スポーツギャンブル①

日本では、地方自治体などで主催される公営ギャンブルと、パチンコなどの遊技ギャンブルが認められており、公営競技は20歳以上、パチンコは18歳以上であれば遊ぶことができる。

かつて公営ギャンブルは学生・生徒の投票券の購入・譲受はできなかったが、それぞれの根拠法が改正され現在は学生・生徒でも20歳以上であれば購入・譲受が可能となった。

また、公営くじというものも存在する。
公営くじは、大別して「宝くじ」と「スポーツ振興くじ」の2つに分類できる。
宝くじは、当せん金付証票法を準拠法とし、都道府県知事又は指定都市によって行われる富くじの一種である。
「宝くじ」（ナンバーズ、ミニロト、ロト6などの数字選択式全国自治宝くじを含む）は、他の公営ギャンブルとは違い、くじの購入・当選金の受け取りに年齢制限は無い。
また2001年より、Jリーグを対象とした「スポーツ振興くじ」 (toto) も日本で始まった。これは地方自治体ではなく、独立行政法人日本スポーツ振興センターによって運営され、「スポーツ振興くじ」は19歳未満の購入・譲受が禁止されている（ただし、学生生徒も19歳以上なら購入・譲渡は可能）

他にもいろいろなギャンブルが存在するが、言い出すとキリがないため、ここからはスポーツ関連に限定してお話します。

スポーツの結果を利用して行われるギャンブルには、公営くじである「スポーツ振興くじ」のほか、野球の結果を利用した「野球賭博」サッカーの結果を利用した「サッカー賭博」（トトカルチョ：イタリア語でtotoが賭博や籤、calcioがサッカーの意）などがある。
ただし、スポーツの結果を利用したギャンブルがわかった場合、賭博として摘発されることがある。
それは、先般の相撲界の野球賭博騒ぎをご覧になって、お分かりのことと思います。
他にも公営競技の結果と配当を利用して行われるノミ行為もあるが、各公営競技の準拠法によって禁止されている違法行為です。

明日は海外の状況について。