1.高性能無人兵器・最新兵器の実験場
兵器の高性能化はとどまるところをしらないようです。
どこかの国では「科学技術は平和利用のためだけ」と人道主義を標榜していますが、世界の現状は加速度的にロボット・AI兵器や生化学兵器（改変タンパク質兵器など）が研究され、その性能も進化し続けているようです。
生化学的兵器では、どこかの国は良い実験場（＆処理場）のようです？？
「スイッチブレード（英: Switchblade）は、エアロヴァイロンメント（英語版）が開発した自爆突入型無人航空機（徘徊型兵器）。アメリカ陸軍の殺傷性小型飛翔弾薬システム（英語版）（英語: Lethal Miniature Aerial Missile System）として開発された[3]。
人員や非装甲車両などソフトターゲットを標的とするスイッチブレード 300、戦車など装甲車両を標的とするスイッチブレード 600のほか、非武装型のブラックウイングがある。(引用終わり）」
こんな無人の最新兵器と戦うとしたら、兵士は「やってられない」と思うでしょうね。なんの前触れもなく、いきなり雨あられと自爆ドローンや精密誘導ミサイルに攻撃されたらり、パニックになりますよね。
もう戦車とか装甲車なんて、この高性能の飛び道具の前には、まったく役立たずで、良い目標になるだけのように思えますが。
今後の良い兵士とは、ゲーマー（Gamer ）のようなオタク族になるかもしれません。高性能無人兵器を自由自在に操れる人材が必要かもしれません。そのうちAIになり、その操縦者も要らなくなるかもしれません…。
米国では対ドローン防御兵器の研究も進んでいるようです。これからは本当にロボット・AI戦争が主流になると思います。その制御技術の核心は「数理論理」だと思いますが…
AI搭載の無人化兵器はどんどん進化中のようです。
今後は兵器はロボットだらけになり、生の人間が戦うにはもう無理があるかもしれません？
ロシアももうこんな変な戦争はうんざりでしょう。ロシアが少しでも人道に反することをしたら（しなくても）マスコミに総攻撃をされるのに対して、相手（米国・NATOの軍産複合体（親方はグローバル勢力）は非情な高性能兵器を大量に送り込み（買わせ又は米国の税金で補助し）、他国の兵士の損耗を横目に高みの見物で、軍需商品の売上が急上昇し仲介料もどんどん入り笑いがとまらないでしょう。また各種兵器の貴重な実戦での実験結果も手に入るという一石三鳥（兵器実験・金儲け・ロシア損耗）になっている？
米国やNATOが実質的に参戦しているような状況では、ロシアはもう戦術核兵器を使うか、ウクライナのエネルギーを含むインフラ施設をすべて破壊して（ウクライナ人の抹殺）、早く「方を付けたい」と思うかもしれません。
中国企業の存在は不気味ですね。このウクライナ戦争でも漁夫の利を得ているようです。
米国では何兆円売り上げの軍需企業がゴロゴロと存在し、軍事ベンチャー企業もどんどん生まれているみたいですね。
現在の軍事技術は最新科学（数理論理）の応用兵器ですから、その威力も凄まじくなっています。
２．ウクライナ戦争の遠謀、日本・ドイツの完全殲滅が狙い
またこの「ウクライナ戦争ゲーム」の究極の目的は「欧州を実質支配したドイツを徹底的に潰すこと」だとの見方もあるようです？
「ドイツがEUの経済大国として君臨しているのは、東欧の安くて良質な労働力で、低価格で競争力のある製品を作れるから、ということだ。
トッド氏の分析によれば、ベネルクス三国、オーストリア、チェコ、スロベニア、クロアチアは、すでにドイツの経済システムに組み込まれている。加えて、そのドイツ経済圏に自主的に隷属してしまったのが彼の母国フランス。いくらフランスといえども、同じユーロを使っている限り、ドイツに対する競争力など永久に取り戻せない。
また、ロシア嫌いの衛星国ポーランド、スウェーデン、フィンランド、バルト三国は、ロシアを恐れるあまり、放っておいてもドイツ側に寄る。つまり、独立独歩のイギリスとハンガリーを除けば、すでにEUはおしなべてドイツの支配下に入ってしまった、という見方だ。まさに本のタイトル通り「ドイツ帝国」。（引用終わり）」
「…父方の祖父はオーストリアとハンガリーにルーツを持つユダヤ人の建築家であったが、彼はオリヴィエが生まれる前に妻子を捨てたことや、両親が第二次世界大戦中にカトリックに改宗したことから、ユダヤ人としての教育は受けていない[1]。1967年から1969年までフランス共産党員だった[5]。 （引用終わり）」
どのような方かははっきりすると思いますが…
またロシアとドイツの分断を狙ったものだという見方もあります。
ドイツ完全解体は近い?
- 米国がノルドストリームパイプラインを爆破：ドイツの邪魔をしポーランドを大国として迎え入れる : メモ・独り言のblog
- ウクライナに武器を支給し続けた結果、ドイツの自国の弾薬は「戦時での1日か2日分」となってしまいました | BrainDead World
ポーランドはアシュケナジム の根拠地であつたようです。
米国のDSの司令塔だったズビグネフ・カジミエシュ・ブレジンスキーもポーランド出身の方でした。
米国（親方はグローバル勢力）は、日本とドイツ（民族主義の二大強国）は去勢して保護国にしたはずなのに、経済制覇や中国などに接近するなどして復興しようと足掻いているゾンビのような国だと見ていたかもしれません。
カルタゴのように、完全にこの地から葬って「塩」を撒かなければならないと考えているのかもしれません。
そうするとグローバル勢力は、欧州（実質ドイツが上手く利用し支配していた）と日本（貿易経済帝国）の完膚なきまでの「ジェノサイド政策（精神のジェノサイド、洗脳・脅迫による完全服従化を含む）」をどんどん進めないといけないと思っているのかもしれません。
グローバル勢力とは、私見では「数理論理至上主義者（プラトン原理主義）（イルミナティ）、啓蒙思想家・フリーメーソン（神の抽象的認識者）、カバラ主義（世界の構造的抽象化主義）や選民思想（旧約聖書）を信奉する〇ダヤ人たち」、「共産主義者（科学技術による社会進歩（相対的剰余価値による無限的価値創造信奉）・企業共産主義（有機的構造の高度化の担い手は企業）（昔の労働者が主役の共産党のイメージは間違い）」たちが主要メンバーであり、それに使われる諜報・謀略機関として「マスコミ（洗脳工作機関）」や「政治家（買収され利権のために働く操り人形」や「政府・公的機関・公益団体（幹部をコントールして、グローバル勢力の意のままに行政・司法・扇動を行う）」、「巨大違法集団（マフィアの巨大版（政府を牛耳るグローバル勢力がバックにいるので恐いものなし）で、アンダーグラウンド（賭博、薬物、人身売買、ポンズスキーム詐欺などの市場を独占して、反対者を秘密裏に処刑する実行部隊を要する）」らがあり、世界中を監視下におき支配しているのではないかと思います。
グローバル勢力の政策手段は、何もかも抽象化されるので、極めて非情なもの（道徳や倫理などを顧みないもの）になり、反対するものをディスプレイのアイコンをデリートするかのように抹殺する、血も涙もない冷徹なものになると思われます。
３．中共は漁夫の利を得る
私見では中共は、そもそもグローバル勢力の思惑（援助）により作られたようですが、４０００年の歴史を有する中華（世界の中心）文明を担ってきた自負心から、西洋文明のすべてを吸収するまでは忍従する（臥薪嘗胆、この映画を見ると中華の執念深さが分かると思います）が、やがて時が来たらグローバル勢力も含めてすべての西洋諸国を属国化するという強い信念（復讐心）を持っていると思います。(お前らに完全コントロールされるタマではない?)
私見では中共は、米国民主党のグローバル勢力の左派（極端な共産主義者たち）の若者(理想主義だが貧乏でナイーブ)たちを篭絡（カネ、権力、ハニトラなど駆使して）させ、グローバル勢力支配の中に橋頭保を築き静かに乗っ取り工作を行っていたのではないかと思います。
そして中共は２１世紀初頭から「生物ナノ兵器戦争」のために入念に準備して、トランプ再選阻止を狙う米国民主党（グローバル勢力）の窮地に乗じて、米国及び世界中でコ〇ナ騒動を起こし、ロックダウンと致死性ワ〇チンを煽りまくり、現在の悲惨な状況（過剰死亡者の急増、免疫低下などの重篤患者の急増）を作り共同作戦（共同正犯）をしたのではないか。そのそうすると、米国力（経済・人口等）は弱まり内乱状態になり、この作戦は大成功したのか?
今はグローバル勢力もこれはヤバいのではないかと思い始めたのではないか？
中共は日本のグローバル勢力の支配を「居抜き」で引き継ぎ、さらなる浸透を図り完全占領しようとしているかのようです。ウクライナ戦争・ワクチン接種等で日本もボロボロな状態になっていると思います。
参考：『日中友好侵略史 門田隆将著 産経新聞出版』
 | 日中友好侵略史 門田 隆将 産経新聞出版 |
４．ウクライナ戦争の副作用・ドル体制の終焉
しかしこのウクライナ戦争で米国・NATO諸国は思わぬ苦戦を強いられているようです。
米国・NATO諸国はロシアの戦争能力を過小評価していて、ウクライナに武器を送りすぎて、自国の兵器備蓄（弾薬・ミサイルなど）が底を付きかけているようです。つまり自国の守りがガラガラになってしまった。武器の援助で儲けていてアホになったのか?
またロシアに対する制裁も功を有さず、逆にルーブル・人民元体制が資源・商品・技術・軍事力を基に世界の準標準システムになってしまったという副作用もあったようです。
「中国は2015年には，人民元で決済できる「CIPS」を設立。参加国地域は100を超える。国際金融協会は中露の決済システムの連携を「運用可能なのかは不透明」としつつ，制裁が「ロシアを中国との関係強化へと押しやる無視できないリスクがある」と警告した。CIPSの採用は遅れているが，2021年にCIPSが処理した約12.68兆ドルの取引があり，2020年から75%増加し，現在，103の国と地域に1,280の金融機関がこのシステムに接続している。CIPSというのはこれくらい充実してきている。 」
「ロシアがウクライナ侵攻に踏み切った２月24日，人民元は過去４年で最高値となった。制裁を受けたルーブルと異なり，ドルと交換できる，ロシアが国際金融市場にアクセスできる逃げ道である。人民元が両国の貿易の決済で使われる比率は2014年の3.1%から2020年の17.5%まで高まった。天然ガスの輸入代金の支払いにも人民元を積極的に使う事で合意。
なお，サウジアラビアは，中国の石油販売にドルではなく人民元を受け入れることを検討している。これは自国の人権状況のためにアメリカから制裁を受ける，自分もSWIFTから排除された時のことを考えているのではないか。
米ドルが基軸通貨であり続けられるのは，世界のどの国でもつかえるという利便性で信用を保っているからである。だが金融制裁の乱用はそのドルの信用を失わせる。基礎通貨ゆえに手に入れた金融制裁という「武器」が，逆に基軸通貨としての信用を落としかねない。」
「出来るだけ早くロシアとウクライナとの間で講和を成立させて，ロシアをSWIFTから排除するという制裁から解放する，そうしないと中国に人類が支配されてしまって世界中がウイグルのようになってしまうのではないか。そのような懸念が高いように思われる。 （引用終わり）」
５．ウクライナの絶望的悲惨さ
また兵器も兵士も使い尽くしたウクライナ及び援助軍は、マスコミの大本営発表とは違い、今全滅の瀬戸際のようです?
それどころエネルギーと物流システムが徹底的に破壊されたことにより、ウクライナ市民もこの厳冬にはとても耐えられないようです。
グローバル勢力が仕掛けた、この「戦争ゲーム」により、いったい何十万人（もしかしたら何百万人）の人が犠牲になるのでしょうか。
「…1978年1月25日、ウクライナ・ソビエト社会主義共和国（当時）のクルイヴィーイ・リーフにユダヤ系ウクライナ人として生まれた。父のオレクサンドル・ゼレンスキーはドネツク・ソヴィエト貿易研究所（ウクライナ語版）（現・ドネツク国立経済貿易大学）のクルイヴィーイ・リーフ校に勤務する研究者で、母はエンジニアであった[19][20][21][注 1]。父の仕事の関係で、幼少期の4年間をモンゴルのエルデネトで過ごした。祖父はソ連軍でナチス・ドイツと戦い、親戚の多くがホロコーストで命を落としたという。 （引用終わり）」
「 マイダン革命（ウクライナ語: Українська революція 2013–2014 років、ラテン文字：Ukrainska 86*revoliutsiia 2013–2014 rokiv、英語: Maidan revolution）、ユーロ・マイダン革命は、2014年2月中下旬にウクライナで起こった革命。
首都キーウで勃発したウクライナ政府側とユーロマイダンデモ参加者の暴力的衝突の結果、当時のヴィクトル・ヤヌコーヴィチ大統領が失脚し、隣国ロシアへ亡命することになった。」
「…記録された時期は不明だが、2月4日にリークされた電話の録音には、 ビクトリア・ヌーランドアメリカ国務次官補とジェフリー・ロース・パイアット（英語版）在ウクライナアメリカ大使が、野党指導者に期待する役割について話し合っている様子が記録されていた。
ヌーランド: "クリチコは政府に入るべきではないと思う。必要とは思えないし、いい考えとも思えない。"
パイアット: "彼は政府に入れずに、政治的準備や得意なことをやらせておけばいい。"
ヌーランド: "ヤツェニュクは経済と政治の経験を有している人だと思う。クリチコが入ると上手くいかないだろう。国際的に信頼されている人に来てもらい一役買ってもらいたい。引用終わり）」
「1961年ニューヨーク州ニューヨークシティに生まれる。父は生命倫理学者でイェール大学医学部教授のシャーウィン・ヌーランド博士。父方の祖父はロシアから移民したウクライナ系のユダヤ人である[3]。ブラウン大学を卒業後、アメリカ国務省に入省。 （引用終わり）」
もうコントというか、分かりやすい図式になっています。
