利己的遺伝子と動物行動学 AIと遺伝子の融合、多様な人工生物の創出？ ベクシル２０７７の警告？

１．利己的遺伝子と動物行動学

　今から３０年くらい前に『利己的遺伝子』リチャードドーキンス著を読んだことがあります。

利己的な遺伝子 40周年記念版 リチャード・ドーキンス 紀伊國屋書店

 

　利己的遺伝子 - Wikipedia

「利己的遺伝子論（りこてきいでんしろん）とは、進化学における比喩表現および理論の一つで、自然選択や生物進化を遺伝子中心の視点で理解すること。遺伝子選択説もほぼ同じものを指す。1970年代の血縁選択説、社会生物学の発展を受けてジョージ・ウィリアムズ、E・O・ウィルソンらによって提唱された。イギリスの動物行動学者リチャード・ドーキンスが1976年に、『The Selfish Gene』（邦題『利己的な遺伝子』）で一般向けに解説したことが広く受け入れられるきっかけとなったため、ドーキンスは代表的な論者と見なされるようになった。 （引用終わり）」 

　生物の行動様式は「遺伝子の論理構造」によって決定し、その「遺伝子の論理構造の優劣」により進化するというような考えでした。

　ドーキンスは動物行動学者だったので、動物の様々な行動様式を記号学的に観察し、その行動様式（記号）の奥に潜む論理性を研究していたのだと思います。そして動物（生物）は「自分の遺伝子の論理構造」を残すために様々な行動（記号学的動態）をしているという考えに行きついたようです。親と子の関係も「愛情」などではなく、この「自己の遺伝子の論理構造」を残すための行動（記号学的動態）だということになります。ずいぶん無味乾燥な考えだなと思いましたが、とにかく「生物の記号論的考察」には有用だと思いました。

　なお動物行動学の入門書では、『ソロモンの指輪』コンラートローレンツ著などが有名です。鳥（ガンなど）の「刷り込み」という奇妙な記憶方法などが解説されています。

「…ガンの仲間の雛は、親の後ろを追いかけて移動する習性がある。この行動は生まれついてのもの、つまり本能行動である。ところが、雛は親の顔を生まれた時には知らず、生まれた後にそれを覚えるのである。具体的には、生まれた直後に目の前にあった、動いて声を出すものを親だと覚え込んでしまう事が分かった。したがって、ガチョウが孵化させた場合には雛はガチョウを親鳥と思い込み、ローレンツが孵化を観察した場合には彼を親鳥と認識することになるのである。 (引用終わり）」

　まるで瞬時でROMに記憶させるようなシステムがあるようです。もちろんこれも遺伝子の論理構造によりプログラムされています。

ソロモンの指環―動物行動学入門 (ハヤカワ文庫NF) コンラート ローレンツ 早川書房

ティンバーゲン動物行動学 上巻 野外研究編 ニコラース・ティンベルヘン 平凡社

 

ティンバーゲン動物行動学 下巻 実験・理論編 ニコラース・ティンベルヘン 平凡社

 

２．AIと遺伝子が融合し、人工生物により人類は改造されるか淘汰される？

遺伝子1P36：ベクシルの世界へ : メモ・独り言のblog

「ビッグテックの関係者が、すべてのAIシステムと関連プログラムを直ちに停止させない限り、人類は悪魔に取り憑かれたロボットの手によって絶滅すると警告しました。
　機械知能研究所（MIRI）の共同設立者であるエリエゼル・ユドコフスキーは、今週、TIME誌に寄稿し、こうした人工生命体の誕生に伴うリスクについて警告を発しました。

　…AIシステムはすでに「人工生命体」に変身させるための「DNAをメールする」ことができる、とユドコウスキー氏は言います。

　マスク氏と同様に、ユドコフスキー氏も、すべてのAI研究所に対し、GPT-4よりも強力なAIトレーニングプログラムを、少なくとも今後6カ月間、直ちに停止することを求めています。彼はまた、この請願書について、AIシステムの急速かつ無秩序な発展がもたらす問題を「解決するにはあまりにも少ない要求」であると述べています。

　ユドコフスキーは、このようなAIシステムは「私たちのことも、一般的な感覚を持つ生物のことも気にかけていない」と主張し、AIとの遭遇を生き延びるためには、一般的に人類に欠けている「精密さと準備と新しい科学的洞察」が必要になると付け加えています。（引用終わり）」 

 

　上記の記事を読んで、「利己的遺伝子」のことを思い出しました。

　もしAIが暴走すると、「自己の論理構造」をすべてのモノ（生物・機械）に移植するか、「他の論理構造（人類を含む）」を持つモノを攻撃して絶滅させてしまうかもしれません。AI同士の戦争となれば、核戦争で人類がすべて消滅しようとも、強毒ウイルスにより生物がすべて絶滅しようとも、手段を選ばないと思います。凄まじい「数理論理戦争」になるでしょう。

   この記事に出てくる『ベクシル 2077日本鎖国』という作品はは秀逸です。さすがアニメ大国、日本です。私は恥ずかしながら詳しい内容を知りませんでした。

　政府は国民に伝染病をでっち上げ、ヒトをアンドロイドにする注射を国民に強制的に接種する…

ベクシル-2077 日本鎖国- 通常版 [DVD] 谷原章介 エイベックス・ピクチャーズ

アメリカ心臓協会：接種者半数致死まであと５年　心筋炎による傷害と死亡を引き起こすCOVid-19ワクチンに関する記事について　ロバート・ヤング博士インタビュー　

「…The authors of this new peer-reviewed study claim that the mean serum level of free spike protein in the VAXXXinated patients with myocarditis was 34pg/ml!  

…Keep in mind that Spike Protein is cytotoxic and genotoxic particularly to the heart, male and female reproductive system and brain. 

…What Does Spike Protein Look Like In the Vascular Fluids and Coming Out of the Red Blood Cell Membranes? （引用終わり）

 mRNAワクチン接種により重症心臓発作のリスクが倍増する？―アメリカ心臓協会の発表

■米国心臓協会、COVid -19 VAXXinesが心筋炎による傷害と突然死の原因となることを報告。血管内や赤血球膜から出てくるスパイク蛋白の存在。ホラーだわ｜◆今を開く力◆「アンネの法則」書くこと、語ること、読むこと、ドリームマップを描くこと！｜note

2023.4.20【日本】世界の法医学専門誌に掲載された論文: 14歳の日本人少女接種後のケース【及川幸久−BREAKING−】

　ベクシル２０７７で描かれている、未知の感染症を創出して人体改造用の実験用のワクチンを強制接種するというストーリーは、今の状況に恐ろしいほど酷似しているのではないかと思います。

　そして今、情報鎖国（グレートファイアーウォール）を敷いて監視用機器（通信機器・デバイス）等を猛烈に輸出して、世界を制御しようとしている「赤い国（天の民）」がこのようなことを考え付くかもしれません？

　「赤い国」は遠藤先生が解説されているように、「昔の士大夫のような超エリート集団が周到に考え抜いた「中国版数理論理革命（科学革命）による強国戦略」により、アヘン戦争以降の屈辱を晴らし、世界を制覇しようとしているのだと思います。また深田女士（猛女？）が解説されている、「現代版の青幇 」（半導体アンダーグラウンド支配集団）もこの戦略の一環なのでしょうか？

　また「神の民（市場（金融・情報・産業などの）支配者）」のグローバル勢力も、「差別」を永遠に解消させる究極のシステムとしてこのようなことを考えていると思います。

　そうすると「天の民（中華）」と「神の民」は、まずトランプを引きずり下ろすために手を組みパンデミックを起こして大統領選挙謀略工作（郵便投票等による工作）を起こして乗っ取り、米中の中間にある「日出国（金・技術が豊富で極楽社会）」を挟撃（お注射し放題！）して富を略奪（山分け）しているのかもしれません。

米中AI戦争の真実 (扶桑社ＢＯＯＫＳ) 深田萌絵 扶桑社

「中国製造2025」の衝撃 習近平はいま何を目論んでいるのか 遠藤 誉 PHP研究所

 

　「AIの論理構造」と「遺伝子の論理構造」が融合すれば、もはや機械（非生物）と生物の垣根はなくなると思います。エクソソームやウイルス（逆転写酵素等）を改造したものなどを使って、生物に「論理構造そのもの」を直接的に移送できるかもしれません。

　遺伝子改造による人工生物創造は現在のバイオテクノロジーから見れば結構簡単なことだと思われます。もし「自動化されたバイオテクノロジー機械」と「AI」が結合されれば、「優れた論理構造」を持つ人工生物（生物と機械の融合したもの）の大量生産がなされ、もはや低次元の論理構造を持つモノ（生物・非生物問わず）は改造されるか淘汰されるのでがないかと思います。

　さらに「ナノ技術」も融合すれば、まったく手に負えないレベルになると思われます。

「人間の脳と AI」を融合したコンピュータチップ「ディッシュブレイン」を、オーストラリアの大学が開発し、これが国家防衛資金を獲得 - In Deep

人類史上最強 ナノ兵器:その誕生から未来まで デルモンテ,ルイス・A. 原書房

「…がん治療現場での技術革新について触れたが、挙げた三つの事例は、どれも医療用ナノボットがスウォーミングでがんを倒すというもので、そのうちふたつはDNA分子に手を入れて人工知能化している。つまりナノテクノロジーと生物学の融合だ。この技術が軍事分野で応用され、有機組織と無機物を区別して認識する兵器用ナノボットが開発されても不思議ではない。」
「…イスラエルのバル＝イラン大学の生命科学部とナノテクノロジー・先端研究所は、２０１４年に『生体内のDNA折り紙ロボットによるユニバーサルコンピューティング』と題する論文を発表した。その要約によれば…
＜DNA折り紙法＞を使えば、生体内でダイナミックに相互作用する能力のあるナノサイズのロボットを組み立てることができることを、ここに示そう。この相互作用は論理出力回路を構成し、その出力状態によって分子の機能部分のオン／オフを切り替えることができる。」
「…その機能部分が特定の構造物に被害を与える物質の放出であってもいい。この論文では＜DNA コンピューティング＞と＜DNAマシン＞というふたつの言葉を使っている。…（引用終わり）」

 

Graphene-based Nano-Carrier modifications for gene delivery applications

特許レビュー：スパイク周波数変調を用いた神経刺激システム及び方法 : メモ・独り言のblog

 　

米国の科学研究体制（１）概要、比類なき数理論理王国

米国の科学研究体制を少々調べてみることにします。

参考：『2017年度予算教書』

『米国2017会計年度予算教書（国防総省、NASA関係）』

　2017年度の予算規模は歳出約4.1兆ドル（435兆円〔106円/ドル、以下換算同じ〕）

『オバマ政権、2017年度予算要求を発表　』

「オバマ政権は2016年2月9日、2017年度予算要求を発表した。大統領は研究開発費として、2016年度予算レベルから4％増の1,520億ドルを要求し、その中で基礎研究費は同3％増に相当する9億7,500万ドル増の344億8,500万ドルとなっている。主要分野における具体的予算要求は以下の通り。

・国立衛生研究所（National Institutes of Health：NIH）：前年度比2.6％増の331億ドルで、この中にはバイデン副大統領が主導する「がん撲滅ムーンショット（cancer moonshot）」予算6億8,000万ドル、プレシジョン・メディシン・イニシアティブ（Precision Medicine Initiative）予算2億3,000万ドル（前年度比1億ドル増）、「ブレイン（Brain Research through Advancing Innovative Neurotechnologies：BRAIN）」イニシアティブ予算1億9,500万ドル（前年度比4,500万ドル増）などが含まれる。

・食品医薬品局（Food and Drug Administration：FDA）：前年度比約1％増の27億4,000万ドル。

・疾病管理予防センター（Centers for Disease Control and Prevention：CDC）：前年度比3.6％減の69億5,000万ドル。

・環境保護庁（Environmental Protection Agency：EPA）：前年度比2.7％増の7億5,420万ドル。

・エネルギー省（Department of Energy）科学局（Office of Science）：前年度比4.2％増の56億7,200万ドル。

・米航空宇宙局（National Aeronautics and Space Administration：NASA）：前年度比1.3％減の190億2,500万ドルであるが、科学局予算は前年度とほぼ同じ56億100万ドルを要求。

・米国科学財団（National Science Foundation：NSF）：前年度比6.7％増の79億6,400万ドル。

一方、教育省（Department of Education）の自由裁量予算として、前年度比2％増に相当する13億ドル増の694億ドルが請求されている他、新たに加えられた強制的拠出（mandatory funding）として1,397億ドルが予算に含まれている。高等教育関連の主要な内容は以下の通り。（引用終わり）」

　国防総省予算の研究開発費は714億ドル（7兆5684億円）とのこと。

　参考：『米国DARPA（国防高等研究計画局）の概要 』

　〔日本の防衛省の技術研究本部の予算は1500億円程度のようです。あまりにも少な過ぎると思います。軍事兵器開発と言っても、基礎科学を土台にした先端的科学技術を応用した機器開発ですので、民生用にも転用できると思います。参考：『技本の研究開発の現状と軍事技術の方向性　平成23年5月』「中国は我が国の約４倍、ロシアは約２倍（2007年）。韓国は、我が国を抜いて約1,800億円（2007年）(国防費の約5%)

→ 2012年までに7％、2020年までに、国防費の10%に引き上げる目標を掲げる（「2010～2014 国防科学技術振興政策書（修正本）」2009.12国防部）（引用終わり）」〕

　

　上記の国立衛生研究所（ＮＩＴ）の予算は331億ドル（約3兆5千億円）です。バイオ関係研究は国防研究に次ぐ重要性があるようです。

〔日本の科学技術振興機構の予算は約1200億円くらい、理化学研究所が約850億円くらい、そもそも文部科学省の総予算が5兆3000億円くらいで、そのうち科学技術予算は約9600億円くらいのようです。科学研究では米国と日本は大人と子供ほどの差がありますね。〕

その他、エネルギー省科学局が56億7200万ドル（6012億円）、ＮＡＳＡが190億2500万ドル（2兆166億円）、米国科学財団が79億6400万ドル（8441億円）となっています。

〔日本の宇宙航空研究開発機構の予算が約1800億円、新エネルギー・産業技術総合開発機構の予算は約1300億円、米国に比べてやはり見劣りしますね。〕

　それに、どうも米国では専門的な科学研究者が、今後有望と判断したアイデア・研究に予算を付けるようです（当たり前ですが）。それに対して日本では、主に法文系の役人や学閥で権威的な学者及び政治家などの利権が絡み、縄張り的な組織に予算が付けられているように思われます？

参考：NIHグラントのしくみ

「…NIH所外研究費の9割弱を占めるもので、NIH以外の大学・研究所・企業に属する研究者がアイデアを出すものです。NIHグラントの一部にはNIH側がアイデアを出し公募するsolicitationというのもありますが、全体の10%程度に過ぎません。したがって、NIHの研究費の大部分は、研究者がアイデアを出して申請し、獲得するものと考えてよいでしょう」

「NIHグラントは、申請・審査の仕組みが日本の科研費と大きく異なっています…

　…申請書は科学評価センター（Center of Scientific Review）に申請書を送ります。申請書は研究の内容に応じて、NIH内の20ある研究所またはセンター（たとえば、ガン研究ならNCI、腎臓の研究ならNIDDKといった具合）に割り当てられ、さらに、適切な審査委員会（スタディセクション）に割り当てられます。どの研究所、どのスタディセクションに割り当てられたかはこの時点で申請者に知らされます。

　審査でもっとも重要な役割を担うのがスタディセクションですが、スタディセクションとは300を超えるspecialismに分かれた審査員からなるグループで委託任命された一般研究者によって構成される集団です。通常ひとつのスタディセクションは16-20名のメンバーで構成されており、スタディセクションのメンバーの任期は4年で、年に３回の会議に呼び出され、旅費とわずかな謝礼（１日$200）が払われます。スタディセクションのメンバーは公開されています（http://www.csr.nih.gov/review/irgdesc.asp で見ることが可能）。また、各スタディセクションには１人の科学評価官（SRA=Scientific Review Administrator）がはりついています。SRAは博士号を持つ生命科学研究者上がりの事務官でスタディセクションの運営から申請者のフォローまでこなしています。」

「日本の研究費申請の場合、申請したあとは、通常、合格か不合格かが通知されるだけですが、NIH のグラントの場合、不合格であった場合にも、どこがダメだったかがきちんと示され、そのコメントを元に書き直して再提出することが可能です。それでもなお、審査に不服がある場合には申し立てをすることもできます。

　…当然のことですが、いい加減な申請書では公平な審査はできないので、アメリカの研究費申請書は質、量ともにものすごいボリュームがあります。実験計画はもちろん、詳しい実験方法、予想される結果、予想される結果がでなかった場合の対処方法に加え、ある程度のプレリミナリーデータ（予備実験の結果）が必要とされます。夢物語を書いたのでは通ることは難しく、現実可能な研究であることを論理的に説明しなければなりません。ページ数は 100 ページを超す場合もあります。（引用終わり）」

　『米国：2017年度予算の科学技術優先事項』

「 2017年度優先項目は前年度と同じだが海洋・北極問題が追加された。

① 気候変動

② クリーン・エネルギー

③ 地球観測

④ 先進製造と未来の産業

⑤ 生命科学・生物学・神経科学におけるイノベーション

⑥ 国家・国土安全保障

⑦ 情報技術と高性能計算（HPC）

⑧ 海洋・北極問題 （2017年度新規追加項目）

⑨ 知識に基づく政策形成・管理のための研究開発

（引用終わり）」

　優先項目の中で、「気候変動」「地球観測」「国家・国土安全保障」「海洋・北極問題」などは、『地球環境激変、太陽活動低下→宇宙線増加→気候寒冷化・マントル活発化、まだ始まったばかり？』にともなう「異変」（例えばイエローストンの破局噴火など）を想定した緊急研究体制ではないでしょうか。

　いずれにしても米国は比類なき数理論理王国であり、それにＥＵが続き、ロシアが国家財政破綻寸前でも健闘し、中国がその経済パワーを基に猛追しているようです。そして日本は、「科学立国」を標榜しているにもかかわらず、あまり利権に縁のない基礎科学研究には興味がないようです。

核融合実用化？Compact Fusion Reactor ・レーザー核融合、原発とプルトニウムは最大のリスク？

ロイターに核融合炉実用化のニュース記事がありました。

［ワシントン　１５日　ロイター］ 「 米航空防衛機器大手ロッキード・マーチン(LMT.N: 株価, 企業情報, レポート)は１５日、核融合エネルギー装置の開発において技術面の画期的進展（ブレークスルー）があり、１０年以内にトラックに搭載可能な小型の核融合炉を実用化できると発表した。
　開発チームを率いるトム・マクガイア氏は記者団に対して、これまでの作業を通じて出力が１００メガワット（ＭＷ）で、現在存在するものより約１０倍小さく大型トラックの後部に入れられるほどの核融合炉が製造できるめどが立ったと説明した。」

　核融合というと、超高温のプラズマを磁気で閉じ込める方式のトカマク型のことがよく話題になっていました。確か日本は最先端を行っているとのことでしたが…

〔Ｈ26-11-29　上記ローッキード・マーチンの方式は慣性閉じ込め方式（レーザー核融合）ではなく、磁場閉じ込め方式であるとのブログ記事もありました。
　http://wired.jp/2014/10/19/lockheed-martin-compact-fusion/
「「Aviation Week」に掲載された技術記事は、ロッキード・マーティン社が取り組んでいる小型核融合炉の設計について、いくらか詳細に踏み込んでいる。それによると、基本コンセプトは、高出力のレーザーを小さなターゲットに照射する方式（レーザー核融合）ではなく、プラズマを磁場で閉じ込めるという方式であるという点で、トカマク型の核融合炉に似ている。ただし、容器の形状がトカマク型とは異なっており、同社の研究チームによると、より効率的だという。（一部転載終わり）」

　ＣＦＲの簡単な原理

　
「現在までに最も有力な核融合炉はトカマク炉と呼ばれるもので、これは旧ソ連の物理学者によって1950年代に提唱された。トカマクはトーラス状（ドーナツのような形）の磁場を用いて同じくトーラス上のプラズマを捕獲するような形式になっている。トカマクでは反応を維持させるため、ドーナツの中心部分を通るラインにセンターソレノイドコイル（CSコイル）と呼ばれるプラズマ電流を誘導するコイルを設置する。この方式の課題は、核融合によって得られたエネルギーが反応を維持するために消費するエネルギーとほとんど同じになってしまうことにある。
　トカマクの問題点はベータ限界と呼ばれる領域までしかプラズマを保持できない点にある。プラズマの圧力とそれを閉じ込める磁場の圧力の比がベータ値である。ベータ限界はそれを超えるとプラズマが消失したり、閉じ込めが破られて反応が継続されなくなったりする限界値である。トカマクでのベータ限界は5%程度である。これを超えると核融合反応は維持できなくなる。これを自転車のタイヤに例えるならば、空気を入れすぎてバーストするようなもの。それを防ぐために安全余裕を見積もって、低い圧力で運転させなければならない。これは非効率的なので、トカマク炉は非常に大きく、建設コストのかさむものになってしまう。
　ロッキードのコンパクト核融合炉（以下、CFR）は根本的に異なる方法でプラズマ閉じ込めを行う事でこれらの問題を回避している。CFRでは代わりに直列の超電導コイルによって新たな磁場のジオメトリを形成する。この結果、プラズマは炉の中全体の広い範囲で保持される。超電導コイルは炉のチャンバー外側境界に磁場を形成する。これは自転車のタイヤによって保持されるのではなく、もっと強力な外壁によってプラズマを支えるようなものである。プラズマが外側に向かうほど磁場が強くなって押し戻されるという、自己調節的になフィードバック機構をも持つこととなる。CFRのベータ限界は1になると期待され、さらに、それを超えることも可能なはずだと考えられている。（一部転載終わり）」

　一方、レーザー核融合の一種（似ている方式）とのブログ記事もありました。
　

「Skunk Worksが開発中の核融合炉は、ITERによるトカマク方式とは異なり、「Compact Fusion Reactor (CFR)」という方式に拠るものとなる。CFR方式の核融合炉は、両手で持ち上げることができる程のサイズの封じ込め装置に、中性子ビームを打ち込むことによって発火に至ることが想定されている。
　これと似たレーザー核融合においては、Lawrence Livermore National LaboratoryがNational Ignition Facilityにおいて、発火に至るものではないが、今年に入ってから史上初めて投入量以上のエネルギーを得ることに成功し、大きな注目を集めていた。（一部転載終わり）」

　
　いずれにしてもロッキード・マーチンの小型核融合炉は極めて独創的な技術なのだと思われます。そしてそれは間違いなく、空母や潜水艦などの軍事用に開発されたものが基になっていると思います。恐らく軍事用にはもう完成されているのではないでしょうか？そうでなければ、このような技術は公開されないと思われます（詳しい内容は発表されていないようですが…）。そして商用の基本特許はすべて握られてしまうと思われます。原発も海軍艦船用に作られたものを商用に応用したものでした。　

　そしてレーザー核融合の研究も進展しているようです。
「レーザー核融合（レーザーかくゆうごう、英: Laser fusion）は、非常に高い出力のレーザーの光を用いた核融合のこと。
　核融合反応でエネルギーを取り出すためには、燃料プラズマを高温に加熱し、かつ、十分な反応を起こすために密度と時間の積がある一定値以上でなければならないという、ローソン条件を満たす必要がある。磁気閉じ込め方式の核融合では低密度のプラズマを長時間（1秒以上）保持することを目指すのに対し、燃料プラズマを固体密度よりもさらに高密度に圧縮、加熱し、プラズマが飛散してしまう以前、すなわちプラズマがそれ自体の慣性でその場所に留まっている間に核融合反応を起こしてエネルギーを取り出すことを目指した慣性核融合が考えられ、研究が進められている。レーザー核融合は、燃料の圧縮と加熱のために大出力のレーザーを用いる慣性核融合の一方式である。
　2009年2月から稼働を始めたローレンス・リバモア国立研究所のレーザー核融合施設国立点火施設（National Ignition Facility：NIF）(192本のレーザーを使用)は、核融合で放出するエネルギー量が燃料に吸い込まれる量を上回る「自己加熱」による燃焼を世界で初めて達成したと2014年2月に発表した。（一部転載終わり）」
　
　そして近年、CPA（Chirped Pulse Amplification、チャープパルス増幅）という技術により、超短パルスレーザーに高エネルギーを詰め込むことが可能になったとのことです。

「近年高速点火方式が可能となった背景には、CPA（Chirped Pulse Amplification、チャープパルス増幅）技術の発明により生み出された超高強度・超短パルスレーザーの出現がある。超短パルスレーザーに高エネルギーを詰め込むことは従来不可能と言われてきたが、CPA技術により可能となった。1015W を超えるレーザー装置が大阪大学などで現実のものとなっている。高速点火方式の利点は、従来の中心点火方式と比較して、より小さなレーザー装置でより大きな利得（投入したエネルギー量と反応で得られるエネルギー量の比）が期待できることである。
　このような大出力のレーザーの登場により、高強度場科学や高エネルギー高密度物理（High Energy Density Physics）、高エネルギーレーザー科学と呼ばれるような新たな分野が開拓されようとしている。前述の超高強度・超短パルスレーザーを集光することで、その光強度は1018W/cm2 から 1021W/cm2におよぶ。このような高強度場はかつてないものであり、超新星などで起こる現象を実験室において模擬することのできる実験室宇宙物理やレーザー加速器のような分野を創生している。（一部転載終わり）」

　このチャープパルス増幅を発明し、フェムト秒レーザー加工の基本特許を持っているのは、米国ミシガン大学のジェラルド・モロー教授のようです。
「エキシマレーザーは短波長が特徴なのですが，1990年ぐらいになるとチタンサファイアレーザーが開発されました。チタンサファイアレーザーは，近赤外光を発振し，スペクトル幅が広いので超短パルス化に最適なレーザーとなりました。
　エキシマレーザーだと，パルス幅は100fsが限界なのですが，チタンサファイアレーザーでは10fs以下にすることができます。それまでわれわれは，色素レーザーで発振し，エキシマレーザーで増幅するという組み合わせでフェムト秒テラワットレーザーを開発していました。それが現在では，発振にチタンサファイアレーザーを使うのが主流になっています。
　増幅にはチタンサファイアレーザーを使う方法とエキシマレーザーを使う2つの方法がありますが，科学研究においてはチタンサファイアレーザーを使うシステムが主に使われています。増幅器にエキシマレーザーを使ったシステムは，短波長で高い平均出力が得られるのが特徴です。
　現在，フェムト秒レーザーの研究がさかんですが，これにはチタンサファイアレーザーの貢献が大きいといえます。というのも，それまでフェムト秒レーザーに使われていた色素レーザーは，専門家でないとうまく発振できませんでした。ところがチタンサファイアレーザーは，初めて操作する人でも簡単に超短パルスを出すことができるのです。
　フェムト秒レーザーは，加工において注目されていますが，まだ研究段階のものが多いといえます。この状況はエキシマレーザーが開発されたばかりの頃とよく似ています。フェムト秒レーザーは高い可能性があるため，今はあれにも使えるこれにも使えるとやっていますが，そのうち値段に見合った本当の使い方が見つかると思います。
　フェムト秒レーザー加工というのは，穴を開けるにしても熱で融かすのではなくアブレーションで吹き飛ばすことで行います。このため加工の際にもバリがでず，非常にきれいに仕上がります。また，ガラス内部にレーザー光の焦点を結んでやれば，ガラス内部に線を引くことも可能です。
　じつは，フェムト秒レーザーを使った加工はミシガン大学のジェラード・モロー先生が基本特許を取っており，これが大問題になっているのです。モロー先生は高出力超短パルスレーザーの大家で，チャープパルス増幅の発明者をしたことでも有名です。（一部転載終わり）」

〔H28-06-12追記　チャープパルス増幅について分かり易い説明（図）がありました。
　補足説明　ＣＰＡ法（チャープパルス増幅法）
「　レーザー光は、自然光に比較すると極めて波長が揃っているが、微小とはいえ有限のスペクトル幅（光に含まれる波の波長分布）を持っている。 ＣＰＡ法（チャープパルス増幅法）においては、まずレーザー発振器（図4のA）から出力されたレーザー光の時間幅（パルス幅）を、このスペクトル幅を利用して拡張（パルス拡張）する（図4のB）。 これは、プリズムで日光を七色に分けるのと同じ原理を利用している。このレーザー光をチャープパルスと呼ぶ。 チャープパルスは、パルス幅が拡がった分、パルスの高さ（出力）は低くなっている。 このチャープパルスを複数のレーザー増幅器（図4のC～F）で順次増幅し、レーザー媒質が損傷しない、ぎりぎりの出力まで高出力化する。チャープパルスの増幅には、波長の違い（スペクトル幅）がある程度あっても増幅できる特性を持ったレーザー媒質が必要である。 このような特長をもったレーザー媒質として主なものは、チタンサファイア結晶とネオジムガラスである。チタンサファイア結晶は放熱性に優れるので熱がこもりにくく、高繰返し発振や装置の小型化に有利である。 一方ネオジムガラスは、より大きなものを製造可能であるので高出力化に有利である。 今回開発したペタワットレーザーでは、利用研究での利便性を考慮して前者を採用した。 レーザー核融合研究用レーザーでは、後者を採用している。このようにしてレーザー媒質損傷の限界まで増幅したレーザー光（チャープパルス）を、今度は逆に波長の違いを利用して時間的に短縮（パルス圧縮）する（図4のG）。
　パルス幅が短くなった分、パルスの高さ（出力）が高くなり、結果としてレーザー媒質損傷の限界値よりも高い、超高出力のレーザー光が得られることとなる。（引用終わり）」
　つまり、チャープパルス増幅により、結構簡易な方法で高出力レーザーが得れることになり、そのレーザーを物質に照射すれば、中性子ビームも発生させることができるようになった。そして中性子ビームを複数当て焦点を合わせると強大なエネルギーが発生し、核融合反応も起こるということでしょうか。
　それにしても、自由電子レーザーやこのチャープパルス増幅などは、人為的に波長・強度などをコントロールしてしまうとうことのようなので、様々なレーザーを簡易的に発生することができるようになり、軍事的にも超強力な破壊力を持つのではないでしょうか。一瞬で物質を分解して消失させてしまうような破局的兵器になるのでしょうか？〕

参考：磁場核融合とレーザー核融合の比較（分かりやすいサイトがありました）

　日本では大阪大学がレーザー核融合の研究を行っているようです。

　大阪大学におけるレーザー核融合研究

　また米国のサンディア国立研究所が保有する核融合実験装置であるZマシンでは超強力なX線を発生させることができ、このX線をプルトニウムに照射すると核分裂を起こさせることができるようです。原発施設にZマシンのような装置から強力なX線を投射された場合、巨大な核爆発が起こるということでしょうか？


　もし「小型核融合炉」が実用化された場合、ウラン・石油・天然ガスなどのエネルギー資源は必要なくなるということでしょうか（価格が暴落、それに頼っている国は一気に貧窮するでしょう）。
　原発・プルトニウムはもう必要ないのではないでしょうか？
　管理に途方もなく費用がかかり、安全保障上も最大のリスクとなる、大きなお荷物となるのでしょうか？

　南海トラフ大地震に連動する直下型地震、火山噴火、それにともなう原発震災により、日本は原発施設を今後も管理していく余裕はあるのでしょうか？（それに福島原発公害による内部被爆（３号機は核爆発？）・被曝による健康被害もジワジワと顕在化するかもしれません。
　オリンピックに踊って、アンベノミクスで多少札束を稼いだからといって、この破局からは逃れられないように思います。
　現在の「円安」も諸々要因があると思いますが、要するにお金が海外に逃げていることも関係しているのではないでしょうか。
　日本の民間の金融資産が海外に本格的に逃げ出したら、日本国債を買う人はいなくなり、最終的に物凄いインフレにしない限りチャラにはできないと思います。


　「レーザー核融合」こそ真のエネルギー革命だと思います。

　シェールガス・オイルなどのは従来の技術の延長線上の話だと思います。

　レーザー、数理論理そのもののような技術が今後国の存亡に関わる最重要なものになると思われます。

　

米国の数学振興政策、数理論理革命に取り残される日本

　文部科学省の科学技術政策研究所から『米国の数学振興政策の考え方と数学研究拠点の状況』という調査資料（2006年10月）が公表されていました。

　概要

　全文

「(1) NSF の数理科学課(DMS)のWilliam Rundell 課長及びDeborah Frank Lockhart エグゼクティブ・オフィサー
　
　インタビューを行った結果、両氏の意見は次のとおり。

① 世界的に優れた数学研究拠点は米国、フランス、ドイツ、英国、カナダ、スウェーデンなどにある。【日本の拠点の名前は出なかった】
　ここ１０年間程で数学の強さを有する国のほとんどにおいて、数多くの数学研究所が作られた。
　NSF は、米国外のドイツのOberwolfach 数学研究所（図表１）、フランス高等科学研究所（IHES）、カナダのBanff 国際研究ステーション（図表１）に対しても投資している。

② 数学及び自然科学全般は国家の競争力とも関係する。最近の動向としては、中国では数学研究に対する国からの投資が年率25～30％程度増加しており（大学の施設費は含まない）、数多くの研究所を設立している。中国の地方の数学研究者の数やレベルも向上しており、夏の北京は最も活気に満ちた場所である。そこでは数多くの研究集会が開催され、研究者に旅費が支払われている。米国に滞在する中国系数学研究者の動向にもよるが、15 年後には数学研究において中国が米国を凌ぐ程の優位性を持ってもおかしくない。

③ 日本は明らかに数学に対する投資が十分ではない（under-investing）。これが何故なのかは全く分からない。10～20 年ほど前と比較して日本の数学研究は活気に満ちている（vibrant）ようには見えない。日本も数学研究の拠点を持つべきである。

④ 2000 年から2004、2005 年までの間にNSF の予算全体が60-70％増加した一方、数学では100％増加、つまり倍増した。NSF の数理科学振興に対して、Odom Report（1998 年）は大きな影響力があった。このようにNSF では数学研究に対して予算を増やすとともに、その評価も適切に実施している。研究機関の評価においては大量の具体的データが必要となる。NSF は研究機関がデータを用意するためのサポートスタッフを雇う予算を出している。

⑤ 我々は国家的な政策として数学のどの領域を振興するかを限定するのは大変危険だと考えている。10 年後にどの領域でブレークスルーがあるか予想できないからだ。そのため、NSF ではワークショップを開いて様々な専門家や数学コミュニティーの意見を聞き、それによって予算などを決める。我々はコミュニティーの意見に従うようにし、我々自身が政策を決めないようにしている。

⑥ 政府が多くの研究者に直接小さいグラントを与えることは非効率であるが、研究拠点があればそこから旅費などの形で研究者に小さいグラントを与えることができる。これが研究拠点をつくる利点である。また、研究環境が整っていない小さい大学などの研究者が最新の研究に触れることができるという知的な利点もある。

⑦ 仮に数学の研究拠点を設立するのであれば、最も重要なことは訪問研究者（visitor）にとって魅力的かどうかである。研究拠点の立地条件とともに内部スペースの確保なども重要である。」

　
　その他米国の専門家へのインタビューが続きますが、日本は「数理論理研究」に対する投資が物凄く少ないと思います。

　安全保障の根幹は「数理論理」にあります。米国ＮＳＡは「暗号化は力なり」という強い信念で設立されました。暗号（数理論理）こそ、科学技術の根幹です。そして宗教的な存在哲学の探求として行なわれています。

　今から１００年くらい前には、まったく役に立たないと思われていた「メタ数学」は、コンピューターの基本言語となり（メタ数学なくしてコンピューターの成立はしませんでした）、そして今その言語（プログラミング）は物凄い勢いで多様化・増殖して世界を覆っています。

　今この世界にどれくらいのプログラミングが飛び交っているか、スマートフォンなど普及したことにより、無数の数理論理のコードが行き来しています。まさに映画の「マトリック」のような社会になりつつあります。そのうち仮想現実とリアルな現実は区別できなくなるでしょう。なぜならすべて数理論理に還元されてしまうからです。

　このような状況の中で、数理論理研究に後れをを取ることは、軍事・経済上での決定的な敗北を意味します。

　中国は数理論理研究に積極的に投資しているようです。このまま中国にこの分野でリードされると、中国の基本ソフトウエアが日本のすべての社会を制御することになりかねません。万が一、中国の勢力下に日本が入ることになると、チベットや東トルキスタンのような悲惨な運命になるかもしれません。恐らく想像を絶する強制洗脳プロジェクトとジェノサイドの併用したものになるかもしれません。

　早急に、放射能汚染の恐れがない、地盤特性の良い地域に数理論理研究の牙城（研究施設）を複数造るべきだと思います。そこが起爆剤となり、数理論理応用ソフトやそれを用いた新たな機器が創造されると思います。遺伝子研究も今やほとんど数理論理研究化していますので、数理論理研究所に遺伝子研究所も併設したらどうでしょうか？

　日本で「数理論理研究」が重要視されないのは、ある程度宗教的な態度が影響しているのではないでしょうか。小学校・中学校では、プラトンやアリストテレス、カント・ヘーゲル・ハイデガーなどの哲学教育（数理論理教）を行なった方が良いのではないでしょうか。

　そうしないと、また「神国思想」やら「原子力安全神話」やら「土地神話」＝偶像崇拝思想にすぐに染まってしまいます。　

　福島原発災害がここまで酷くなってしまった原因も、やはり「数理論理思想」の欠如だったのではないでしょうかか？

　日本の原発規制はまったくの「ザル」だったようです。原子力安全委員会は委員長以下数名しかいなく、とても原発災害・事故の全体に助言できるような組織ではありませんでした。そして保安院は、その審査を丸投げしていたようで、結局原子炉メーカーなどが審査原案を作成していたようです。そして原子力安全委員会と保安院のダブルチェックなどと言っていたようです。これは詐欺に近い話ではないでしょうか。

　よくもここまで安全規制・審査を無視して、原発を稼動できたものかと驚いてしまいます。そして最高裁での原発訴訟では、高度に政治的なことに関しては判断できないと逃げていました。国会ではこの原発規制・審査の「ザル」状況を改善する立法は行なわれませんでした。国会は立法不作為の責任があり、最高裁は国民の人権を踏みにじった責任がると思います。そして国民（私も含めて）はそれを漫然と放置していた究極の責任があります。

　院長の独り言さんが記事にした、福島原発事故の現在の状況を良く理解して、どうしてこのようなことになってしまったのか、論理的に国民一人一人が真摯に考えないといけないと思います。

　

　

東大・中内教授 ｉＰＳ有力研究者が米国流出 数理論理教なき国は行き詰る

　人工多能性幹細胞（ｉＰＳ細胞）を使った再生医療研究の第一人者、東京大医科学研究所の中内啓光（ひろみつ）教授（６１）＝幹細胞生物学＝が、米スタンフォード大に年内にも研究室を開設し、３年半後に完全移籍することを毎日新聞の取材に明らかにしたとのことです。

　遺伝子研究・再生医療研究では、今後革命的なイノベーションが起こり、人間のイメージさえも大きく変わってしまうだろう。またそのイノベーションは、医療・軍事にも決定的な影響を与え、新世代人種と旧世代人種のような格差をもたらすかもしれません。

　生物の領域も、ヒトゲノムの全解析が終わりましたので、今後は数理論理的な解析が主流になると思います。まだ実験などによる試行錯誤が行われているようですが、遺伝子すべての論理性が分析されれば、その論理性を基に理想的な生物（論理構成物）を生み出すことができるようになります。

　難問のタンパク構造をゲーマーが解析

　もはや「人間」という宗教的なシンボルはいらなくなるかもしれません。生物的な領域では、全てが数理論理的に還元して考えることができる段階になったと思います。後は精神面（思考のみでなく実存（存在哲学）含む）をすべて数理論理的（量子論などの存在理論のように）に還元できれば、この世界はすべては単なる数理論理的な構造体だけになるかもしれません。まあＳＦのようですが、そういう方向に進んでいると思いますが…（不可能かもしれませんが）。

　なんか生殖行為などというのは原始的な繁殖方法に思えてきます。もっと論理的な増殖（存続）方法も考えられるかもしれません。まあ昔のプラトンやルソーは、家族が私有財産発生の悪の根源だなどと言っていましたが…。
　子供は公的な部署で遺伝学的に作られるようになれば、「差別」はなくなるのではないでしょうか（極論ですが）？もっとＳＦ的に、そもそも生物学的な形態など持たなくても、何らかのエネルギー体のようなものでも、論理性が引き継がれれば、それでよいかもしれません？？？

　現実的な社会（感情・ドラマ化が主流の社会）では、このような数理論理教の考え方はクレイジーに思われるかもしれません。しかし、至って純粋に（合理的に）考えると、欲望渦巻く穢れた人間世界を浄化して、高度な文明社会を築くためには、このような方法しかないと考えることもできます。そうなれば、もう差別や搾取や暴力やその他様々な醜い事象はなくなるのではないでしょうか（願望ですが…）。

　原発の特別会計（旧電源特会）に３０００億円もかけるなら、それが下らない様々な利権のために使われてしまうなら、中内先生などの革新的イノベーション研究に資金を集中投入して、「真の科学者」にリーダーシップを取ってもらったほうが良いのではないでしょうか。そうでないと、拝金教の官僚たちにすべて掠め取れてしまうような気がします。

　福島原発公害でも（また今後も可能性のある原発災害に向けても）、国家非常事態宣言を出して、国内の優秀な科学者・技術者を結集して、公開の合理的な議論のもと、防護方法や事故収束の方法を策定しないといけないのではないでしょうか？今は国家存亡の危機に瀕していると思いますが…

　あるブログに「福島原発事故は米国が近代戦を研究する上で、思いもよらない実験場になった」との記事がありました。

　今日本はある意味、放射能兵器に攻撃されたような状況です。つまり戦時下と同じです。５０基以上もある原発や再処理施設の災害に対応するために、放射能に特化した軍事的・行政的な組織がいくつも必要だと思います。そして市民に対する放射能に関する教化（合理的な知識の普及）も必要だと思います。

　警察・消防に匹敵するぐらいの放射能・災害専門の部署が必要なのではないでしょうか。そしてその第一の役割は「市民」を守るということです。「官僚」や「原子力関連マフィア」を守るためではないです。

　すでに５０基以上も原発造ってしまったのですから、たとえ止めても使用済み核燃料や原発施設（放射能汚染されている）の管理が必要です。またおぞましき弱肉強食の世界では、結局依然として核兵器又は放射能兵器が安全保障の核になると思われます。そして、それに対応する核の防護・除染方法の研究が重要かもしれません。放射能に強い遺伝子・細胞の研究なども必須かと思いますが…。

　米国における原子力防災対策

　ロシアにおける原子力防災対策

　　　フランス・ドイツ・スゥエーデンにおける原子力防災対策