（Trさんからの投稿）
世界の大変化が明らかに切迫しています。先週末、北極近くで世界の経済閣僚サミットG7が、オーストラリアでは国際決済銀行（BIS)総裁サミットが開かれ、ドイツではNATO・ロシア・中国を含む世界の軍部指導者が会合がありました。このすべては、ほぼ確実に、新しい金融システムに関する何らかの重大な公式発表の準備を示しています。
連邦準備制度理事会が古い公債、中期債、ベルサイユ条約ボックス等の古い債権を精力的に額面価格の１パーセントで買いあげている、と銀行関係に非常に詳しいブラック・ドラゴン・ソサエティーの会員が伝えています。日本銀行も国外から債権を買い上げています。このことからも重大な発表がまじかに迫っていことを窺い知ることができます。
最もありうるシナリオは、私たちのソースによれば、非アメリカ人が所有するアメリカ・ドルの90パーセントが香港ドルに改名し、人民元によって裏づけられる可能性である。こう書くと混乱をもたらすかもしれないが、最新の情報では、金に裏付けされたアミロが、アメリカ・ドル、カナダ・ドルと同様にメキシコ・ペソと置き換えられ、北アメリカ地域共通貨幣になる可能性があります。そのようなイベントに備えてアメリカ国民の政情不安に対処するためにアメリカ国防総省、カナダ警察軍、そしてメキシコ連邦軍が配置につこうとしていると私たちのソースが伝えています。
［レンミンビ→人民元］［カナダの警察軍とメキシコ連邦軍＋ペンタゴン］
通貨アミロはアメリカ・ドルに比べて30-50パーセントも国際的な購買力が低くなるために、多くのアメリカ人は変更が発表された場合に取り乱す可能性がありますが、アメリカ人は過去30年間にわたって自分たちの資力を超える生活を続けてきたという事実から逃げる事はで来ません。
それにもかかわらず、合衆国が憲法（の精神）に戻り、新しい選挙を行うまで、ワシントンD．C．の犯罪者権力が追い出され、暫定政府に交代する見通しはまだはっきりとはしていません。これまで伝えてきたように内輪もめがまだ続いていて最終決着はまだついていません。合衆国が内乱へと陥る可能性は残っていますが、アメリカ国防総省の情報提供者は、陸軍が法に則ってワシントンD.C.の犯罪に協力的な政府を追放すれば内乱は防げると信じているそうです。
一方、ミュンヘンにおける軍のサミットは、これと関係があるかもしれないいくらかのメジャーな地政学の変更を明らかにしました。ポーランド代表によりますと、様々な話題があったが、基本的には、ロシアがNATOに参加するという話だったようです 。このことを、合衆国とＥＵの台湾への武器売却と、タイ、日本、インドネシア、そしてシンガポールの部隊が参加したタイでの軍事演習と併せて考えますと、これらの動き全てが明らかに、中国が自ら（世界的枠組みから）行き過ぎず、中国が自国を中心とした世界独裁体制を形成するような考えを持たないようにけん制しています。
もちろん、ミュンヘンにおいて中国の代表は中国はそのような野望を持っていない、と明らかにしました。中国の上級の情報源は、事実、以前私に、「中国は世界を支配することを望んでいたが、ご存知のように今や、中国はこれらの全ての武力と対立することになりましたので、彼らは自身の野望を後退させなければなりませんでした、と私に話しました。それでもやはり、世界の金融的な、知的な重力の中心は、今後数十年間かけて中国に移るでしょう。しかし、それは、誰も差別しない、或いは危険にさらさない組織的な方式が採用されるでしょう。
西側諸国にとって、このような流れを妨げる方法は唯一、彼らの権力の最高階層を乗っ取っている犯罪的集団の金融システム、政治システムを粛正することでしょう。そのような一掃が既に始まり、長い間続いている事を示す多くのサインがあります。
まず第一に、金融業界では、銀行業者は数千人が逮捕され、そして数百人が殺害されました。結局、もしそうしなければ９１１テロ攻撃の首謀者は逮捕されるでしょう。もはや時間の問題です。
第二に、製薬業界は大きな粛正を見ようとしています。治療薬を販売するために伝染病を慎重に人為的に作り出していた犯罪集団が暴露され続けているのです。治療薬は既にほとんどの伝染病に有効になっていますので、業者 は生命に関する、能力に関する、そして満足を向上させる物質に関する製品の開発に向けて自身の業態を一新させる必要が出てくるでしょう。
石油に代替するためのフリーエネルギー技術の開発も本格的に始まるでしょう。石油、原子力、そして他の産業が社会的混乱を防止するために秩序をもって業態を変容させるでしょう。フリーエネルギー技術の初期段階の使用は、砂漠の緑化のような事業に限定されるでしょう。
政治的分野においても、同様に主要な粛正が見られつつありますので、今後 1 年間にわたって、多数の政府が退陣するとみられています。制度変更は、カナダ、イギリス、ドイツ、そしてアメリカで起こる可能性があります。大きな公的な発表によってこれらの変更の全てが行われることになるか、また、それらが段階的に施行されることになるかは明らかになっていません。希望的観測では真実究明委員会が設置されるでしょう。
一方、日本の右翼団体は、支配している日本民主党と競うために国粋主義政党の創設をあわただしく企んでいます。それらは、 日本民主党の右傾向の党員に離党して新党に移るよう促しています。彼らはまた日本民主党に対し、少し中国から距離を置き、更にバランスのとれた外交上のアプローチを行うように、と圧力を加えています。
総合的に、（表の）政治的階級が、彼らの及ばないところで金融制度のコントロールによって支配した秘密政府の存在にほとんど気付いていなかったために、日本と同様に、ほとんどの西側諸国の政治的範囲において多くの混乱があります。
今週、大きな公的な発表は全くないかもしれませんが、しかしながら、注目すべき日付は２月１５日です。今年、旧正月（中国の新年）は、６０年に一度の特別なトラ年であり、それは２ 月１４日に始まります。１４日は日曜日ですから、マーケットの初日は１５日から開くでしょう。多くの中国人は数秘学と中国占星術を信じていますので、たとえ彼らが信じていなくても 、旧正月の初めに新しい金融制度を発表することは理に適っているでしょう。
Benjamin Fulford Events Update Feb 8/10
世界の大変化が明らかに切迫しています。先週末、北極近くで世界の経済閣僚サミットG7が、オーストラリアでは国際決済銀行（BIS)総裁サミットが開かれ、ドイツではNATO・ロシア・中国を含む世界の軍部指導者が会合がありました。このすべては、ほぼ確実に、新しい金融システムに関する何らかの重大な公式発表の準備を示しています。
連邦準備制度理事会が古い公債、中期債、ベルサイユ条約ボックス等の古い債権を精力的に額面価格の１パーセントで買いあげている、と銀行関係に非常に詳しいブラック・ドラゴン・ソサエティーの会員が伝えています。日本銀行も国外から債権を買い上げています。このことからも重大な発表がまじかに迫っていことを窺い知ることができます。
最もありうるシナリオは、私たちのソースによれば、非アメリカ人が所有するアメリカ・ドルの90パーセントが香港ドルに改名し、人民元によって裏づけられる可能性である。こう書くと混乱をもたらすかもしれないが、最新の情報では、金に裏付けされたアミロが、アメリカ・ドル、カナダ・ドルと同様にメキシコ・ペソと置き換えられ、北アメリカ地域共通貨幣になる可能性があります。そのようなイベントに備えてアメリカ国民の政情不安に対処するためにアメリカ国防総省、カナダ警察軍、そしてメキシコ連邦軍が配置につこうとしていると私たちのソースが伝えています。
［レンミンビ→人民元］［カナダの警察軍とメキシコ連邦軍＋ペンタゴン］
通貨アミロはアメリカ・ドルに比べて30-50パーセントも国際的な購買力が低くなるために、多くのアメリカ人は変更が発表された場合に取り乱す可能性がありますが、アメリカ人は過去30年間にわたって自分たちの資力を超える生活を続けてきたという事実から逃げる事はで来ません。
それにもかかわらず、合衆国が憲法（の精神）に戻り、新しい選挙を行うまで、ワシントンD．C．の犯罪者権力が追い出され、暫定政府に交代する見通しはまだはっきりとはしていません。これまで伝えてきたように内輪もめがまだ続いていて最終決着はまだついていません。合衆国が内乱へと陥る可能性は残っていますが、アメリカ国防総省の情報提供者は、陸軍が法に則ってワシントンD.C.の犯罪に協力的な政府を追放すれば内乱は防げると信じているそうです。
一方、ミュンヘンにおける軍のサミットは、これと関係があるかもしれないいくらかのメジャーな地政学の変更を明らかにしました。ポーランド代表によりますと、様々な話題があったが、基本的には、ロシアがNATOに参加するという話だったようです 。このことを、合衆国とＥＵの台湾への武器売却と、タイ、日本、インドネシア、そしてシンガポールの部隊が参加したタイでの軍事演習と併せて考えますと、これらの動き全てが明らかに、中国が自ら（世界的枠組みから）行き過ぎず、中国が自国を中心とした世界独裁体制を形成するような考えを持たないようにけん制しています。
もちろん、ミュンヘンにおいて中国の代表は中国はそのような野望を持っていない、と明らかにしました。中国の上級の情報源は、事実、以前私に、「中国は世界を支配することを望んでいたが、ご存知のように今や、中国はこれらの全ての武力と対立することになりましたので、彼らは自身の野望を後退させなければなりませんでした、と私に話しました。それでもやはり、世界の金融的な、知的な重力の中心は、今後数十年間かけて中国に移るでしょう。しかし、それは、誰も差別しない、或いは危険にさらさない組織的な方式が採用されるでしょう。
西側諸国にとって、このような流れを妨げる方法は唯一、彼らの権力の最高階層を乗っ取っている犯罪的集団の金融システム、政治システムを粛正することでしょう。そのような一掃が既に始まり、長い間続いている事を示す多くのサインがあります。
まず第一に、金融業界では、銀行業者は数千人が逮捕され、そして数百人が殺害されました。結局、もしそうしなければ９１１テロ攻撃の首謀者は逮捕されるでしょう。もはや時間の問題です。
第二に、製薬業界は大きな粛正を見ようとしています。治療薬を販売するために伝染病を慎重に人為的に作り出していた犯罪集団が暴露され続けているのです。治療薬は既にほとんどの伝染病に有効になっていますので、業者 は生命に関する、能力に関する、そして満足を向上させる物質に関する製品の開発に向けて自身の業態を一新させる必要が出てくるでしょう。
石油に代替するためのフリーエネルギー技術の開発も本格的に始まるでしょう。石油、原子力、そして他の産業が社会的混乱を防止するために秩序をもって業態を変容させるでしょう。フリーエネルギー技術の初期段階の使用は、砂漠の緑化のような事業に限定されるでしょう。
政治的分野においても、同様に主要な粛正が見られつつありますので、今後 1 年間にわたって、多数の政府が退陣するとみられています。制度変更は、カナダ、イギリス、ドイツ、そしてアメリカで起こる可能性があります。大きな公的な発表によってこれらの変更の全てが行われることになるか、また、それらが段階的に施行されることになるかは明らかになっていません。希望的観測では真実究明委員会が設置されるでしょう。
一方、日本の右翼団体は、支配している日本民主党と競うために国粋主義政党の創設をあわただしく企んでいます。それらは、 日本民主党の右傾向の党員に離党して新党に移るよう促しています。彼らはまた日本民主党に対し、少し中国から距離を置き、更にバランスのとれた外交上のアプローチを行うように、と圧力を加えています。
総合的に、（表の）政治的階級が、彼らの及ばないところで金融制度のコントロールによって支配した秘密政府の存在にほとんど気付いていなかったために、日本と同様に、ほとんどの西側諸国の政治的範囲において多くの混乱があります。
今週、大きな公的な発表は全くないかもしれませんが、しかしながら、注目すべき日付は２月１５日です。今年、旧正月（中国の新年）は、６０年に一度の特別なトラ年であり、それは２ 月１４日に始まります。１４日は日曜日ですから、マーケットの初日は１５日から開くでしょう。多くの中国人は数秘学と中国占星術を信じていますので、たとえ彼らが信じていなくても 、旧正月の初めに新しい金融制度を発表することは理に適っているでしょう。
Benjamin Fulford Events Update Feb 8/10