朝日・東大調査 教育

09年8月23日　日曜日　朝日・東大調査　教育

今日も朝日・東大共同調査が出ていた。(ここをクリック)
やはり、庶民は国民生活が窮屈に成っている証拠に民生に直接関係のない。公共事業や防衛、国際協力にお金をかけることにこだわりがあるようだ。

　　　　　　　　　　

与野党ともマニフェストに子育てや教育に大判振る舞い。

　　　　　　　　　　

　　　　　　　　　　　　

グラフを見ると
　　　　　　　　　　　　　　
先進国では、GNP対比の教育期間への資質は是等の国々で最低のようだ。
日本でもある職種は教育費に莫大な資金が必要で、政治家と同じく世襲制度に近い職業もある。と言うことは、出来の悪い政治家と同じく特権意識の旺盛な人々が多く感じる。
教育は、大学まで国家が面倒見ることにより、あらゆる職種に良き人材が発掘され、日本によい結果が出てくると思う。

小林東大教授も