四人分とはいえ・・・沢山のクエがぁぁ♪
２月に入り、２月２日の第１１４５回抽せん。結果は「１、４、１５、１８、２５、２８／３６」。本数字はすべて「３１」以下のミニロト状態だったが、「１、１５、ボ３６」が紫球、「４、１８、２５」が緑球と抽せん球的には特異な出方をしたせいか（？）、１等は該当なしで１億１０００万円余のキャリーオーバーが発生。
そして１等最高額４億円回の最後となった２月６日、第１１４６回抽せん。ここで再び１等該当なしとなれば６億円に夢をつなぐことになったのだが、１等は２口出て１億２０００万円余の当せん金となった。
先週の当欄でも書いたが、いよいよこの木曜からキャリーオーバー時の１等の最高額が４億円から６億円に引き上げられる。１口の価格は変わらないので、単純に売り上げから２～４等に割り当てられる金額を減らし（５等は原則１０００円固定）、１等に割り当てる分が多くなる。そのため、キャリーオーバーが発生していなくても、１等の理論値はこれまでの約１億円から２億円へと増加している。
２億円ということで、過去１等２億円が出た回でよく出た数字をピックアップする。じつは２億円は５年近く出ていないのだが、久々に脚光を浴びせるというわけだ。
該当する９０回中、トップは「３０」で２１回、２位タイが「２０、３６」で２０回、４位タイが「１８、４３」で１９回。続く６位の「１７」は１５回とぐんと落ちる。
上位３数字「２０、３０、３６」を本命数字、「１８、４３」を対抗数字とする。対抗の３つ目は前々回「２５」→前回「２６」からの「２７」。単穴数字はまず、第１１４３回「１９」→前々回「１８」の１回空きマイナス１で「１７」、前々回「２５」→前回「２３」からのマイナス２の流れで「２１」、第１１４４回「ボ２９」から「２８」→「ボ２７」と、「ボ→本→ボ」とマイナス１で来ての「２６」。次回は本数字で出る番。
注数字は３連発期待で「１」と第１１４１回→１１４４回と２回空きで出ている「１４」。最後の１つは対抗数字の「４３」と第１１４３回、１１４４回でともに連発している「３９」を。 （ロト研究家・石清水昌彰）
■有力数字
◎２０ ３０ ３６
○１８ ２７ ４３
▲１７ ２１ ２６
×１ １４ ３９
中国の全国人民代表大会（全人代）で示された２０１７年の成長率目標は「６．５％前後」にとどまり、中国経済の成長減速が容認される形となった。中国の消費や投資の低迷が進めば、対中輸出が製造業中心に年１３兆円に達する日本経済も打撃を受ける。足元で進む外需主導の日本の成長シナリオは、冷や水を浴びせられかねない。
今回の成長率目標について、ＳＭＢＣ日興証券の丸山義正氏は「急激な減速というほどではない」とした上で、「中国の成長失速は日本の輸出に大きな影響を与える」と指摘する。
財務省の貿易統計によると、１５年度の対中輸出は１３兆２０億円に上り、対米輸出（１５兆９３５億円）に次ぐ第２位。最も多いのは、現地のスマートフォンメーカー向けなどの電子部品で９７０５億円だ。
昨年末から今年初めにかけては、それまで低迷していた中国の需要が回復し、その影響で日本の生産関連指標も改善した。
今年１月の工作機械受注統計は前年同月比３．５％増の１０３７億４４００万円と２カ月連続でプラス。なかでも中国向けが１年２カ月ぶりにプラスに転じた。建設機械出荷額も中国向けなどが牽引（けんいん）。１月は６．７％増の１７６３億円と３カ月連続で前年を上回った。
昨年１０～１２月期の実質国内総生産（ＧＤＰ）速報値が年率で前期比１．０％増と４四半期連続のプラス成長を確保したのは、中国や米国向けの輸出が好調だったことが大きい。
今後、中国経済が減速すれば日本の製造業の業績は再び悪化する恐れがある。外需頼みの日本の経済成長が下押しされかねない。
保護主義を掲げるトランプ米大統領の登場は、通商面で中国経済に悪影響を与える恐れもある。日本経済の先行きも、不確実性が増しているといえそうだ。
６日の米株式市場でダウ工業株30種平均は反落した。終値は前週末比51ドル37セント（0.2％）安の２万0954ドル34セントだった。北朝鮮の弾道ミサイル発射で「地政学リスク」の高まりを警戒した売りが先行。目先の利益を確定する目的の売りが金融株を中心に出たのも指数の重荷になった。
トランプ米大統領は６日、移民や難民の入国を制限する新たな大統領令に署名した。１月のイスラム圏７カ国などからの入国制限が連邦裁判所に差し止め命令を受けたことで制限条件を緩和した。国境強化が優先され、税制や規制改革といった経済政策の進展は遅れるとの警戒が投資家の様子見姿勢を誘った。
米連邦準備理事会（ＦＲＢ）による早期利上げ観測を背景に上昇（価格は下落）していた米国債利回りが、方向感無く推移したことも金融株への売りにつながった。米国への旅客需要が減少するとの警戒感からデルタ航空など航空株が軒並み売られたのも投資家心理を冷やした。
ハイテク株の比率が高いナスダック総合株価指数も反落し、前週末比21.578ポイント（0.4％）安の5849.175で終えた。グーグルの持ち株会社アルファベットなど時価総額の大きい主力株の一角が売られ、指数を押し下げた。
業種別Ｓ＆Ｐ500種株価指数では「素材」や「金融」「ヘルスケア」など11業種中で10種が下落した。一方で「エネルギー」は上昇した。
提携している養鶏場で高病原性鳥インフルエンザウイルスが検出されたと報じられた食肉のタイソン・フーズが下落。独オペル事業を売却すると正式に発表した自動車のゼネラル・モーターズ（ＧＭ）も安い。
米証券会社が目標株価を引き下げた小型カメラのゴープロのほか、前週に新規株式公開（ＩＰＯ）した写真・動画共有アプリのスナップも下げた。ダウ平均を構成する30銘柄では保険のトラベラーズや銀行のＪＰモルガン・チェース、半導体のインテルなどが下げた。
一方、証券会社が投資判断を引き上げた動画配信のネットフリックスは上昇した。ダウ平均では建機のキャタピラーや石油のエクソンモービル、医療保険のユナイテッド・ヘルスグループが買われた。