糞を貨幣に糞本位貨幣

貨幣概念はここまで来たか。
瓦礫が最下位だと思っていたが、更にその下が現れたので、メモ。

ただ、このシステムは難しいな。
貨幣に必要な条件を一つ一つ検証していくと、

１．分割・携行→「蜂蜜」というサイバーマネーで代替
２．通貨供給量がコントロールできない。供給量過多でハイパーインフレになる。
３．皆が価値あるものとして認識できなければならない。
　　→東方見聞録の金歯村と同じで、多すぎると価値の対象にならない。

しかし、最初は失敗するもので、失敗するからと言ってチャレンジしないことこそ罪だとは思う。
私個人としては、供給量コントロールと価値の認識において、どの時期、どのポイントで破綻するのか、と言う点に着目している。

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糞を貨幣に変換して使用する都市づくり研究」の弾力性」
2017/03/09 10:20
http://www.yonhapnews.co.kr/bulletin/2017/03/09/0200000000AKR20170309061900057.HTML

蔚山科学技術院、未来部支援を受けて、今年中に生活型実験室構築
（蔚山=聯合ニュース）ギムグンジュ記者=糞を売って仮想通貨に変換して使用する「うんち本位貨幣」を都市に適用するための研究が開始される。
蔚山科学技術院（UNIST）は、今年中に糞本位貨幣適用のための「生活型実験室（Living Lab）」をキャンパス内に設置すると9日明らかにした。

研究室は、トイレが設置された居住空間（約16㎡）3室人前をエネルギーに転換する装置を備えたバイオセンター、バイオエネルギー食堂などで構成されている。

研究者は、この空間で人前が暖房、温水、レストランの調理器具の燃料として活用されることを直接経験し研究する。

トイレの便器には、尿のpH（pH）、党とタンパク質濃度などを測定することができるセンサーを設置し、健康状態もチェックすることができるように設計する。

生活型実験室は一般の人たちも体験することができる。

この研究を率いるジョジェウォン都市環境工学部教授は、「この研究室を拡張して、バイオエネルギーのレストラン、人前エネルギー村バス、人前堆肥を活用した都市農業などの糞本位貨幣をベースにした村の共同体を建設する計画である」とし、「くそ、エネルギー、人生循環する環境経済システムの可能性を示すものである」と強調した。

今回の事業は、未来創造科学部が今後5年間研究費100億ウォンを支援する計画だ。

UNISTは先立って昨年5月、校内に小規模の糞本位貨幣の実験室である「月ごとに（サイエンスウォールデンパビリオン）」を開いて、昨年末までに運営して2千900人余りが訪れた。

当時、このラボ内インストールされてトイレで大便を見ると、トイレの下インストールされて乾燥機、粉砕機を介して糞を粉にし、これを微生物のエネルギー生産施設の暖房やレストランの調理器具の燃料として活用可能なメタンガスに変換させるようにした。

また、トイレのユーザーには「蜂蜜」というサイバーマネー支給して、実際の、校内でコーヒーなどを買って飲むことができるようなシステムを構築した。

研究チームは、「人が一日に排泄する人分の価値は500ウォン程度換算され、韓国のすべての国民が糞本位貨幣を使用すると、約9兆ウォンに達する価値を創出することができる」と紹介した。


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ＷＢＣ、日韓戦なき寂しさ 韓国、前回に続き１次敗退

試合がないから寂しいとか言うのは、両国の過去に何か美談があった時に言う言葉ではないだろうか。
例えば、キューバから来たキューバ人が日本の子供を救ってそれが互いに野球選手になって・・・みたいな。

日本と韓国ってそんなに仲良かったか？　

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ＷＢＣ、日韓戦なき寂しさ　韓国、前回に続き１次敗退
2017年3月8日23時57分
http://www.asahi.com/articles/ASK38436NK38UTQP00P.html

　ＷＢＣで日本のライバルといえば、やはり韓国だろう。第１回大会は準決勝、第２回は決勝が「日韓戦」となり、いずれも日本が勝った。特に第２回決勝は、イチローの決勝打のシーンとともに名勝負として語り継がれている。ＷＢＣで日韓は１次、２次リーグを合わせ通算８度対戦し、４勝４敗と拮抗（きっこう）している。

そのライバルがＡ組で２連敗し、１次リーグで姿を消した。韓国は前回大会に続く１次敗退となり、今回もＷＢＣでの日韓対決は見られなくなった。

　Ａ組はＷＢＣ初の韓国開催だったが、現地を視察した大会関係者によると、韓国戦でも球場は盛り上がりに欠けるそうだ。大リーガーの不参加や主力選手のけがが要因といわれる。「政治問題が注目を集め、野球への関心が減っているのでは」という韓国紙の報道もある。日韓戦の熱気を知る身としては寂しい限りだ。

　今秋には日本、韓国、台湾の代表による「アジア・プロ野球チャンピオンシップ」が開催される。大会成功には好敵手の存在が欠かせないのだが。（吉村良二）
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東洋経済「日本株はこれから1年で最高の時期を迎える」

まずいね。みんなオリンピック辺りをメルクマールに景気を考えている。
その筋では良い材料を探しているのでしょうけれども・・・。

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日本株はこれから1年で最高の時期を迎える
3月10日を過ぎれば､待ちに待った上昇へ
http://toyokeizai.net/articles/-/161840

日経平均がイマイチでも日本株は順調といえる理由

日本株に再び「強気サイン」が点灯しています。「強気サイン」とは、何をもって言うのでしょうか。それは、東証2部指数や日経ジャスダック平均などの中小型株指数が、2006年に付けた高値を上回ってきたことです。例えば、3月7日は、日経平均株価は3日続落しましたが、その一方で、東証2部指数は3月7日で6日連続上昇、新高値をつけています。

昨年までで、2006年～2007年当時の高値を上回っていたのは、主要指数の中では日経平均株価だけでした。しかし、他の指数にも前回につけた高値をブレークする強気サインが出現したことによって、テクニカル分析を主体に市場分析をする筆者にとっては、上昇相場の継続を再確認することができました。

一方、東証1部は売買代金が増加せず、依然として盛り上がりに欠ける展開となっています。しかし、日経平均株価は上値の壁といわれた1万9500円を一時上抜けてきました。次は「2万円の壁」が待ち受けていますが、突破のカギとなるのは、海外投資家が様子見から買い参入してくるかどうかです。

現物株と先物を合わせた海外投資家の売買は、直近で最も新しいデータとなる2月第4週も日本株を534億円程度売り越しました。今年に入ってからでみると、買いよりも売りの方が多い状態が続いています。

国内企業はトランプリスクを警戒してか、2016年10-12月期の決算では自己株買いの発表を控え、将来の備えのために資金の出し惜しみをしたようです。

次の年度末決算が発表される4月～5月には、企業の株主還元への積極姿勢をはじめ、設備投資などによる攻めの姿勢が出てくるかもしれません。海外投資家は、それを確認できるまでは日本株買いを再開させないだろうと思います。また、東芝の問題もある程度は決着しないことには、ヘッジファンドなどの短期資金は別にしても、海外年金からの長期資金流入は見込みづらいといえそうです。

ドル円は1ドル＝114円台から円安方向に行くには上値が重く、すでに来週のFOMC（米連邦公開市場委員会、14～15日）での米国の利上げを織り込んでいる状況です。10日の2月雇用統計の結果やFOMC後のFRB（米連邦準備制度理事会）のイエレン議長会見の内容で、追加的な利上げムードが高まるかを確認するまでは、「円安にさらに進み、大型株が買われるイメージ」は描きづらいと思います。

そういった意味では、3月前半はこのまま東証2部やジャスダック、マザーズなどの小型株の騰勢が保たれる可能性が高いといえましょう。しかし、大型株は「需給のカレンダー上の節目」といわれる3月限の「メジャーSQ」（今年は3月10日）を境に、上昇が強まる可能性が高いとみています。
｢SQ｣後、株価は上昇する傾向が強い

「メジャーSQ」とは年に4回ある、先物・オプションの決済期日です。3月、6月、9月、12月の各月の第2金曜日と決められています。現物株が先物の動きに左右させられることが多くなった昨今では、相場の分岐点になることが多いともいわれています。

そこで、過去5年間の3月のSQ日を基準にして、日経平均株価がその前後でどう動いたかを平均値でみますと、SQ前は少し弱含む場面もありますが、SQ後の10日間前後は比較的上昇する傾向があります。

年度末で決算対策の売りが3月前半で一巡するほか、おおむねSQが終わったあと11日以内に株主優待・配当の権利付最終日を迎えることが多く、それを目的とした買いが上昇の要因になりやすいことが推測できます。最近は業績がパッとしなくても配当を引き上げる企業が増えていますので、今年も「海外市場に波乱がなければ」の話ですが、SQ後は上昇が期待できると思います。

さて、その海外市場では、ダウ平均が30年ぶりの連続記録（13日連続最高値）更新を逃してしまったと思いきや、1日には300ドルを超す上昇となるなど、予測不能の「青天井」の状況となっています。ただ、これまでの最高値である1日の終値（2万1115ドル）でみると、長期トレンドをみるときに使われる200日移動平均線（以下、200日線）からの「上方かい離率」が12.4％まで上昇しました。

以前、ダウ平均は過去の動きを参考にすると、200日線からおおむね7％前後の上方かい離で頭打ちになることが多く、そこを超えると12％前後まで上昇するケースがあるとお話いたしました。
NYダウはついに「大倍返し」2万1780ドルへ  

足元は、その水準でほぼピッタリ止まったことになっているわけですが、だからといって、テクニカル指標に売りサインが出ているわけではありません。依然として、下値を切り上げながら上昇が続く可能性が高いとみられます。そこで、いよいよ視野に入ってきた水準が2万1780ドルです。

あの「100年に一度の大暴落」といわれた金融危機の末に付けた2009年3月安値までの下げ幅に対する「大倍返し」の水準にあたります。いくらなんでも当面の上げ相場が一服するフシの1つで、筆者も長期の波動からこれまで上限と思っていた水準です。ただし、今がバブル相場の始まりだったらどうでしょう。

筆者は最近、2016年前半までの世界的なショックを吸収し、快進撃を続けるダウ平均の上昇を予測するとき、日経平均株価も1987年の「ブラックマンデー」後の低迷から立ち直り、1988年～1989年に大相場を演じたバブル相場を再度考察する必要があるのではないかと、感じています。

さて、日経平均株価のチャート分析で短期的なポイントは、25日移動平均線（1万9237円、7日現在）と75日移動平均線（1万9035円、同）が接近する時期です。現在は、25日移動平均線を挟んでいったり来たりのモミ合いです。モミ合いは細かな調整と置き換えてもいいかもしれません。

ただ、単にモミ合いといっても、意味があります。昨年のトランプショック時は、鋭角的で瞬間的な下への「往ってこい」の調整だったのに対し、いまの調整が時間をかけた対照的な動きになっていることが重要なのです。この対照的な動きは、オータネーションといいます。

どういうことかといいますと、5つの波で構成される上昇トレンドには3つの上げと2つの下げ（調整）が入っていますが、その2つの調整は同じパターンにはならない、というテクニカル分析の1つの理屈です。もちろん、絶対そうなるとは言い切れませんが、株価が今、トレンド上のどこにいるかの位置を確認する上での目安にはなります。なので、今の相場は1つのトレンド上では、「最後の上げ待ち」の状態と考えることができます。

上昇あるいは横ばいが続く25日移動平均線に、その下方で上昇を続けている75日移動平均線が近づくいつかのタイミングできっと、何らかの材料が出現し、株価は上放れていくような気がします。SQ後の上昇を加速する材料の出現となるならば、4月～5月には日本株は年内で最もいい時期を迎えることになるとみています。

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グーグル、検索順位の強制下げ続々 不適切な手法横行で

朝日新聞さん、こんな記事１面に載せている場合じゃないです。
あるいはそんなに嬉しかったのかな。

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グーグル、検索順位の強制下げ続々　不適切な手法横行で
2017年3月9日01時38分
http://www.asahi.com/articles/ASK2S6FH6K2SPTIL027.html

ネット検索大手グーグルが、同社のガイドラインに反する不適切な手法で検索結果の表示順位を引き上げたとして、企業サイトやまとめサイトの順位を強制的に下げるペナルティーを相次いで科していたことが分かった。ペナルティーは、多数の上場企業にも広がっている。

　朝日新聞は２月、ＩＴ・サービスや金融、小売り、教育など検索を通じて顧客獲得を図る１２業種の上場１００社（ホールディングス傘下も含む）にアンケートを実施。回答した７２社のうち２３社が最近５年間にグーグルからガイドライン違反の通知や警告などを受け、２０１２年７月～１６年４月に順位を引き下げるペナルティーを科されていた。

　先月３日には、グーグル日本法人が検索結果の順位を決めるアルゴリズム（情報処理の手順）の変更を発表。朝日新聞の取材では、この前後に、旅行や生活のまとめ情報を提供する人気サイトのうち１０件超が順位を大きく落とすペナルティーを受けていた。

　生活に欠かせないツールとなった検索システムの中でも、グーグルは世界や日本で９割のシェアを握り、全世界での年間検索数は２兆回超に達する。

　検索上位を確保すれば消費者や他の企業の注目を集め、売り上げ増や顧客獲得に直結するため、サイトを上位に表示させる「検索エンジン最適化」（ＳＥＯ）という技術を駆使し、時に不適切な手法で上位を狙う企業間の競争が激化。不正確な情報掲載で批判を浴び、閉鎖に追い込まれたＩＴ大手「ＤｅＮＡ（ディーエヌエー）」の医療サイトのように、利用者不在の手法も横行している。

　ペナルティーを受けた各企業は、他サイトなどの記事を許可を得ずに転載・コピー▽他サイトへのリンク数を水増し▽外部筆者に依頼して記事量を水増し――などの手法で検索順位を上げたため、グーグルにガイドライン違反と判断されたとみられる。

　一方で、グーグルは「ユーザーの利便性向上」を理由に、サイト内容の充実などで検索順位を上げる技術開発は認めているものの、アルゴリズムの内容を公表せず、ペナルティーの存在を認めていない。ガイドライン違反の判断基準も詳細を明らかにしていない。このため企業側からは「ペナルティーの基準や仕組みが分かりにくい」（金融会社）として、ルールの透明化を求める声も出ている。

　グーグル日本法人は、朝日新聞の取材に対し「コンテンツ開発者の皆様には『ユーザーにとって有益であること』を第一に開発されることを強くお薦めします」と回答した。（中川竜児、村上英樹）
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蓮舫氏「防衛相答弁に違和感」 教育勅語巡り

蓮舫さんに聞いてみたいのが、「右と左の定義ってなんですか？　」ということである。
「そんなことも分からないの！？　」と言われるかもしれないが、私には分からない。
そもそも日本の知識層が「旧来の右と左の概念は、意味を失って、現在の日本に適用できない」というのである。

現状、フランス革命から端を発した政治上の右と左の概念は、民衆を圧迫するほどの収奪と既得権益の対立を表した。
じゃあ、軍隊が防衛して、外国から本国を守るのは右なの左なの？　と言うと、現代の政治文脈上では大抵「右」になるのだが、民衆を身を挺して守ってくれているので、これはある意味左ではないか。

吉田松陰は右なの左なの？　保守なの？　改革なの？　と言うと、今の我々からすれば完全なる右であるが、当時、吉田は、思想的な危険人物だとされ、投獄までされた、ドのつく改革派であった。なので当時の基準から行くと左なのである。

そうした右と左の変節を経ている今、右と左の定義というのが曖昧模糊として語られず、単なるレッテル貼りの道具として使用されているように思えてならないのだ。

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蓮舫氏「防衛相答弁に違和感」　教育勅語巡り
2017年3月9日 13時31分
http://www.tokyo-np.co.jp/s/article/2017030901001220.html

　民進党の蓮舫代表は９日の記者会見で、戦前の教育の基本理念を示した教育勅語を是認する稲田朋美防衛相の国会答弁について「違和感を抱く」と述べ、国会審議で真意をただす考えを示した。　社民党の吉田忠智党首も会見で「戦前の教育が戦争につながったという反省の下で、日本国憲法や教育基本法が制定された。あらためて防衛相の資質が問われている」と述べた。

　同時に「安倍内閣の閣僚には右寄りの人が多い。日本の右傾化を大変懸念している」と指摘した。

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