感染拡大は人々の行動に起因するのではなく、全ては政治家たちの無能さから出たものであるにもかかわらず、そのあおりを国民が受けることには納得できないものがありますよね。昨年来の経営危機が深刻化しているチームが増加しているのですが、それに関するコメントは皆無です。政治を司るトップが何もしてこなかった、いや何もできなかったのが、今の惨状を招いています。根底には「自分さえよければ他人のことは知ったこっちゃない」という無責任体質が蔓延しているのです。
Ｊリーグ公式戦計１１試合が無観客開催の見込み…政府要請届き次第正式決定
https://news.yahoo.co.jp/articles/d534dd1dfa5179cbfa2dcc60dd51bf42471c97c4
※以下､引用です｡
Ｊリーグが東京、大阪、兵庫、京都の４都府県で開催する公式戦について、緊急事態宣言の期間中は無観客試合（リモートマッチ）とする方向で調整していることが２３日、分かった。政府から要請が届き次第、リーグとして正式決定する。無観客試合になるのはＪ１～３リーグ戦９試合、ルヴァン杯２試合の計１１試合になる見込み。チケット販売を開始している試合については、入場が認められる可能性もあるという。
Ｊリーグは政府の要請を受け、最初の緊急事態宣言が解除された後ではあったが、昨年６月２７日のＪ２、３開幕、７月４日のＪ１再開戦などで無観客試合を行った。同７月１０日のＪ２岡山―北九州でようやく有観客試合を開催。それ以降は感染症対策を行った上で、基本的に上限５０００人の有観客で公式戦を運営してきた。今年１月からの緊急事態宣言下でも同様だった。
Ｊリーグの無観客試合は約９か月ぶりとなる。リーグ全体の公式戦に占める割合こそ少ないものの、対象となるクラブからはスポンサー収入への影響を懸念する声が上がっている。
既に、京都サンガＦ.Ｃ.はホームゲームの２試合を無観客開催すると発表しました。恐らく各クラブも「みなし開催」を避ける為にも追随するしかないでしょう。ＤＡＺＮ収入だけでは付随する減益まで補うことはできませんし、危機感は増大する一方です。
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大相撲 緊急事態宣言で夏場所は初日から無観客開催の方向 延長なければ４日目から有観客
https://news.yahoo.co.jp/articles/d3364d3fb41ec28bd242feede0a6176d37ccdf03
※以下､引用です｡
４都府県に新型コロナウイルス対策の緊急事態宣言が出されることが２３日、決まり、大相撲夏場所（５月９日初日、両国国技館）の開催方法にも影響を余儀なくされた。宣言期間は２５日～５月１１日までとなり、日本相撲協会は初日から３日間を無観客開催とする方向。宣言延長がなければ４日目から有観客で調整する。
宣言の正式な発令を受け、日本相撲協会は理事会で再協議し、開催方式を決める。芝田山広報部長（元横綱大乃国）は「無観客にするにしてもチケットをどうするかにしても理事会を通さないといけない。持ち回りの理事会になると思うが、理事会を通さないといけないということだから、月曜日（２６日）の発表になります」と説明した。
先場所まで同様、政府方針に沿い、夏場所は初日から定員の半数となる観客上限５０００人で開催する予定だった。同部長は「１週間延期できないかとなったけど名古屋場所（７月４日初日、ドルフィンズアリーナ）もすぐ始まるし、（国技館の使用）予定も（東京）五輪とかで入っているから無理だね」と話し、初日を延期することはない。
先場所までと同様、力士、親方ら協会員全員約９００人が場所前にＰＣＲ検査を受検して、感染対策を万全にして夏場所に臨む。
昨年３月、大阪での春場所は１５日間、無観客で開催したが、東京開催場所で無観客となれば初めてのことになる。
人が動いたり、集まることが悪いのではない筈です。スポーツイベント開催によってクラスターが発生したことは全くないにもかかわらず、ただ集客することが悪のように報道されてマインドコントロールされるのは、最も危険なことです。
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サッカー界は新型コロナ禍の経営危機をどう打開するのか…鹿島が10億円弱、浦和が6億円強の巨額赤字
https://news.yahoo.co.jp/articles/0cdd14d9047cb96abea6184af33eb01d3c162df2
※以下､引用です｡
昨春から続く新型コロナウイルス禍が日本サッカー界に刻んできた傷跡の大きさが、クラブ経営における具体的な数字を介してあらためて明らかになった。Ｊ１の鹿島アントラーズと浦和レッズの2020年度決算が23日にそれぞれ発表され、当期純損失で鹿島は9億4500万円に、浦和は6億1200万円にのぼる巨額の赤字を計上した。
鹿島はリーグ全体の経営情報が開示されるようになった2005年度以降で７度目の、金額ではこれまでで最大だった2015年度の3億4400万円を大きく上回る赤字となった。鹿島の小泉文明代表取締役社長は、オンライン形式で行われた決算報告説明会で2020年度決算をこう振り返った。
「試合に関連するところ（の収支）については非常に厳しい状況ではありますが、これについてはコロナ禍において、避けられなかったものだと思っています」
売り上げにあたる営業収益は2019年度の67億6800万円から47億9700万円へ、19億7100万円の減収となった。営業収益の二本柱を成すスポンサー収入と入場料収入では、前者は2億4200万円減の20億6100万円、後者は5億2100万円減の4億7500万円をそれぞれ計上した。
さらに2019年度で15億9500万円だった、その他の収入が12億2200万円へと減っている。クラブ創設30周年となる今シーズンのタイトル獲得へ向けて選手の移籍をほぼ封印した影響で、前年度は7億円あまりを計上した移籍金がほとんど発生しなかったと小泉社長は説明する。
支出にあたる営業費用では、最大を占めるチーム人件費を3億8600万円減の25億5000万円に抑えた。全体でも9億2700万円減の57億4600万円に圧縮させたが、減収分の方が大きく上回ってしまった。それでも改善できる余地がまだまだ残されていると言わんばかりに、鹿島の親会社メルカリの取締役Presidentを務める小泉社長は心配無用を強調した。
「親会社のメルカリにおいても借り入れをはじめ、アントラーズにきちんと支援をしていくことで、資金繰りの不安などがある状況ではありません。かなり厳しい決算で、びっくりされた方がいるかもしれないが、こういう状況だと正しくお伝えすることがむしろ大事だと思っています」
2019年度で純資産が21億6900万円を計上した関係で、債務超過状態には陥っていない。昨シーズンも実施した投げ銭システムなど、メルカリのノウハウを生かしたデジタル施策をさらに拡充させ、同時進行で開幕前から準備を進めてきた複数の30周年記念事業を通じて増収を図る。
ピッチのなかでは指揮を執って２年目のザーゴ前監督を、成績不振を理由に今月14日に解任。第一次黄金時代で主力を担った相馬直樹コーチに後任を託した今後を、依然として入場者数の上限が収容率50％以下に定められている状況を踏まえながら、小泉社長は鹿島の歴史と伝統に重ね合わせる。
「やはり勝って成績を残さないと、クラブ経営は成り立たないと思っています。ここから巻き返しを図っていくなかで改善される部分もあるはずですし、スタジアムに（大勢のファン・サポーターが）来られなくても喜んでもらえるような試合をしながら、ＰＬ（損益計算書）を改善していきたい」
一方、もうひとつのビッグクラブである浦和が単年度決算で赤字を計上するのは2010年度以来、10年ぶり２度目となる。
当時は2億6000万円だったが、今回は浦和の立花洋一代表取締役社長をして「20億円ぐらいの赤字でもおかしくない」と言わしめた苦境で、最終的には6億1200万円にまで抑え込んだ。
2019年度決算で過去最高となる82億1800万円を計上した浦和の営業収益は、一転して2020年度は57億7100万円に落ち込んだ。24億4700万円もの減収となった背景は、リーグナンバーワンを誇る観客動員数が収益に寄与してきた浦和の歴史を抜きには語れない。
入場料収入を比べると23億円から18億7700万円減の4億2300万円へ、実に81.6％もの大幅減収となっている。7月には無観客試合を余儀なくされた、昨シーズンの埼玉スタジアムにおける平均入場者数は7869人で、2019シーズンの3万4184人から大きく減少した。
それでも赤字額を当初の想定よりも大幅に圧縮できたのは、浦和を支えているパートナー企業およびファン・サポーターの理解と協力に負っている部分が大きい。
スポンサー収入は38億4100万円から37億5000万円と、9100万円の減収にとどめた。これは既存のパートナー企業が離脱せず、さらに新規のパートナー企業も支援に加わったことを意味する。
さらに物販収入も8億1400万円を計上し、減収額を8900万円にとどめている。改革の余地があると活路を求めたオンライン販売を介して、ファン・サポーターがグッズを買い求めたからだ。
さらに６月から８月にかけて実施されたクラウドファンディングでは約7800人の支援を受け、目標の１億円を超える1億2700万円が集まった。払い戻し措置が取られたシーズンチケットについても、一部のファン・サポーターの辞退を受けて寄付金としての収入に変わっている。
浦和としてもチーム人件費を除いた営業費用、たとえば事業運営費やチーム運営費、一般管理費などで既存の方法や体制に対して徹底した見直しを断行。前年度比で15億4300万円ものコストカットに成功したトータルが、入場料収入の減収を大きく押し戻す形となった。
もっとも、親会社メルカリからの融資枠がある鹿島とは異なり、浦和は2005年に当時の親会社だった三菱自動車との損失補填契約を解消している。三菱自動車と三菱重工業が共同出資して設立した、ダイヤモンドＦ.Ｃ.パートナーズが筆頭株主となった2016年秋以降も状況は変わっていない。
定時株主総会後にオンライン取材に応じた立花社長は、今シーズンの入場料収入も「未曾有の危機的な状況に変わりありません」と明言。パートナー企業およびファン・サポーターへあらためて感謝の思いを示しながら、クラブ経営をより強靱な体質に変えていくと誓いを新たにした。
「こういう状況だからこそ、ピンチをチャンスに変えてきたい。費用の削減には聖域を設けずに、緊張感と危機感をもって進めていきたい」
2019年度決算で計上した16億1900万円の純資産が10億700万円に減少したものの、浦和も債務超過状態には陥っていない。それでも地元に根差した、地元に愛されるクラブとしての自負心をより強めながら、終息する見通しが立たないコロナ禍で生き抜く道を模索していく。
「ワクチン接種が拡大すれば解決する」などと能天気に構えていたら、とんでもないことになるというのが具現化されつつあります。
ワクチンを接種した医療関係者がアナフィラキシーショックを起こし、生死を彷徨うという事態は相当数発生していると聞きますが、何故か全くメディアには取り上げられません。人名より組織の体面と製薬大手の利益しか考えない、今の政治家たちの無能と無責任が戦時中を上回るような報道統制で維持されているとすれば何をかいわんやです。
既に新聞、テレビなどの大手メディアは「大本営発表」しかできなくなりました。ラジオなどローカルメディアの中には真実を語るものもありますが影響力が小さくて広がりません。ネットにも真実の報道が出る時があるのですが、概ね削除されています。
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それはさておき、こうなってしまうと流言飛語(正しくは「流言蜚語」)に惑わされても仕方ないといえる事態ですが、せめて何が真実かを常に考えて行きましょう。
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イベントは観客がいて初めて成り立つことを忘れてはいけません。それが忘れられたクラブは存続できないからです。
よろしくお願いします。
今、コロナだけでなく、様々なことが、「大手メディア(地方メディア含む)」だけだと、伝わりませんよね。私も、最近、それを本当に感じます。
例えば、アメリカの現大統領は、かなりウラの顔も・・以下省略 みたいだし、大手メディアだけ見てる人は、欧米で過激化するアジア人ヘイトも、中東やミャンマー情勢の本当に暗黒な話も、知りません。
今の世の中にあまりに不平不満が多いため😅話が著しく逸脱しましたが、私は、首都圏に引っ越しするため、向こうでになる可能性大ですが、早期にワクチン接種します。
やはり・・岩手みたいな土地をこれから「帰省先」にして、定期的に帰省しようかとする時、言葉は変ですが、「免罪符」になるから。(本当に、いや～な視線が突き刺さる土地でもありますが、最近、また感染数増えてます・・)
しかし、同級生の薬剤師が「ワクチン接種したら、筋肉痛(頑健なヤツで、ヒマラヤの5000メートル級の山に登ったほどの人)」なんて言ってて、少し不安もありますが・・
とにかく、今は、飲み歩かない、「耐えがたきを耐え、忍びがたきを忍ぶ」ぐらいの我慢で行動、ですね。
特にメディアの報道の仕方は酷いですね。何と言っても、コロナは飯の種ですから、終息してしまうと困るという本音が見て取れます。現象を切り取ってそこだけ誇張するので、真実は伝わって来ません。
今の米国大統領はトランプが尻尾を巻いて逃げ出すほどの極悪人なのですが、それを報道すれば潰されますから何も言えないでしょう。ミャンマーに関しても、この事態を招いた張本人が誰なのかを絶対に報道しませんね。だいたい、大手メディアから批判的に報道される人は善人だという定義が成り立ってきたと感じます(苦笑)
ワクチンに関しては、私の持論であるので一般的には受け入れられないかも知れませんが、本来動物実験をして、その後何年かかけて治験を繰り返して５年～10年の期間を費やして、やっと認められるのが当たり前だと思っていますから、１年に満たない短期間でできるものではありません。もし、それを認めるのであれば裏に一般人を使った人体実験という側面があるか、そうでなければコロナは単なる茶番だったかのどちらかだと思います。茶番であったのであれば、製薬大手の薄汚い陰謀ということですから、巨悪に踊らされるのはご遠慮申し上げたいですね(笑) 確かに「免罪符」的側面は間違っていないのですが、ワクチンを打ったとしても感染の可能性は低くならないようなので、絶対的な信頼を寄せる訳には行きません。病院によっては、「ワクチン接種は任意」としながらも「ワクチンを打たない者は現場に立たせない」と暗に強制になっています。それが理由で病院を辞める人が急増しているそうです。トップの考えとは逆に進んでいるのが現実です。
しかし、何も報道されませんね。これが現実です。