良い出汁出てるから・・・雑炊も旨いなぁぁ
大満足でしたぁ☆
９日の東京株式市場で日経平均株価は反発か。朝方の外国為替市場で円相場が弱含み、輸出株を中心に採算改善を見込む買いが入りやすい。８日の米国株下落が投資家心理の重荷となりそうだが、日経平均は前日までに４日続落しており、値ごろ感を意識した買いが優勢になるだろう。
円相場は１ドル＝114円台前半と円安・ドル高に振れた。米民間雇用サービス会社ＡＤＰが８日に発表した２月の全米雇用リポートで、非農業部門の雇用者数が予想以上に増えた。米利上げ観測を背景に米長期金利が上昇し、日米金利差の拡大を意識した円売り・ドル買いが優勢になった。
９日早朝の大阪取引所の夜間取引で日経平均先物３月物は１万9340円と、８日の清算値の１万9250円を90円上回った。東京市場でも同水準を念頭に置き、運用リスクを取る動きを促しそうだ。
10日に株価指数先物・オプションの特別清算指数（ＳＱ）算出を控え、持ち高調整の売買いで一時的に値動きが大きくなる場面も想定されるが、大幅な調整を予想する声は少ない。重要イベントでは欧州時間９日に欧州中央銀行（ＥＣＢ）が金融政策を決める理事会を開き結果を発表する。ただ、政策の現状維持を見込む声が多く、波乱要因になるとの警戒感は薄い。
■日経平均がイマイチでも日本株は順調といえる理由
日本株に再び「強気サイン」が点灯しています。「強気サイン」とは、何をもって言うのでしょうか。それは、東証2部指数や日経ジャスダック平均などの中小型株指数が、2006年に付けた高値を上回ってきたことです。例えば、3月7日は、日経平均株価は3日続落しましたが、その一方で、東証2部指数は3月7日で6日連続上昇、新高値をつけています。
昨年までで、2006年～2007年当時の高値を上回っていたのは、主要指数の中では日経平均株価だけでした。しかし、他の指数にも前回につけた高値をブレークする強気サインが出現したことによって、テクニカル分析を主体に市場分析をする筆者にとっては、上昇相場の継続を再確認することができました。
一方、東証1部は売買代金が増加せず、依然として盛り上がりに欠ける展開となっています。しかし、日経平均株価は上値の壁といわれた1万9500円を一時上抜けてきました。次は「2万円の壁」が待ち受けていますが、突破のカギとなるのは、海外投資家が様子見から買い参入してくるかどうかです。
現物株と先物を合わせた海外投資家の売買は、直近で最も新しいデータとなる2月第4週も日本株を534億円程度売り越しました。今年に入ってからでみると、買いよりも売りの方が多い状態が続いています。
国内企業はトランプリスクを警戒してか、2016年10-12月期の決算では自己株買いの発表を控え、将来の備えのために資金の出し惜しみをしたようです。
次の年度末決算が発表される4月～5月には、企業の株主還元への積極姿勢をはじめ、設備投資などによる攻めの姿勢が出てくるかもしれません。海外投資家は、それを確認できるまでは日本株買いを再開させないだろうと思います。また、東芝の問題もある程度は決着しないことには、ヘッジファンドなどの短期資金は別にしても、海外年金からの長期資金流入は見込みづらいといえそうです。
ドル円は1ドル＝114円台から円安方向に行くには上値が重く、すでに来週のFOMC（米連邦公開市場委員会、14～15日）での米国の利上げを織り込んでいる状況です。10日の2月雇用統計の結果やFOMC後のFRB（米連邦準備制度理事会）のイエレン議長会見の内容で、追加的な利上げムードが高まるかを確認するまでは、「円安にさらに進み、大型株が買われるイメージ」は描きづらいと思います。
そういった意味では、3月前半はこのまま東証2部やジャスダック、マザーズなどの小型株の騰勢が保たれる可能性が高いといえましょう。しかし、大型株は「需給のカレンダー上の節目」といわれる3月限の「メジャーSQ」（今年は3月10日）を境に、上昇が強まる可能性が高いとみています。
■｢SQ｣後、株価は上昇する傾向が強い
「メジャーSQ」とは年に4回ある、先物・オプションの決済期日です。3月、6月、9月、12月の各月の第2金曜日と決められています。現物株が先物の動きに左右させられることが多くなった昨今では、相場の分岐点になることが多いともいわれています。
そこで、過去5年間の3月のSQ日を基準にして、日経平均株価がその前後でどう動いたかを平均値でみますと、SQ前は少し弱含む場面もありますが、SQ後の10日間前後は比較的上昇する傾向があります。
年度末で決算対策の売りが3月前半で一巡するほか、おおむねSQが終わったあと11日以内に株主優待・配当の権利付最終日を迎えることが多く、それを目的とした買いが上昇の要因になりやすいことが推測できます。最近は業績がパッとしなくても配当を引き上げる企業が増えていますので、今年も「海外市場に波乱がなければ」の話ですが、SQ後は上昇が期待できると思います。
さて、その海外市場では、ダウ平均が30年ぶりの連続記録（13日連続最高値）更新を逃してしまったと思いきや、1日には300ドルを超す上昇となるなど、予測不能の「青天井」の状況となっています。ただ、これまでの最高値である1日の終値（2万1115ドル）でみると、長期トレンドをみるときに使われる200日移動平均線（以下、200日線）からの「上方かい離率」が12.4％まで上昇しました。
以前、ダウ平均は過去の動きを参考にすると、200日線からおおむね7％前後の上方かい離で頭打ちになることが多く、そこを超えると12％前後まで上昇するケースがあるとお話いたしました。
■NYダウはついに「大倍返し」2万1780ドルへ
足元は、その水準でほぼピッタリ止まったことになっているわけですが、だからといって、テクニカル指標に売りサインが出ているわけではありません。依然として、下値を切り上げながら上昇が続く可能性が高いとみられます。そこで、いよいよ視野に入ってきた水準が2万1780ドルです。
あの「100年に一度の大暴落」といわれた金融危機の末に付けた2009年3月安値までの下げ幅に対する「大倍返し」の水準にあたります。いくらなんでも当面の上げ相場が一服するフシの1つで、筆者も長期の波動からこれまで上限と思っていた水準です。ただし、今がバブル相場の始まりだったらどうでしょう。
筆者は最近、2016年前半までの世界的なショックを吸収し、快進撃を続けるダウ平均の上昇を予測するとき、日経平均株価も1987年の「ブラックマンデー」後の低迷から立ち直り、1988年～1989年に大相場を演じたバブル相場を再度考察する必要があるのではないかと、感じています。
さて、日経平均株価のチャート分析で短期的なポイントは、25日移動平均線（1万9237円、7日現在）と75日移動平均線（1万9035円、同）が接近する時期です。現在は、25日移動平均線を挟んでいったり来たりのモミ合いです。モミ合いは細かな調整と置き換えてもいいかもしれません。
ただ、単にモミ合いといっても、意味があります。昨年のトランプショック時は、鋭角的で瞬間的な下への「往ってこい」の調整だったのに対し、いまの調整が時間をかけた対照的な動きになっていることが重要なのです。この対照的な動きは、オータネーションといいます。
どういうことかといいますと、5つの波で構成される上昇トレンドには3つの上げと2つの下げ（調整）が入っていますが、その2つの調整は同じパターンにはならない、というテクニカル分析の1つの理屈です。もちろん、絶対そうなるとは言い切れませんが、株価が今、トレンド上のどこにいるかの位置を確認する上での目安にはなります。なので、今の相場は1つのトレンド上では、「最後の上げ待ち」の状態と考えることができます。
上昇あるいは横ばいが続く25日移動平均線に、その下方で上昇を続けている75日移動平均線が近づくいつかのタイミングできっと、何らかの材料が出現し、株価は上放れていくような気がします。SQ後の上昇を加速する材料の出現となるならば、4月～5月には日本株は年内で最もいい時期を迎えることになるとみています。