先週だったか、”racerxonline.com”にKTM FACTORY TOUR IN AUSTRIAの記事があった。
オーストリアに本拠地がある、KTMの新しい開発部隊の本陣が公開された記事だった。KTM社といえば、今や世界のオフロード界では押しも押されぬ頂点に立つ雄で、かってこの領域を占拠していた日本企業を蹴散らし、世界選手権や米国のモロクロス・エンデューロの世界の覇者である。加えて参戦したくとも誰でも参戦できるものではない、ロードレースの最高峰MOTOGPレースへの本格参戦のために下準備中でもある。そのKTMが新しい開発拠点を報道陣に公開した。（ちなみにKTMの親会社はインド財閥で二輪企業のBajaj社で、Husqvarna はKTMの子会社もしくは兄弟会社）
概略説明にはこう書いてある。
「1992年、KTM社は小さなワークショップから出発、エンデューロレースのニッチ領域に参戦しながら成長し、その後、ラリーやモトクロスの世界で輝かしい成功を収めてきた。2006年には300以上の従業員と60人を超えるワークスライダーを雇用できるレベルまでに成長し、” Ready to race ”と言う明快な企業コンセプトロゴを旗印に、 モータースポーツへの飽くなき挑戦によって KTMはグローバルに成長し続けてきた。現在、3000人以上の従業員を雇用し続けている。 今後とも年間売り上げの５％をモータースポーツ分野に投入する予定だ」
KTMの話題が顕著になってきた一つに2013年12月、米国の「Motorcycle USA.com」の「KTM Claims Biggest Sales Growth in 2013」にこう書いてあった。「2013年、米国で最も急成長している二輪企業はKTMだ。KTMの11月の販売台数は2012年同月比＋49％、11月末時点では年初来の数字は28.8％の増加」とある。リーマンショック後、二輪の大市場米国の販売が半減以下に落ち込んだのを契機に、世界の二輪企業を牽引してきたホンダ、ヤマハは欧米主体から新興国に活路を見出し、特にホンダは新興国市場で大きな収益を確保し続けてきた。だがその間、日本企業が落ち込んだ欧米の二輪市場に浸食してきたのが、強いブランド力をもつ欧米の二輪企業で、その代表がハーレーで、BMW、Ducat、KTM等が急伸してきたと言われている。その中で、KTMは、その明快なコンセプト”KTM Ready to Race”でON,OFF車とも豊富な品揃えと地道な「草の根活動」を展開し、日本メーカーが予算縮小しているこの時期を絶好の機会だと捉え、アメリカのオフ市場を席巻する動きをみせた。結果、モトクロスの分野では、世界選手権や米国のスーパークロスレースの王者として君臨し、そこから生み出す製品の優秀性を訴え続けることでKMT信者を増し続けて、その強固なブランド力を如実に証明し疑う余地もなかった。今までは、ハーレーは別格で日本企業間で其々の立位置を論議していれば良かったが、今や、欧米社の浸食した残りを日本企業が争う場面に変貌しつつあるようにも見える。例えば、下表は「webbikeworld.com」にあった、米国における二輪の販売台数の推移であるが、2004、2005年に110万台近くあった販売台数は急激に落ち込み、最近は徐々に回復しつつとは言え、2015年はやっと50万台の販売台数までに回復したレベル。
米国の販売数は遅々だが確実に増加傾向にあるが、危惧されるは日本ブランドの2015年販売は昨年から12.5％ほど減少した反面、欧州車のBMWは9.3％販売増と上記記事にはある。2年ほどの同資料でも、日本製二輪の販売が低迷するなかでも、販売好調の代表はハーレーダビッドソンで、Ducatiは＋21％の販売台数増加、同じくKTMも＋15％の台数アップが顕著だった。米国では特にOn-Hwyの販売落ち込み傾向にあるも、オフロード車に代表されるOff-Hwyの販売は依然好調に推移している報告もある。ちなみに、2014 U.S. Motorcycle Sales Totals によると、下記のようになっている。
ストリートバイクの絶対量（334千台）が一見多いように見えるが、Harley-Davidson Reports 2014 Fiscal Resultsによるとハーレーダビットソン社がその1/2弱（171千台）を米国で販売しているので、残りの販売量163千台を日本と欧州各社がシェア販売するのに対し、オフバイクの販売量81千台は日本各社とKTMとHUSQVARNA社がほぼ独占。しかも、レース専用車としての高収益性もあって米国市場ではオフロードバイクの主流であるモトクロスバイクの販売は二輪各社の大きな収益源となっている可能性がある。
KTMの企業コンセプトロゴ”Ready to Race”は出発点から何ら変わらず、その持つ意味は、KTMはレースばかりする企業ではなく、KTMはKTMユーザーと一緒に楽しみ、ユーザーと良い時を過ごしたいという意味だろう。末端市場はKTMの真の意味を理解し信頼し続けているのは間違いない。レースという言葉を企業指針にするとは以ての外とする人達もあるやかもしれぬが、欧州二輪企業は自社ブランド構築に躍起になっており、世界中の二輪愛好家にとっては必然的に気にかけざるを得なくなるだろう。
オーストリアに本拠地がある、KTMの新しい開発部隊の本陣が公開された記事だった。KTM社といえば、今や世界のオフロード界では押しも押されぬ頂点に立つ雄で、かってこの領域を占拠していた日本企業を蹴散らし、世界選手権や米国のモロクロス・エンデューロの世界の覇者である。加えて参戦したくとも誰でも参戦できるものではない、ロードレースの最高峰MOTOGPレースへの本格参戦のために下準備中でもある。そのKTMが新しい開発拠点を報道陣に公開した。（ちなみにKTMの親会社はインド財閥で二輪企業のBajaj社で、Husqvarna はKTMの子会社もしくは兄弟会社）
概略説明にはこう書いてある。
「1992年、KTM社は小さなワークショップから出発、エンデューロレースのニッチ領域に参戦しながら成長し、その後、ラリーやモトクロスの世界で輝かしい成功を収めてきた。2006年には300以上の従業員と60人を超えるワークスライダーを雇用できるレベルまでに成長し、” Ready to race ”と言う明快な企業コンセプトロゴを旗印に、 モータースポーツへの飽くなき挑戦によって KTMはグローバルに成長し続けてきた。現在、3000人以上の従業員を雇用し続けている。 今後とも年間売り上げの５％をモータースポーツ分野に投入する予定だ」
KTMの話題が顕著になってきた一つに2013年12月、米国の「Motorcycle USA.com」の「KTM Claims Biggest Sales Growth in 2013」にこう書いてあった。「2013年、米国で最も急成長している二輪企業はKTMだ。KTMの11月の販売台数は2012年同月比＋49％、11月末時点では年初来の数字は28.8％の増加」とある。リーマンショック後、二輪の大市場米国の販売が半減以下に落ち込んだのを契機に、世界の二輪企業を牽引してきたホンダ、ヤマハは欧米主体から新興国に活路を見出し、特にホンダは新興国市場で大きな収益を確保し続けてきた。だがその間、日本企業が落ち込んだ欧米の二輪市場に浸食してきたのが、強いブランド力をもつ欧米の二輪企業で、その代表がハーレーで、BMW、Ducat、KTM等が急伸してきたと言われている。その中で、KTMは、その明快なコンセプト”KTM Ready to Race”でON,OFF車とも豊富な品揃えと地道な「草の根活動」を展開し、日本メーカーが予算縮小しているこの時期を絶好の機会だと捉え、アメリカのオフ市場を席巻する動きをみせた。結果、モトクロスの分野では、世界選手権や米国のスーパークロスレースの王者として君臨し、そこから生み出す製品の優秀性を訴え続けることでKMT信者を増し続けて、その強固なブランド力を如実に証明し疑う余地もなかった。今までは、ハーレーは別格で日本企業間で其々の立位置を論議していれば良かったが、今や、欧米社の浸食した残りを日本企業が争う場面に変貌しつつあるようにも見える。例えば、下表は「webbikeworld.com」にあった、米国における二輪の販売台数の推移であるが、2004、2005年に110万台近くあった販売台数は急激に落ち込み、最近は徐々に回復しつつとは言え、2015年はやっと50万台の販売台数までに回復したレベル。
米国の販売数は遅々だが確実に増加傾向にあるが、危惧されるは日本ブランドの2015年販売は昨年から12.5％ほど減少した反面、欧州車のBMWは9.3％販売増と上記記事にはある。2年ほどの同資料でも、日本製二輪の販売が低迷するなかでも、販売好調の代表はハーレーダビッドソンで、Ducatiは＋21％の販売台数増加、同じくKTMも＋15％の台数アップが顕著だった。米国では特にOn-Hwyの販売落ち込み傾向にあるも、オフロード車に代表されるOff-Hwyの販売は依然好調に推移している報告もある。ちなみに、2014 U.S. Motorcycle Sales Totals によると、下記のようになっている。
ストリートバイクの絶対量（334千台）が一見多いように見えるが、Harley-Davidson Reports 2014 Fiscal Resultsによるとハーレーダビットソン社がその1/2弱（171千台）を米国で販売しているので、残りの販売量163千台を日本と欧州各社がシェア販売するのに対し、オフバイクの販売量81千台は日本各社とKTMとHUSQVARNA社がほぼ独占。しかも、レース専用車としての高収益性もあって米国市場ではオフロードバイクの主流であるモトクロスバイクの販売は二輪各社の大きな収益源となっている可能性がある。
KTMの企業コンセプトロゴ”Ready to Race”は出発点から何ら変わらず、その持つ意味は、KTMはレースばかりする企業ではなく、KTMはKTMユーザーと一緒に楽しみ、ユーザーと良い時を過ごしたいという意味だろう。末端市場はKTMの真の意味を理解し信頼し続けているのは間違いない。レースという言葉を企業指針にするとは以ての外とする人達もあるやかもしれぬが、欧州二輪企業は自社ブランド構築に躍起になっており、世界中の二輪愛好家にとっては必然的に気にかけざるを得なくなるだろう。
