武漢新型コロナウイルスはどこから発生したかということについては、「自然発生説」と「研究所流出説」とが主張されていましたが、流行当初に世界的な有名学術雑誌に「自然発生説」の論文が出たため、「研究所流出説」は陰謀論だとか非科学的だということになり、徹底的に叩かれて沈黙させられました。
それでも一部の専門家の間では、詳しく分析すればするほど人為的な痕跡が濃厚なため、これは人工物に違いないという意見が散見されていました。
Ⅰ.ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談
今回、ジェフリー・サックス教授とロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の対談の動画を見て、この謎（自然発生説の強制流布）の真相が分かるようになりました。
この対談の要旨は以下のようです。（私が感じた範囲ですが…）
１．武漢研究所の研究は、米国の機能獲得実験研究が委託されていた
この武漢研究所での機能獲得実験（ウイルスをある動物種から違う動物種に感染させるためや感染力をたかめるための機能の追加（遺伝子挿入などの遺伝子組み換え実験）の研究）は、米国の軍事研究（生物兵器開発）の一部（２のようにNIHやNIAIDなどに移管していたもの）を移転（委託）したもので、資金も軍関係の予算で行われていた。
２．生物兵器開発は密かにNIHやNIAIDで行われていた
米国防省は生物兵器開発に関しては、表立ってできないので（ニクソン大統領時代に生物兵器研究は危険なため禁止された）、NIHやNIAIDに研究を移管（隠れ蓑に）していた。これの管理者のファウチの給料は優遇され大統領より高額になった。
３．米国愛国者法により抜け道ができた
４．オバマ時代に米国では生物兵器研究は再び禁止された
それでもあまりにも危険なため、オバマ大統領が生物兵器研究を禁止したところ、それらの研究は外国の施設に移管されるようになった。そのため１のように委託先として中国の研究所などと密接な関係を持つことになった。
５．中国では危険な機能獲得実験を強力に推し進める
中国の研究所では、あまりにも危険な機能獲得実験が強力に押し進められるようになった。米ノースカロライナ大学 のバリック教授が武漢研究所の石正麗研究員などと情報交換していた。
６．ランセットの起源調査メンバーは自然発生説に偏向した
医学雑誌ランセットで、新型コロナウイルスの調査のために委員会が作られ、委員長にジェフリー・サックス教授が任命された。、ジェフリー・サックス教授は、新型コロナウイルスの起源についてのワーキンググループの責任者に中国との関係も深いニューヨークの非営利団体エコヘルス・アライアンスの代表のピーター・ダスザックを任命して調査させていた。しかしそのワーキンググループの調査は不自然に「自然発生説」に 偏ったものになっていった。中立であるべき調査がなぜ捻じ曲げられたのか、サックス教授が調べたところ、ダズダックが軍事関係の生物兵器に絡んでいたことを知り、責任者を更迭したところ、他のワーキンググループ（ダズダックが選んでいた）のメンバー全員もそれに絡んでいたことが分かった。そのためこのワーキンググループは解散させられた。
軍はDARPA などを通じて武漢研究所に資金提供していたので、そこで生物兵器の研究（機能獲得実験など）が行われていたことが分かると都合が悪いので隠蔽しようとしていたのではないか。
７．有名医学雑誌に意図的に自然発生説が掲載された
コロナウイルス発生時の初期に有名医学雑誌に、このウイルスは自然発生説だという論文がいくつか出たが、それをサックス教授が精読したところ、まるで論理的でない結論になっており、いわゆる「ゴミ論文」だった。世界の研究者はこの「ゴミ論文」をさかんに引用していたのには驚いた。
８．諜報機関も含む国家による「科学」の捻じ曲げ
サックス教授はこの不条理についていろいろと調べていくうちに、このコロナウイルスの研究には軍の他に諜報機関も関係しており、科学の真実を隠蔽して偽情報（「ゴミ論文」のような）を垂れ流すことが横行していることに気が付いた。まさか「科学」がこれほどまでに国家によって捻じ曲げられているとは思わなかった。
９．機能獲得実験とSARS-CoV-2
「…「DEFUSE」という研究提案書です。タザックのエコヘルス・アライアンス、ラルフ・バリック率いるノースカロライナ大学研究室、そして武漢ウイルス研究所の3者の共同研究です。この3者は、これまで報告されていないSARS様ウイルスの株を180以上保有していて、それを使って動物間をまたがって感染する可能性を実験すると書いてあります。私の身の毛がよだったのは、次のページを読んだ時です。これまで報告されていないウイルス株の情報が多数掲載されているのですが、「これらのウイルスに『タンパク質分解切断部位』があるかどうかを調べ、不一致がある場合にはそれを挿入する」と書いてあったのです！ 赤信号が点灯です。なぜなら、それが実質的にSARS-CoV-2だからです （引用終わり）」
１０．フリンの挿入・シームレスライゲーションの痕跡
SARS-CoV-2には他のコロナウイルスにはない、フリン（たんぱく質分解切断部位）が挿入されていたとのことです。これはウイルスが細胞内に侵入しやすくするために役立つようです。これは専門家が見れば、人工的に挿入されたものだと思うはずだとのこと。
またSARS-CoV-2には、「シームレスライゲーション」という人工的に挿入した痕跡を消す技術も用いられていて、これもバリック教授が石正麗研究員などと情報交換していた。
Ⅱ.新型コロナウイルス・mRNA型ワクチン開発前史
上記の対談の内容の前史を網羅したタイムラインが載っていました。
「2000年
・ファイザー社、「コロナウイルスのスパイクタンパク質の遺伝子治療に関する特許」を取得。 （特許 6372224）
・ファイザー社、「コロナウイルスのスパイクタンパク質の遺伝子治療に関する特許」を取得。 （特許 6372224）
2002年
・11月： ノースカロライナ大学の研究者が、ウイルスの機能獲得研究（病原体を改変してより伝染性または致死性を変更する研究）において、画期的な研究を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」の内容だった。
・11月： ノースカロライナ大学の研究者が、ウイルスの機能獲得研究（病原体を改変してより伝染性または致死性を変更する研究）において、画期的な研究を発表した。それは「天然のマウスのコロナウイルスの合成クローンの作成について」の内容だった。
・11月： 中国広東省で「これまでにはない肺炎」の最初の症例が報告された。この疾患は後に SARS と定められる。
・この年に、ファイザー社は、「コロナウイルスのスパイクタンパク質遺伝子治療に関する特許」をアメリカ特許商標庁に提出 （特許US7279327B2）。
2005年
・12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。
・12月： アメリカ保健社会福祉省長官が、「災害危機管理および緊急事態準備法 （PREP Act法）」を承認。この内容は、感染症などの将来の公衆衛生上の緊急事態への脅威に対する対策の管理または使用から生じた、いかなる損失からも国は責任を免除されることを示す。
2007年
・アメリカ疾病予防管理センター （CDC）が、「人から分離されたコロナウイルスの特許」を取得。 （特許 7220852B1）
・アメリカ疾病予防管理センター （CDC）が、「人から分離されたコロナウイルスの特許」を取得。 （特許 7220852B1）
（※） これも先ほどと同じように、アメリカでは自然の遺伝子を特許として登録することはできません。つまり「人から分離した」ものでも、それが人工物でなければ、特許は取得できません。…
2009年
・ゲイツ財団が、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV / 主に子宮頸がんに対応）試験に資金を提供し、僻地の 23,000人の少女たちにワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用を発症した。
・ゲイツ財団が、インドでのヒトパピローマウイルス（HPV / 主に子宮頸がんに対応）試験に資金を提供し、僻地の 23,000人の少女たちにワクチンを投与した。7人の少女が死亡し、約 1,200人が自己免疫疾患、不妊症、またはその他の重篤な副作用を発症した。
2015年
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドルの助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンスに授与する。同組織は、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
・アメリカ国立アレルギー感染症研究所は、ファウチ所長の下で、5年間で 370万ドルの助成金を、パンデミックを防止する目的で組織された非政府組織エコヘルス・アライアンスに授与する。同組織は、「コウモリのコロナウイルス出現のリスク」に関する機能獲得研究を実施した。
・9月24日： 米ノースカロライナ大学の科学者が、遺伝子構造が作り替えられたコロナウイルスのスパイクタンパク質の作成に関する特許を取得。
2017年
・アメリカの科学者たちが、「組換えにより強化されたスパイクタンパク質」の特許を提出。 具体的には、破壊されたコラーゲンを修復する力をもつアミノ酸であるプロリンを 1つから 2つに強化。この時点で「強化されたスパイクタンパク質」が誕生する 。（特許 WO2018081318A1） ※ 最初のファイザーワクチンに使われていたのは、この「プロリン 2つ」のものそのもの。
・アメリカの科学者たちが、「組換えにより強化されたスパイクタンパク質」の特許を提出。 具体的には、破壊されたコラーゲンを修復する力をもつアミノ酸であるプロリンを 1つから 2つに強化。この時点で「強化されたスパイクタンパク質」が誕生する 。（特許 WO2018081318A1） ※ 最初のファイザーワクチンに使われていたのは、この「プロリン 2つ」のものそのもの。
2018年
3月：武漢ウイルス研究所の周鵬研究員が「免疫を回避するコウモリのウイルス」に関する論文を発表。具体的には、インターフェロンを抑制する方法に成功。 （ブログ過去記事）
3月：武漢ウイルス研究所の周鵬研究員が「免疫を回避するコウモリのウイルス」に関する論文を発表。具体的には、インターフェロンを抑制する方法に成功。 （ブログ過去記事）
4月： 中国で新しいコロナウイルスが見出され、武漢ウイルス研究所の科学者たちは、そのウイルスを「新型コロナウイルス」と命名。 （ブログ過去記事）
2019年
・8月： 米軍の元生物兵器研究所だったフォートデトリック実験室が、突然閉鎖される。「国家安全上の理由」により、その理由は一切発表されず。
・8月： 米軍の元生物兵器研究所だったフォートデトリック実験室が、突然閉鎖される。「国家安全上の理由」により、その理由は一切発表されず。
・10月18日： 中国の武漢で、109カ国の軍人 9308人が参加する過去最大となる第7回「世界軍人運動会 （軍人オリンピック）」が開催される。 （※ これについては後に当時の報道をご紹介します）
・10月18日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団、世界経済フォーラム、ジョンスホプキンス・センターが、イベント201と呼ばれる招待制の「卓上演習」を召集し、架空のコロナウイルスのパンデミックへの対応を披露した。
・11月〜12月： イタリア北部の一般開業医たちが「奇妙な肺炎」に気づき始めた。
2020年
・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。
・1月7日： 中国当局が正式に 「新型」コロナウイルスを特定。
・1月10日： 中国が、新型コロナウイルスのゲノム配列を公開する。
（※） その後の初期のすべてのコロナ検査、そして、すべての初期のコロナワクチンは、中国が発表したこのゲノム配列「だけ」に依存しています。
・2月5日： ビル＆メリンダ・ゲイツ財団は 、新型コロナウイルスワクチンの研究と治療への取り組みに 1億ドルの資金を提供すると発表。
・3月11日： WHO は COVID-19 をパンデミックと宣言。
・4月2日：ビル・ゲイツ氏、新型コロナウイルスに対して、「ワクチンだけが、私たちの生活を通常に戻すことができる唯一の方法だ」と述べる。
・4月15日：ビル・ゲイツ氏、開発されるコロナワクチンは、「地球上の 70億人全員に接種をする必要がある」と述べる。
・4月18日： リュック・モンタニエ博士が、新型コロナウイルスに見出された HIV の「追加の配列」は「人為的に操作されているようだ」とフランスのテレビで述べる。
・4月30日：ビル・ゲイツ氏、「地球上のほとんどすべての人がコロナウイルスの予防接種を受けるために、薬物承認プロセスを促進する必要がある」と述べる。 ※ 緊急承認、特例承認が全世界で加速する下地になりました…
（引用終わり）」
Ⅲ.SARS-CoV-2やmRNA型ワクチンの起源や背景の要因
以上のことを考慮して、SARS-CoV-2やmRNA型ワクチンの起源や背景には以下のような要因があると思います。
１．兵器研究の重点は「ナノテクノロジー兵器」に移っている。
参考：『ナノ兵器 その誕生から未来まで』ルイス・A・デルモンテ著 原書房によると…
 | 人類史上最強 ナノ兵器:その誕生から未来まで デルモンテ,ルイス・A. 原書房 |
「…アメリカ国防総省はナノアルミニウムなどの金属ナノ粒子を使った、通常爆弾以上の威力を持つ小型爆弾の製造が可能だと示唆した。」
「…新型レーザー兵器…ここ１０年で急速に発達したナノテクノロジーが半導体レーザの内部コンポーネントの性能を大幅に向上させ、兵器として配備可能にした…」
「…ナノテクノロジーを応用すれば、高出力レーザーと核融合物質はきわめて小さくすることができ、重量が２キロから３キロという、上着のポケットに収まるほどの、非常にコンパクトな核爆弾をつくることができる…」
「ナノ粒子は生体膜を通過して細胞や組織、器官に達することができる。…敵国の水源や自然環境に、もしくは食物連鎖のなかのどこかに毒性ナノ粒子をばらまけば、何百万もの人々や動物を殺すことが可能なのだ、まずいことに、相当量の毒素に晒さなければ、症状が発現しないことが研究でわかっている。」
「…がん治療現場での技術革新について触れたが、挙げた三つの事例は、どれも医療用ナノボットがスウォーミングでがんを倒すというもので、そのうちふたつはDNA分子に手を入れて人工知能化している。つまりナノテクノロジーと生物学の融合だ。この技術が軍事分野で応用され、有機組織と無機物を区別して認識する兵器用ナノボットが開発されても不思議ではない。」
「…イスラエルのバル＝イラン大学の生命科学部とナノテクノロジー・先端研究所は、２０１４年に『生体内のDNA折り紙ロボットによるユニバーサルコンピューティング』と題する論文を発表した。その要約によれば…
＜DNA折り紙法＞を使えば、生体内でダイナミックに相互作用する能力のあるナノサイズのロボットを組み立てることができることを、ここに示そう。この相互作用は論理出力回路を構成し、その出力状態によって分子の機能部分のオン／オフを切り替えることができる。」
「…その機能部分が特定の構造物に被害を与える物質の放出であつてもいい。この論文では＜DNA コンピューティング＞と＜DNAマシン＞というふたつの言葉を使っている。」
「核兵器と同様に、ナノ兵器は大変革をもたらすものだ。しかもそのコントロールの難しさと破壊力は、まちがいなく核兵器を上回ることになるだろう。（引用終わり）」
ナノ兵器は米国、中国、EU、ロシアが世界の覇権をかけて研究しているようです。米国がリードして、中国がその後を追っています。
「生物ナノ兵器研究」もその一分野だと思われます。あまりにも危険な研究なため米国では禁止されて、一部の研究は中国などに委託されていたようです。
しかし、中国の研究所の管理体制は杜撰で、また危険を顧みない機能獲得実験を行い大惨事を起こしてしまったのでしょうか。それとも、米国ＤＳ（反トランプ、民主党左派・グローバル勢力（ゲイツ財団等も含む）と中共が共同作戦として、トランプ派の追い落とし（混乱に乗じて選挙謀略工作を仕掛ける）に利用したのでしょうか。もしトランプ政権が続いていれば、この両陣営とも壊滅的な打撃を受けていたはずだと思います。
またこのウイルスのワクチンは事前に準備されていたようなので、製薬会社やその利権にいる人たちはボロ儲けしたと思います。日本だけでも数兆円も「お注射」を購入しています。人口削減、監視社会推進とボロ儲けと一石三鳥のようですが…
しかし、ナノ兵器のコントロールは難しく、人類を滅亡させる破局的被害をもたらすことになるかもしれないということが指摘されています。
それにしても、今回の新型コロナウイルスとそのワクチンの被害者はいったいどのくらいになるのでしょうか？まったく恐ろしいことだと思います。
２．米国での政府・行政・大企業の癒着・腐敗
米国での政府・行政と大企業（ゲイツ財団・マスコミ含め）の癒着が進み、組織的談合による経済行為（ほとんど組織的犯罪のような）がまったく取り締まられないだけでなく、議会（民主党やネオコン）や行政も積極的にその大企業の利益のために動いている。
参考：『強欲の帝国: ウォール街に乗っ取られたアメリカ』チャールズ・ファーガスン著 早川書房
 | 強欲の帝国 チャールズ ファーガソン 早川書房 |
「生物ナノ兵器研究」は医療などにも応用可能なので、大学や製薬企業などの民間でも研究されていたようです（軍民融合研究）。
特に製薬業界は政府・病院・研究者・マスコミなどに強力な支配力を持ってたようなので、製薬業界に都合の悪い研究や報道はすべて情報統制できるようになっていたようです。製薬業界は高い研究開発力を持って高付加価値製品を創り、莫大な利益を得ているのでない。補助金（税金）を使った大学や公的機関の研究の成果を横取りし、ゾロ新薬を巨額の宣伝工作（医師や研究者や規制機関への工作活動含む）により売り込み、議会工作により有利な法制度を作らせたりして、荒稼ぎしているのである。
参考：『ビックファーマ 製薬会社の真実』ニューイングランド医学雑誌前編集長 マーシャ・エンジェル著 篠原出版新社
 | ビッグ・ファーマ 製薬会社の真実 マーシャ エンジェル 篠原出版新社 |
そのため製薬業界にも大きなメリット（特需）がある、新型コロナウイルスやそのワクチンの情報には厳しい情報統制が敷かれていたし、情報工作も行われいたのではないでしょうか。
