スマートフォンに無料のアプリをダウンロードすることで、用途に合わせたさまざまな使い方ができるが、中には不正なアプリも存在するので注意が必要だ。
昨年、ＩＴ関連会社の社長らが、「安心ウイルススキャン」というウイルス対策機能がついたと思わせる偽のアプリをダウンロードさせて、利用者から３７００万件ほどのメールアドレスなどの個人情報を抜き取り、出会い系サイトへの勧誘メールを送り付けたとして、千葉県警に特定電子メール法の違反容疑で逮捕されている。
アダルトサイトから動画再生の無料アプリをダウンロードした後、年齢認証の画面をクリックすると請求画面が現れ、無視していると、突然業者から「今日中に振り込まないと６０万円になる」という電話があったとの相談も消費者センターに寄せられている。
これまでの携帯電話やパソコンに送られてくる架空請求であれば、ただ無視していればよかったのだが、スマホの場合、すでに個人情報にアクセスされていることも多く、業者から電話がくることもある。
しかし、契約とは利用者と業者の双方の合意を通じてなされるものなので、一方的な請求には慌ててお金を払うことがないようにしたい。
アプリをダウンロードする上で、現在位置、メールアドレスなどの連絡先情報の読み取りなどいくつかの項目に同意を促す画面が出てくるが、不必要なものにアクセス許可を出すようなものになっていないかなど、アプリを提供する業者の信頼性を含めて、十分に確認してから同意するようにしたい。
アプリのなかには、不正行為を助長するようなものもある。警視庁サイバー犯罪対策課は、電子書籍をタダで読めるという不正なアプリをダウンロードして、大手書店から数多くの電子書籍をだまし取ったとして、１０代から４０代の人たちを電子計算機使用詐欺容疑で続々逮捕している。１００人以上がこうした不正に関わっているといわれている。
現在は、この種の不正購入はできないようになっているが、今後もさまざまな不正なアプリが横行する恐れもある。それだけに、利用者側のメディアリテラシーが求められているといえよう。
■多田文明（ただ・ふみあき）１９６５年生まれ。ルポライター。詐欺・悪徳商法を数多く潜入取材。洗脳・カルトにも詳しい。新著『迷惑メール、返事をしたらこうなった。』（イースト・プレス）刊行
