日本に最新鋭戦闘艦 米海軍が配備計画

実際の配備は不明でも、将来するぞと言明することが抑止力なのである。

軍事の常識です。

北がミサイルを打つぞというのが恐喝になるように。

「ロシアから核兵器を購入する事を考えている」と言明する政治家が欲しいです。

戦争する気か？と怒る人達がいますが、戦争を回避するための外交です。

実際に侵略するぞと脅してきているのですぞ！！

反対する人は支那や北のスパイと決めつけましょう。

 

産経ニュースより

シンガポールのチャンギ海軍基地に配備された米海軍の新型沿岸海域戦闘艦（ＬＣＳ）「フリーダム」＝５月１３日（青木伸行撮影）

　米海軍制服組トップのグリナート作戦部長は５日、ワシントンで講演し、高速航行が可能で機雷や潜水艦にも対抗できる最新鋭の沿岸海域戦闘艦（ＬＣＳ）を将来、日本に配備する計画を明らかにした。配備の時期や規模には触れなかった。

　米海軍は４月、アジア重視戦略の目玉の一つとしてＬＣＳ「フリーダム」をシンガポールにローテーション配備した。

　中国が米艦船の接近を阻む軍事能力を高め、沖縄県・尖閣諸島周辺や南シナ海で活動を活発化させる中、日本への配備によって中国をけん制する狙いがあるとみられる。

　ＬＣＳは地域紛争や対テロ戦への投入が想定される最新艦。高い通信機能とレーダーに捕捉されにくいステルス性能を持ち、作戦に応じて艦内の装備を入れ替えることも可能だ。（共同）

消費増税は「金の卵を産む鶏を殺す」

既に重税国家なんです。

減税すれば確実に経済が復興します。

軽くした方が払ってくれる人が増えるのです。

重くすれば必要経費で赤字にして払わなくなったらり、

倒産して払う人がどんどん減ります。

当たり前の経営ができないのです。

インフラに税金を使って、経済を活性化し法人税や所得税で国の収入を増やすのが経営です。

この時使った税金は借金ではなく投資です。これも赤字にして国民の赤字と説明する。アホです。

経営を知らない政治家と官僚です。

ホントに国民の為の政治をして欲しいですね。

いや財務省は知っているが自分の組織拡大を狙っています。

財務省解体せねばなりません。

 

理想国家日本の条件　さんより転載です。

消費増税は「金の卵を産む鶏を殺す」——

増税撤回なくしてデフレ脱却なし

　　　　　　

[HRPニュースファイル751]転載

 ◆浜田宏一氏が「消費増税は歳入にマイナス」と表明

 

増税判断についての有識者会議は「7割賛成」という結果で8月末に
終わりました。

しかし現在、内閣官房参与の浜田宏一氏(イェール大名誉教授)や
本田悦朗氏(静岡県立大教授)らが急激な3％増税に反対しており、安倍総理は
増税の最終判断を10月1日まで引き延ばしています。

浜田宏一氏は、9月4日に都内で行なった講演で、「税率を引き上げても景気
が減速して歳入面ではマイナスになる」と指摘。税率引き上げの1年延長か、
税率を来年から毎年1％ずつ引き上げる案を改めて主張しました。
(9/4 フジサンケイビジネスアイ「『消費増税は歳入にマイナス』
浜田内閣官房参与、改めて主張」)

浜田氏は、先日の有識者会合でも、「まだGDPギャップが2％ぐらいは存在
するので、設備が余っている。設備が余っているところに投資が大きく
生まれるはずがない」と述べています。
(8/27 第2回「今後の経済財政動向等についての集中点検会合」議事要旨)

内閣府の発表によれば、本年の4−6月期の時点で日本経済全体の「供給力」
と「需要」との差(※マイナスのGDPギャップ)が約1.9％あり、「年換算する
と10兆円程度の需要不足となる」とも言われています。(8/22 日経ネット版)

浜田氏の基本的な考え方は、日本がまだデフレから抜け出していない状況での
増税は「金の卵を産む鶏を殺すことになる」というものです。

 ◆増税の悪影響をどう見るか

8月9日の日経(ネット版)では、14年4月の増税後の実質経済成長率の見通しが、
以下のように報道されていました
(13年度と比較した場合の実質経済成長率の見通し)。

・日銀は14年度に1.5％低下を予測(2.8％→1.3％)

・政府は14年度に1.8％低下を予測(2.8％→1％)

・日本経済研究センターがまとめた40人の民間エコノミストの平均値では、
14年度に2.26％低下するという見通し。(2.82％→0.56％)

実質経済成長率は、来年の消費税3％増税の後に2％前後下がると見られています
が、97年4月の2％増税の時には、98年度に2.8％(実質)下がりました。

今回の3％増税の悪影響は低めに見積もられていますが、97年にはアジア金融
危機にあったにせよ、たった2％の消費増税で2.8％もの実質成長率の低下が
あったことを決して忘れるべきではありません。

 ◆日本はまだデフレから脱却していない

浜田宏一氏が指摘したように、日本経済全体では約1.9％(年換算で10兆円程度)
の需要不足があると見られていますし、日本の消費者物価も低い水準にあります。

総務省が発表した7月の「消費者物価指数(生鮮食品を除く)」では2010年の
平均値を0.1％上回ったことが、8月30～31日に各紙で報道されていました。

これはデフレ下にあった2010年と同じ水準に物価が戻っただけであり、
日本経済がデフレから脱却したわけではありません
(元々、2010年の消費者物価指数の平均値は08年の平均値よりも約2％低い)。

そして、諸外国が金融判断の指標として使う消費者物価指数
(食品とエネルギーを除く)で見た時には、今の物価水準は2010年の平均値
から1.7％ほど下回っています。

甘利明経済財政・再生相は「総合的に勘案するとデフレから脱却しつつある」
と発言しました(8/30)が、変動の激しいエネルギー価格と食品を引いた消費者
物価指数で見ると、実際は、地を這っていた数値がやっと上がる兆しを見せた
程度の状態なのです。

※消費者物価指数には1％ほど高めに出る傾向があるので、マイナスから
プラスになった状況では、本当はデフレ脱却はなされていない。

また、原発停止による原油価格や電気料金の上昇が家計と企業を圧迫して
いる現状では、諸外国と同じようにエネルギーと食品を除いた
「消費者物価指数」を見ないと、金融緩和がもたらすデフレ脱却の進行
状況を適正に判断できない。

 ◆米格付け会社のエコノミストも「増税先送り」を推奨

首相の増税判断を前にして、増税派のエコノミストや新聞記者、政治家からは
「増税がなされず、財政再建が遅れれば日本政府は国債の信任を失う。
外国人投資家による日本売りが始まる」という主張が出されています。

しかし、
それとは真逆の見解を持つ海外の金融関係者もいるのではないでしょうか。

例えば、過去の報道を見ると、格付け大手のスタンダード・アンド・プアーズ
(S&P)主任グローバル・エコノミストのポール・シェアード氏は、時事通信社の
7月23日のインタビューに応え、増税先送りを推奨していました。
(シェアード氏は、日本などの格付けそのものには関与していない)

同氏は、消費増税は消費減退につながることから、「来年4月の実施はデフレ
脱却に好ましくない」と述べ、デフレ脱却に失敗すれば、日本の株高を主導
した外国人投資家が日本市場から引き揚げ、株価急落などで日本経済は
「非常に深刻な逆風」に見舞われると警告しています。

(7/24 時事「消費増税、先送りを＝デフレ脱却に逆行」)

こうした「増税の強行によるデフレ脱却の失敗」のリスクについて、増税派は
口をつぐむか、過小評価するかのいずれかで済ませています。

しかし、この本当のリスクに真正面から立ち向かう政党こそが日本経済を
甦らせるのです。

幸福実現党の訴える消費税増税の撤回こそが、デフレ脱却のために必要
なのです。

(文責・HS政経塾 遠藤明成)
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強姦件数は日本の9倍！欧米も注意喚起する“韓国の性犯罪”

韓流で追っかけをしていた人達は皆やられていると見て間違いないでしょう。

 

堕ちた天使　さんより転載です。

「人面獣心」。去年判決の出たレイプ事件を韓国メディアはこう報じた。17歳の女子高生が交通事故に遭った。運転していた男たちが、事故で怪我を負った女子高生を車に乗せ、人気のないところで強姦した非道な事件である。

‘06年には、伝説的な3連続強姦事件も起きた。強姦の被害に遭った16歳の女子高生が、被害を相談した別の男にもレイプされ、警察に届け出るために乗ったタクシーの運転手にまで強姦された。女子高生は警察の事情聴取に、「すべての男たちがケダモノのようで、外に出るのが恐ろしい」と語った。

“性犯罪大国”韓国は統計上も明らかだ。国連麻薬犯罪事務所（UNODC）が’10年に発表した資料によると、韓国の10万人あたりの強姦件数13.3件は、日本の1.5件の8.9倍にも達する。

「最近目立つのは、性犯罪の被害者が高年齢と低年齢層にも広がっていることです。上は80代から、下は10代どころか、ひと桁の年齢にまで被害が広がっています。また、知的障害者や身体障害者など社会的弱者が被害に遭うケースも増えています」（元時事通信ソウル特派員・室谷克実氏）

今年2月には、31歳の男が80代女性を強姦しようとして殺害する事件が発生。また、加害者も低年齢化しており、今年3月には、小学生男児3人が20代の知的障害女性を性的に暴行していた事件が発覚した。男児らはじゃんけんで、暴行する順番を決めていたという。

性犯罪の被害者は外国人にもおよんでいる。韓国警察庁によれば、今年1～6月に韓国国内で起きた外国人に対する性暴力事件は前年から66.3％増の271件に達した。欧米諸国では韓国への渡航者向けにこんな注意を呼びかけている。

「ソウルの人気のナイトライフ地区や住宅地で、レイプ事件が報告されている。夜に外出するときは注意し、タクシーや公共交通機関を使用しましょう」（イギリス外務省）

「暗くなってからの一人での外出は避けてください。外国人に対する性的暴行が発生しています」（カナダ外務省）

韓国は売春大国でもある。’04年に売春は禁止されたが、その後も、あらゆる売春施設がアングラ営業をしている。そしていま問題になっているのが、“売春婦の輸出”だ。経済評論家の三橋貴明氏によれば、世界中に約10万人の韓国人売春婦が出稼ぎに出ている。

「アメリカの売春婦の4人に1人が韓国人売春婦といわれています。韓国人売春婦は日本にも5万人いるといわれていますが、背景には韓国経済の低迷があります。借金を返せなくなって売春婦としてやってくるケースが多い。かつての慰安婦と同じ構図ですよ。慰安婦も売春婦も“強制連行”なんかじゃありませんか ら」（三橋氏）

http://zasshi.news.yahoo.co.jp/article?a=20130905-00010004-jisin-soci
（週刊FLASH 9月17日号）

日銀・黒田総裁が国債暴落のリスクに言及 財務官時代の書簡はお忘れか?

外向きと内向きで反対の事を言う。

それは二枚舌と言われることである。

信用をなくす最も簡単な方法である。

守護霊を呼んで本音を尋ねた方がよいでしょうね。

 

ザ・リバティーweb  より

日銀の黒田東彦総裁は5日の金融政策決定会合の後に開いた記者会見で、消費税率引き上げを見送って国債価格が暴落した場合、財政政策でも金融政策でも対応は困難になると述べた。黒田氏はかねてから、消費税率の予定通りの引き上げに賛成している。

 

黒田氏は消費増税を見送った場合に、「国債の価格や株価などに、どういう影響が出るかは不確実」と述べている。しかし、日本の国債が暴落するリスクが限りなくゼロに近いことは、黒田氏自身がよく分かっているはずだ。欧米の格付け会社が2002年に日本国債の格付けを引き下げた際に、財務省は次のような内容の反論書簡を送っている。

 

• マクロ的に見れば、日本は世界最大の貯蓄超過国
• その結果、国債はほとんど国内で極めて低金利で安定的に消化されている
• 日本は世界最大の経常黒字国、債権国であり、外貨準備も世界最高

(財務省ホームページ)

 

これらの状況は現在でもほとんど変わっておらず、消費税率引き上げを見送っただけで国債が暴落するというのは、妄想に近い類の話だ。皮肉なことに、この書簡は「黒田東彦財務官」の名前で送られている。財務官僚時代に、日本国債のデフォルトはないという海外発信の中心を担った人物が、今度は消費増税という財務省の路線を応援するかのように、国債暴落を匂わせる発言を行っているのだ。

 

黒田氏は、国債暴落のケースとは違い、消費増税で景気が冷え込んだ場合は、財政・金融政策で対応できると述べている。「増税する時と見送った場合のリスクをよく考えるべき」というのが、黒田氏の主張だ。

 

しかし、消費増税を見送っても国債暴落の危険はなく、逆に増税を強行した場合は景気が急速に冷え込み、長期不況の再来となりかねない。橋本龍太郎内閣が、 1997年に消費税率を3%から5%に引き上げた後に、日本経済は15年に及ぶデフレ不況と、倒産、失業、自殺の嵐に見舞われた。それを考えれば、「増税 しない」という答えが正しいのは明らかと言える。

 

日本政府の債務額と国債デフォルトへの懸念は、これまで20年近くも議論されてきたが、いまだに日本国債は世界トップクラスの安全資産の地位を保っている。必要なのは、増税を見送ってさらに強力な経済成長を進めることだろう。景気が良くなれば税収も連動して増えてゆき、それでこそ財政再建への道が開け る。(呉)

 

【関連サイト】

幸福実現党サイト 「消費増税の中止を求める署名」のご案内

http://info.hr-party.jp/2013/1971/

 

【関連記事】

2013年3月11日付本欄 【注目書籍】アベノミクスは本物か? 次期日銀総裁・黒田東彦氏に一抹の不安あり

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5722

 

2011年11月21日付本欄 日本国債の暴落を危惧する報道には要注意

http://the-liberty.com/article.php?item_id=3313

名前を呼び合うイルカたち 英大学の研究チームが明らかに

ザ・リバティーweb  より

知能が高いことで知られる、海の哺乳類「イルカ」。仲間同士のイルカが、音声でコミュニケーションを取っていることはこれまでにも知られていたが、英セン ト・アンドリューズ大学の研究チームの調査でこのほど、イルカが自分の名前に当たる個体特有の音を持っており、互いに呼びかけ合っていることが分かった。

 

イルカに人間の言葉を覚えさせる実験などはこれまでにも行われていたが、イルカ同士のコミュニケーションについては不明な点が多い。

 

今回の実験では、バンドウイルカ200頭が対象になった。イルカに本人の名前を示す鳴き声を録音して聞かせると、即座に反応して返事をするが、他のイルカの名前に当たる鳴き声を聞かせても反応しないことが明らかになった。また、イルカの会話のうち半分は、自分の名前を連呼していることが判明した。残りの半分でどのようなコミュニケーションを行っているのかは、これから研究するという。

 

また別の研究では、イルカが20年ぶりに再会した別のイルカを認識できることが確認されている。寿命とほぼ等しい20年間も記憶を保てるなら、文字を持たない民族のように、イルカが「口伝」で次の世代に情報を引き継いでいる可能性もある。

 

ちなみに、大川隆法・幸福の科学総裁が招霊した、古代アトランティス大陸の大指導者トス神の霊は、イルカについて、次のような事実を明らかにしている。(下記書籍参照)

 

「当時は、イルカの言葉を人間の言葉に翻訳し、人間の言葉をイルカの言葉に翻訳する装置が開発されていて、イルカたちが、実は、地球生まれの生物ではないということを知っていました」

「ある星から来て、イルカの形に変化して地球に住みついたということを、われわれは突き止めておりました」

 

さらにイルカの言語の研究が進み、我々がイルカと話せるようになれば、彼らのルーツにまつわる衝撃の事実も明らかになってくるのかもしれない。彼らがもし、かつて地球上に存在した古代文明についても「口伝」しているとしたら、大変興味深い。(居)

 

【関連書籍】

幸福の科学出版 『アトランティス文明の真相』 大川隆法著

http://www.irhpress.co.jp/products/detail.php?product_id=33

 

【関連記事】

2013年1月7日付本欄 「2024年までには宇宙人とのコンタクトが可能に」と英国調査官

http://the-liberty.com/article.php?item_id=5431

 

2011年8月13日付本欄 米で、宇宙人の通信を傍受するプロジェクトが再開

http://the-liberty.com/article.php?item_id=2610

ドコモ「ｉＰｈｏｎｅ」参入でパクリ・サムスンが終了！…ギャラクシーからの乗り換え続出か

保守への覚醒　さんより転載です。

▲爆発ギャラクシーこの超危険なパクリ・サムスンのスマホが日本から消滅する！

ドコモ「ｉＰｈｏｎｅ」参入でサムスン窮地！　ギャラクシーから乗り換え続出？

　
ＮＴＴドコモが、米アップルのスマートフォン「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」を販売する見通しとなった。確実にそのあおりを食うのが、同じドコモから出ている韓国サムスン電子の「ギャラクシー」だ。“ドコモｉＰｈｏｎｅ”にユーザーを根こそぎ奪われることも予想される。
　

アップルは日本時間１１日未明に米国本社で発表会を開き、ｉＰｈｏｎｅ５の後継機種を発表する予定だが、ここでドコモ参入が発表される見通し。すでに ｉＰｈｏｎｅを扱うａｕ（ＫＤＤＩ）やソフトバンクと並び、早ければ２０日にも大手３社がそろって新機種を発売する可能性もある。

　
「出る出る」と言われて久しかった“ドコモｉＰｈｏｎｅ”。「販売台数など厳しい条件が課せられる」（通信担当アナリスト）とされ、発売を見送っていたド コモだが、「番号持ち運び制度（ＭＮＰ）」の利用で、２０１２年度は過去最悪の１４０万件の転出超過と独り負けに。顧客流出を食い止めるためにも ｉＰｈｏｎｅ導入の決断を迫られていた。



▲泥棒企業サムスンのパクリで大損害を受けたアップルのｉＰｈｏｎｅ５。ドコモは泥棒とようやく手を切る決断をした。
　

予兆はいくつもあった。ドコモは今年の夏商戦で、ソニーとサムスンを主力機種とする「ツートップ戦略」を打ちだした。さらに冬商戦ではサムスンを主力から外すと伝えられ、ｉＰｈｏｎｅ導入への地ならしとの観測もあった。

　
ドコモの副社長は８月、産経新聞の取材に「ドコモ側の態勢は整った。いつ出すかが問題だ」と発言。また、一部のドコモショップとスマホラウンジが１１日に臨時休業することもｉＰｈｏｎｅ導入の準備かと憶測を呼んでいた。

　
ドコモが切り札を出すことで、立場が危うくなるのは、当初は“ｉＰｈｏｎｅキラー”としてドコモが投入したサムスンのギャラクシーだ。

　
「ｉＰｈｏｎｅが出ないのでやむをえずサムスンを選んだドコモユーザーは少なくない。日本メーカーの機種はお財布機能や防水など独自性を打ち出せるが、ギャラクシーからｉＰｈｏｎｅへの乗り換えが相次ぐのではないか」（ＩＴジャーナリスト）

　
アップルと世界でシェア争いと法廷闘争を展開するサムスンだが、日本市場では窮地に追い込まれそうだ。

http://www.zakzak.co.jp/economy/ecn-news/news/20130906/ecn1309061540008-n1.htm







パクリ・サムスンとハゲ・バンクの両成敗の計と言えそうだね。韓国企業と在日企業の両成敗ということだ。



ドコモが目覚めた理由は泥棒・サムスンに拘る過ぎてドコモ客を大量に流出させたこと。もう格好付けてられない状況にまで追いやられていた。



後はアンドロイド慣れしたドコモ客をどうアップルに誘導するかが鍵。いずれにしてもドコモの決断は遅すぎた。通信環境の悪いハゲ・バンクに移った客はかなり戻るだろうが、ＫＤＤＩに移った客がすんなりと戻るとは思えない。



ただしギャラクシーを使っていた韓国人以外の客は、一斉にアイホーンに乗り換えるだろうが、あくまでも現ドコモ利用者内でのことだ。それでもドコモは今以上の他社流出だけはどうしても阻止したかった。



馬鹿なサムスンはギャラクシーが目利きが多い日本市場で勝利すれば、例えその利益が世界的に見れば微々たるものであろうともスマホ分野の恒久的な勝利を得 られると見ていた。赤字覚悟のキャッシュバックなど苦肉の策を提案したのもそれが理由。しかし売れなかったんだよなパクリの韓国企業だから…。



シャープの複写機部門のパクリ計画もキャノンやリコー、富士ゼロックス圧力で大失敗に終わり、これでもう日本でのサムスン製品はスマホに限らず全製品完全消滅の道しかなくなったということ。



パクリ韓国企業が作ったギャラクシーのなれの果てはやはり爆発・炎上しかない。



「ドコモの裏切りのせいニダ」、「日本の閉鎖的な市場のせいニダ」、「右傾化で韓国製品をボイコットしてるニダ」、「謝罪と補償を要求するニダ」、の法則が韓国メディアから出る予感が…（笑）