あずまクラブ(越前の守)です。正しい心の探究をします。

”人間は夢とロマンを持つから動物とは決定的に違う”から始めます。正しい心の探究です。

「ノルドストリーム爆破」は米国の仕業だった…!? 新説急浮上でバイデン政権に噴出するいくつもの疑惑(現代ビジネス) - Yahoo!ニュース

2023-02-15 00:03:29 | 日記
理想国家日本の条件 さんより転載です





これはテロだと思う
オハイオ州でとんでもない事故が起きました。
塩化ビニールの貨物列車が脱線し、爆発しました。
水、空気、土壌が汚染し、既に魚や動物が死んでます。
一説には、アーミッシュを滅ぼす計画と囁かれてます。
アーミッシュはハイテクに頼らない暮らしをしてます。
100年前のテクノロジーと共に、キリスト教の価値観を守ってます。
美しい自然と共に、エコで清い生き方を攻撃してます。
ついで、サウスキャロライナ州、テキサス州でも脱線事故。
筆頭株主が何か企んでいそうです。https://www.bloghitoshikawai.com/blog/mrna-230214 より


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富裕層には”培養肉”一般市民には”昆虫食”というSDGsが求める「新しい食事」🍴

2023-02-15 00:00:10 | 日記
理想国家日本の条件 さんより転載です
富裕層には”培養肉”🥩一般市民には”昆虫食”🦗というSDGsが求める「新しい食事」🍴 






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与国秀行 - ロバート・ケネディ・Jr.によれば、パンデミックによって、世界中の大勢の人々が貧しくなった反面、500人の億万長者を肥え太らせたという。人々の暮らしが貧しくなるとどうなるか?

2023-02-15 00:00:10 | 日記
理想国家日本の条件 さんより転載です
与国秀行
@yokuni77
ロバート・ケネディ・Jr.によれば、パンデミックによって、
世界中の大勢の人々が貧しくなった反面、500人の億万長者を肥え太らせたという。
人々の暮らしが貧しくなるとどうなるか? 


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ウクライナと連動する!? 北朝鮮の核の脅威から目を離してはならない(前編)【HSU河田成治氏寄稿】 2023.02.12The Liberty Web

2023-02-15 00:00:10 | 日記
理想国家日本の条件 さんより転載です
https://the-liberty.com/article/20334/  The Liberty Webより
《本記事のポイント》
  • 一線を越えたアメリカ側からウクライナへの武器供与
  • 「戦力の逐次投入」の愚と動乱の世界的波及
  • 「歴史上最も攻撃的な核ドクトリン」を持つ北朝鮮
元航空自衛官 河田 成治
プロフィール
(かわだ・せいじ)1967年、岐阜県生まれ。防衛大学校を卒業後、航空自衛隊にパイロットとして従事。現在は、ハッピー・サイエンス・ユニバーシティ(HSU)の未来創造学部で、安全保障や国際政治学を教えている。
ウクライナ戦争が昨年2月24日に始まって、1年が経過しようとしています。
戦況は東部と南部で膠着して長期戦の様相ですが、ここにきてロシアが動員した予備役の訓練が終了し、2月以降にロシアが投入、攻勢をかけようとしている状況です。戦線が大きく動く可能性が出てきました。
また、中国の台湾侵攻や北朝鮮の暴発など、東アジアも最大のホットスポットの一つです。
ただ、中国や北朝鮮はロシアとの連携も深めており、ウクライナ情勢と東アジアの動向は連動すると見て、両者の動向を注意深くウォッチしていく必要があります。
一線を越えたアメリカ側からウクライナへの武器供与
アメリカ側は、これまで絶対に出さなかった戦車の供与にまで踏み込みました。私が恐れるのは戦車そのものが供与されたこと以上に、西側の主力兵器がなし崩し的な解禁ムードになったことです。
次には戦闘機まで与える気配があります。これは事実上、北大西洋条約機構(NATO)軍によるロシアの戦車を攻撃する行為であり、またNATO軍による空中戦と変わらなくなってきます。従って、どこから全面戦争が始まるか分からない状況です。
イスラエルの情報機関によると、ウクライナ軍の兵士は、自国民の73万4000人に加え、NATO軍人、傭兵で構成されているといいます。また、これまでに2500人以上のNATO軍兵士が死亡したと分析されていますので、水面下ではすでにNATO軍とロシアとの戦争が起きていると言えるでしょう。
ウクライナ戦線は膠着状態から大激戦へ
ロシアは昨年の9月に動員をかけた予備役の訓練が終了し、2月中旬以降に20万人以上を投入してくるものと見られています。
その兆候はすでに始まっています。その中心はドネツク州ですが、同州の中央部にあるバフムートが激戦となっているほか、北部のリマン周辺や南部のマリンカなどでも攻勢が始まりつつあるようです。
前述のイスラエル情報では、ロシア軍が41万8000人(プラス今後動員可能な予備役350万人)、ウクライナ軍は、73万4000人(今後動員可能な予備役はわずかに10万人)と、数としては、ウクライナ軍の方が倍近くロシア軍より多いのですが、どうもウクライナ軍は、兵員の質に問題を抱えているようです。
もともとウクライナ軍は25万人でしたが、戦争開始後の動員で急速に膨れ上がりました。しかしその反動で、命令不服従や脱走、逃亡、上官への暴力などが多発しているようです。昨年末にゼレンスキー大統領がこれらの処罰を強化する法律を制定したところからも事実でしょう。
アメリカのメディア「ポリティコ」によると、脱走の原因は、これまで軍隊の経験や訓練をまったく受けていない民間人が多く軍隊に加わったため、兵士として適さない者が多いこと。もう一つは多くの前線で実際に戦える兵士が不足しているため、兵士を交代させて休息を与えることが不可能になっていることにあると述べています。
アメリカのフォーリン・ポリシー誌は、ウクライナ軍関係者の証言として、昨年の動員で新たに30万人のロシア軍が編成されつつあり、控えめに見積もっても、昨年2月24日に始まった時よりも大幅に多いロシア兵が、ウクライナ東部に集中していると報道しています。開戦時は北(キエフ方面)、北東(ハリコフ方面)、東(ドンバス方面)、南(ザポロジエおよびヘルソン方面)に分散配置したこととは対照的です。
さらに、「新たにロシア軍は戦車1800輌、装甲車輌3950輌、大砲2700門、多連装ロケットシステム810門、戦闘機400機、ヘリコプター300機を準備している」とも明かしています。ウクライナが西側から支援を引き出すために、やや誇張している可能性はありますが、ロシアの大攻勢が始まる気配が濃厚です。
「戦力の逐次投入」の愚と動乱の世界的波及
ウクライナとしてはここを何とかしのぎ、初夏頃から投入できる西側の主力戦車などを用いて反攻作戦に転じることを考えているのかもしれませんが、小出しに決まる西側の兵器供与プロセスは、軍事的セオリーから見れば、「戦力の逐次投入」という愚を犯しているのではないかと思います。
今後、ウクライナ側の劣勢度合いに応じて、NATO側の強力兵器が追加され、また見通し次第では日本も兵器を供与することになりかねません。そうなるとロシアvs.NATOの対立構造に留まらなくなります。
東アジアでの動乱を考慮すると、「ロシア・中国・北朝鮮vs.NATO(米軍)・日本・韓国」という対立構造に世界が深く分断されていくこともあるのです。この恐ろしさを知るべきでしょう。
「歴史上最も攻撃的な核ドクトリン」を持つ北朝鮮
昨今、北朝鮮のミサイル発射の数は急増しています。日本上空を飛び越えたり、韓国の海上境界線を越えてミサイルを撃ち込んだりと、軍事的圧力は異常なレベルに達していると言えます。
これはバイデン米政権のロシア敵視政策の結果、ロシアと北朝鮮、中国の連携が深まったことから起きた面も大きいでしょう。
従って今後のウクライナ戦況の推移によっては、それに連動する形で東アジアでの軍事挑発や衝突が起こり得るので、警戒を怠ることができません。
考えておくべき最悪の事態の一つは、北朝鮮による「核の脅し」です。すでに短中距離核ミサイルが多数配備され、日韓はその脅威下にあります。
加えて北朝鮮は、昨年1月に日本や米軍基地のあるグアムを核攻撃できる「火星12」の配備に入ったと発表しました。このミサイルは同10月に日本列島を飛び越えて太平洋上に撃ち込まれ、能力を実証しています。
さらにアメリカ本土を射程に収める新型大陸間弾道ミサイル(ICBM)の開発を進めており、配備は近づいています。
北朝鮮が昨年9月に発表した「核ドクトリン(核使用の基本原則)」は、戦争の勃発時に先制攻撃を含む(戦術)核兵器の使用を定めたものでした。
これをアメリカのシンクタンク「38ノース」は、「歴史上最も攻撃的な核ドクトリン」だと警告しています。
これは単なる空威張りではありません。北朝鮮は「戦術核運用部隊」を組織して、ミサイル発射訓練も実施しています。北朝鮮の朝鮮中央通信は、昨年9月から10月にかけて実施されたミサイル発射は、「戦術核運用部隊」の訓練で、核兵器を韓国に浴びせることを想定したものだったと報じました。
このように北朝鮮は、本当に核攻撃を前提とした軍事作戦を考えていますが、Xデーは、アメリカ本土を核攻撃できるICBMの配備が進んだ時でしょう。
北朝鮮による「核による脅し」の目的は、食料などの援助を引き出すことのほか、米軍を東アジアから追い出すことだと考えます。
反米のロシアや中国と連携した「共同行動」として、米軍を東アジアから撤退させようとすることは、ロシアや中国の利益とも一致します。
しかし北朝鮮が「核の脅し」をすることは、一方で北朝鮮の終わりにつながるとも考えられます。アメリカによる北朝鮮空爆論が再燃するからです。(後編に続く)
 
HSU未来創造学部では、仏法真理と神の正義を柱としつつ、今回のウクライナ情勢などの生きた専門知識を授業で学び、「国際政治のあるべき姿」への視点を養っています。詳しくはこちらをご覧ください(未来創造学部ホームページ )。
 
【関連書籍】

『小説 十字架の女(2)<復活編>』
幸福の科学出版にて購入
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『ウクライナ問題を語る世界の7人のリーダー』
幸福の科学出版にて購入
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『ウクライナ発・世界核戦争の危機』
幸福の科学出版にて購入
Amazonにて購入
いずれも 大川隆法著 幸福の科学出版
【関連記事】
2023年1月22日付本欄 アメリカはもはや核でロシアを脅せない!? ウクライナ戦争はどこまでエスカレートするのか【HSU河田成治氏寄稿】
https://the-liberty.com/article/20282/
2023年1月15日付本欄 最新ウクライナ戦況 予測される米欧・ウクライナ側からロシアへの反撃とは?【HSU河田成治氏寄稿】
https://the-liberty.com/article/20238/
2022年12月11日付本欄 なぜロシアは核戦争のリスクを警告するのか? 紛争をエスカレートさせ破滅的危機を招いてはならない【HSU河田成治氏寄稿】
https://the-liberty.com/article/20132/
2022年5月16日付本欄 北朝鮮が韓国に侵攻する可能性は低くない! ウクライナ情勢に目を奪われ北朝鮮の動向を疎かにしてはならない【HSU河田成治氏寄稿】
https://the-liberty.com/article/19517/


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米上空へ飛来した中国偵察気球4つの謎【澁谷司──中国包囲網の現在地】 2023.02.13The Liberty Web

2023-02-15 00:00:10 | 日記
理想国家日本の条件 さんより転載です
https://the-liberty.com/article/20335/ The Liberty Webより
様々なメディア報道で既報の通り、中国が放った偵察気球が偏西風に乗り、カナダを通過し米上空に到達している。中国共産党は、我が国をはじめ、世界中に偵察気球を上げているという(*1)。なぜ、この時期、中国は(スパイ衛星を使用するのではなく)偵察気球を米国へ飛ばしたのだろうか。謎の多い事件だが、ここでは、主な4つの疑問点を取り上げてみよう。
その前に、基本的事実を押さえておきたい。普通、スパイ衛星は200km~1000kmの範囲で地球を周回している。他方、スペースシャトルや国際宇宙ステーションが飛行している高度はおよそ400km(大気圏内)で、外気圏は高度500kmを超える(*2)。今回の中国偵察気球の浮揚高度は20km前後であり、旅客機の飛ぶ約8km~12km前後の高度より高い。
(*1)2023年2月6日付「RFA」
(*2)「ファン! ファン! JAXA!」
なぜ今、気球が飛ばされたのか
さて、第1の謎としては、トランプ政権時代、中国偵察気球が米上空で3度も確認(*3)された。それにもかかわらず、なぜ、トランプ大統領は、北京に抗議するとか、偵察気球を撃ち落とさなかったのか。
あくまでも推測に過ぎないが、当時、米中関係にすでに軋轢が生じていたので、トランプ大統領は、これ以上、両国間の関係悪化するのを避けたのかもしれない。
第2の謎だが、なぜ、習近平政権は、ブリンケン国務長官の訪中直前のタイミングで偵察気球を"意図的"に米国上空へ飛ばしたのか。
トランプ政権時代、中国の偵察気球に対し、特に、抗議も撃墜もしなかった。そのため、ひょっとして、習近平主席はバイデン政権を馬鹿にしていたのではないだろうか。あるいは、中国共産党は、中国民間企業の気象気球が"誤って"米上空へ入ったと言い逃れできると考えていた(*4)のかもしれない。
他方、北京は、ブリンケン長官の訪中とからめ、ワシントンの反応を見ようとして、あえて偵察気球を(文字通り)"観測気球"として米上空へ送り込んだ可能性も捨て切れないだろう(一説には、実は、習主席も人民解放軍幹部もこの偵察気球については知らされていなかったのではないかと言われる)。
確かに、中国偵察気球が、米空域への浸透に成功して、ワシントンの面目をつぶした(*5)。また、仮に、気球で米国から重要情報を得られたならば収穫となっただろう。あるいは、北京は中国の技術開発が米国に追いついていることをワシントンに警告する試みだったかもしれない。
第3の謎として、バイデン大統領は、2月4日、サウスカロナイナ州沖合で中国偵察気球を撃墜した。だが、なぜ、もっと早く(例えば、米領空内<アラスカ州>直前のアリューシャン列島上空で)気球を撃墜しなかったのか。
実際、1月28日、ワシントンは中国偵察気球の存在に気づいていた(*6)という。ブリンケン国務長官の訪中が迫っていたので、撃墜の決断が遅くなったのだろうか。
第4の謎だが、なぜ、バイデン政権は、最新鋭のF-22ステルス戦闘機を使って中国偵察気球を撃墜する必要があったのだろうか。例えば、MIM-104ペイトリオット対空ミサイル・システム(最大探知距離は170km、最大探知高度は80kmという)等の対応でも十分だったのではないか。
一方、F-22はなぜ、最新鋭のAIM-9X(「サイドワインダー」<全長約3m、直径12.7cm>)で撃墜したのか。同ミサイルは、1発、約80万米ドル(約1億400万円)と高価である。おそらく、同ステルス機に搭載された20ミリ機関砲でも十分打ち落とせた(*7)はずだろう。
これは単なる憶測に過ぎないが、ワシントンは北京に対し、米国の軍事技術を見せつけるため、F-22のAIM-9X弾を使用したのではないか。あるいは、将来、台湾海峡での米中軍事衝突の可能性を見据えて、F-22で同弾を試射した公算もある。
本来、習政権は、ブリンケン長官の訪中を奇貨として、悪化した米中関係の改善を図る予定だったのではないか。そうしなければ、中国経済低迷からの脱出は難しい。今の経済の停滞は、将来、習主席の目指す台湾との武力統一にブレーキをかけるのではないだろうか。
それにもかかわらず、北京は偵察気球にこだわったのである。今後、この点の解明が待たれよう。
(*3) 2023年2月7日付「ウォール・ストリート・ジャーナル(中文)」
(*4)2023年2月4日付「VOA」
(*5) 2023年2月3日付「中国瞭望」
(*7) 2023年2月6日付「DW」
(*8) 2023年2月7日付「上報」

アジア太平洋交流学会会長・目白大学大学院講師 澁谷 司
(しぶや・つかさ)1953年、東京生まれ。東京外国語大学中国語学科卒。東京外国語大学大学院「地域研究」研究科修了。関東学院大学、亜細亜大学、青山学院大学、東京外国語大学などで非常勤講師を歴任。2004年夏~05年夏にかけて台湾の明道管理学院(現・明道大学)で教鞭をとる。11年4月~14年3月まで拓殖大学海外事情研究所附属華僑研究センター長。20年3月まで、拓殖大学海外事情研究所教授。著書に『人が死滅する中国汚染大陸 超複合汚染の恐怖』(経済界)、『2017年から始まる! 「砂上の中華帝国」大崩壊』(電波社)など。

【関連動画】
澁谷司の中国カフェ(YouTube)
https://bit.ly/3FhWU43
【関連記事】
2023年1月23日付本欄 中国発表のコロナ死に関する数字への疑問【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article/20283/
2023年1月9日付本欄 なぜ中国でコロナが再流行しているのか? 【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article/20225/
2022年12月12日付本欄 「白紙革命」と江沢民の死去【澁谷司──中国包囲網の現在地】
https://the-liberty.com/article/20133/
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