東日本大震災から10年間の、津波予想・予知・警報システムの進歩を取上げた番組あり、海面の高さ変動による水圧変化を捉えるために数十個の水圧観測器が東北沖から東海・高知沖にかけて設置されているということを知った。また、海面の水や波の動く方向を電波で捉える ”津波レーダー（津波監視用海洋レーダー）” の開発も進んでいるとのこと。いくつかの異なる方法で観測することで、より確実性が上がるとのことだった。
また、地震の強度を表すマグニチュードも、10年前には地震発生から50分くらいかかっていたのが、現在は15分ほどで計算できるようになっているらしい。東日本大震災の時には最初３ｍ程度の予報が出て、後に10m程度にまで予測値が変更された。地震のマグニチュードが正確に分かれば、それだけ津波の高さの予測も正確になるのだという。大震災の後の10年で、地震や津波に関する研究への関心も投入資金も格段に増え、精力的な研究が進んでいることを実感した。
ただ、東日本大震災のニュース映像を見ても感じたが、海岸線に近づく津波や防波堤を越える津波を実際に観測し、その情報を内陸にある要所々々の避難施設や学校などに連絡するような通信手段があっても良いのではないか？。数キロから数十キロ沖の海面の動きを観測し、津波の危険をより早く伝えることがまずは重要だが、それだけでは津波の危険性を身近に感じない人々も多くいると思われる。実際にそれが陸に到達した姿を伝え、その威力を伝えることができれば、より具体的な津波の恐怖が人々に伝わって、より高くより遠くへと人々を批難させることにつながるように思うのだが。
10年前には自衛隊の基地でさえ、津波襲来を予測して飛行機やヘリコプターを空に避難させることが出来なかった。自衛隊だけではなく、大きな地震があればすぐにヘリコプターや飛行機を離陸させ、航空機などの避難と共に、海上での津波観測を行うということは不可能なのだろうか。津波の予測は様々な観測機器からのデータや情報によって行えるが、それに基づいて実際の海上でいち早く実測・確認することが必要に思える。その情報が自治体の対策本部や指定避難場所・学校・会社等にし陸上の主な施設に瞬時に伝えられる体制があれば、避難を迷う人々の（避難への）決断をより強く後押しすることになるのではないか、と。
