・・・)

2011年7月からの地上デジタル放送開始と共にユビキタスネットワーク社会は大きく進展してきます。
そこに関わる主要なものがモバイルです。

(5月30日記)
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モバイル事業の優位性(1)

2009年05月28日 | インターネット
                     情報満載のQRコード

総務省のホームページにU-JAPAN政策について詳細に掲載されている。
そのコーナーを閲覧すると国が今後何をしようとしているか分かる。
2011年7月24日にアナログ放送は停止され、地上デジタル放送がスタートする。
それまで使用していたアナログ通信回線を全てモバイルに割り当てる。
インターネットがパソコンから携帯インターネットマシンと呼ばれるモバイルが主流となる。
モバイルは、1億台を超えた。日本人の老人と赤ん坊を除くほとんどの人が所有している。その内の90%がインターネットに繋がっている。

ユビキタスネットワーク社会の構築は、国策として推進している。
いつでも、どこでも、誰でも、何でも繋がるのがモバイルである。
モバイルを活用して仕事に生かしている人たちが多くなってきた。
また、商売において顧客を囲い込む手段としてモバイルを使用している。
モバイル事業を上手く活用したところが伸びているようだ。

(5月28日記)
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QRコードについて

2009年04月03日 | インターネット
                  NHK連続ドラマ小説「つばさ」

朝のNHK連続ドラマ小説「つばさ」が始まった。
大学のあった埼玉県の川越が舞台となっているので、親近感を覚える。
時の鐘や蔵造りの街並みなどいつも行っていたところが出てくる。
ドラマの導入部で、主人公であるつばさが中華料理店の店頭に貼ってあるポスターを見ているシーンがある。

そのポスターには、QRコードがついていた。
この頃、ポスターや雑誌の中にもQRコードを印刷してあることをよく見掛けるようになってきた。
選挙用ポスターにもQRコードを入れている候補者も多くなってきた。

QRコードは、ケータイで読み取れば多くの情報を得ることが出来る。
ユビキタスネット社会の到来で、益々QRコードが台頭してくる。

(4月3日記)
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携帯からQRコードで宣伝開始!

2009年02月26日 | インターネット
                         無料お試し版QRコード

ガレリア東京で、QRスタンプを受け取った。
携帯からこのQRコードを読み取ると、
お店のPR、メニューのPR、クーポン配布、携帯ホームページ、画像付メール配信が、すべて無料でお試しいただけます

ジャストメールは、
国内最大級の契約企業・店舗数:2万4千件。メール会員140万人。
多機能で低価格、利用継続率97.8%。売上アップに驚きの声がたくさんあがっています。

ジャストマップは、
GPS広告配信システムで、お店中心に何km範囲にいる人に広告を配信できる画期的なシステムであります。

QRコードから無料お試し体験をしてみたら如何ですか!

(2月26日記)


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ユビキタスについてのセミナー

2009年02月19日 | インターネット
                セミナー講師のあだちさだゆきさん

セミナー「MDM説明会・ユビキタスについてのセミナー」を開催します。(会費:無料)
今ケータイ(モバイル)によるインターネットを中心としたユビキタスネット社会が注目されています。
IT革命により格差社会が進むなか、商売繁盛、売上げアップの実績をあげている希望の持てる最新の情報をお聞き下さい。
参加した人からはとても勉強になったと喜ばれております。
セミナー参加のご連絡をお待ちしております。
主催幹事 池内和彦

― 記 ―
◆日時 2月24日(火) 
 午後7時00分~9時00分 
◆会場 ガレリア東京(昭和通り 新京橋交差点そば)
 http://www.hotclick.tv/pc/download/guide_GalleriaTokyo.pdf
 東京都中央区銀座1-19-14 ホーメスト銀座ビル10F 
◆講師 あだちさだゆき氏
 建設・自動車販売・健康食品など、様々な事業を起業した実業家。
 全国各地でセミナーを開催して新しい情報をやさしくそして熱く伝えています。
 これからの時代を先取りするユビキタス社会について楽しく語っていただきます。

◎お問い合わせおよび申込は池内和彦
 携帯TEL 090-1541-1573
 メール k.5931.ikeuchi@docomo.ne.jp

(2月19日記)


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