『武家と天皇―王権をめぐる相剋』を読む。その5

上述したような武家と天皇との相剋は、過去のエピソードに過ぎないのか。

その疑問には、間接的に次のような記述が答えているだろう。

江戸期の天皇は、鎌倉や室町以上にシステムのなかに織りこみずみのようにみえる。武家の首長（ないし候補）を将軍に任官し、大小の武家に官位を授与する手続きは無論のこと、東照大権現という武家の祖神形成まで、神号授与・例幣使というかたちで天皇が関わっている以上、天皇なる存在は、武家政権の不可欠の補完物であったと断定せざるをえない。

そのシステムが機能しなくなるのが、19世紀初めから始まる外国勢力の圧力である。

この事件（一風斎註・ロシアによるサハリンやエトロフ島の攻撃）が契機となって、幕府はみずからの軍事力に自信を喪失したとき、天皇の権威に依存するという体質が、ふたたびあらわれたのである。

天皇権威の回復運動（尊王運動）が、このようにして始まる。
以降、明治維新までの動きについては、よくご存知のとおり。

以下は、本書の記述から離れる。

明治政府が確立する過程で、２つの顕著な動きがあった。
１つは、天皇の権威を新政府に取り込んだシステムづくりであり、もう１つは天皇親政の復活を図る動きである。

前者は、いわば江戸幕府とは異なる形ではあるが、天皇（権威）を薩長閥の有力者が、自らの政権（権力）の中にシステムととして織り込む、という方法である。これは後に「天皇機関説」として明示されることになる。

後者は、当初は宮廷における反主流勢力（元田永孚・土方久元・佐々木高行ら）を中心にして行なわれたが、昭和に入るまで、主流となることはなかった。
これは、元田らとは関係なく、後に「昭和維新」として過激な運動となる（しかも、「天皇」を梃子とした、反主流派（隊付将校）による巻き返しとして）。しかし、江戸時代とは異なり、天皇家が、この天皇親政運動の主体となることは決してなかった（「２・26事件」における昭和天皇の反応を想起）。

と考えていくと、本書で述べられたことのスパンは、意外と遠くにまで達していることが分るであろう。
また、戦後においても、天皇（権威）は、民主国家としてのこの国のシステムに織り込まれていることを、忘れてはならないであろう（「日本国憲法」や「皇室典範」のみならず、不文律としても）。

＊図は明治天皇の江戸遷都を描いた錦絵（尅斉芳年筆『武州六郷船渡』）。