飲食居抜きソムリエ  山田 茂  飲食を辞める始めるときのブログ                 

飲食店を希望を持って始めたり順調に多店舗化したり、内装設備に費用がかなり掛かります。その投資を回収できます。

3.宅建取引主任士 43

2018-10-09 08:48:13 | 宅建取引主任士

不動産開業は
     定年後が、ぴったりです

        

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      再度ブロックチェーンとは new
             社会を変えるか   連載  5

     
     ブロックチェーン技術に中央は存在し
     ない。仮に1人のデータが壊れても、
     他が持っている情報で復元できる。破
     壊は困難だ(編集部作成)
     (次回に続く)

 

      再度ブロックチェーンとは 
             社会を変えるか   連載  4

     1円から決済可能にする、
      堅牢なシステム

     オウケイウェイヴの兼元謙任社長
     (50)は、近い将来手がけたいこ
     とがあると言う。それは「マイク
     ロペイメント(超少額決済)」と
     いう新規市場への進出だ。「うち
     がやっているQ&Aサイトでは、知
     恵を欲しい人がウェブを通じて質
     問をし、誰かが回答する。現状は
     質問者が回答に満足しても、『あ
     りがとう!』で終わってしまいま
     す。でも、ブロックチェーンを導
     入すれば、『ありがとう!』をお
     金に変えられるかもしれない」
     「ありがとう」の価格は、1円か
     100円か。しかし、現状ではその
     ような金額の決済は難しい。銀行
     振込は100円以上の手数料がかか
     る。数パーセントの手数料をとる
     クレジットカード決済は、一定額
     以上でないと手数料が決済額を上
     回ってしまう。1円や100円とい
     う少額のやりとりは、現状のシス
     テムにフィットしないのだ。だが
     、ブロックチェーンを介した仮想
     通貨払いなら、将来的に1円、2円
     という少額のやりとりに見合う安
     価な手数料でサービスが成立する
     可能性があるという。それはブロ
     ックチェーンの特長にもとづいて
     いる。ブロックチェーンの特長と
     して、ホストコンピュータのよう
     な中央管理者が存在しない。個々
     の取引は、参加ユーザーがつなが
     ってデータを共有する構造になっ
     ている。巨大なサーバーは要らな
     いからコスト減も実現できる。
     (次回に続く)

 

     再度ブロックチェーンとは 
             社会を変えるか   連載  3

    なぜ、注目されるか

    そうした状況から、ブロックチェ
    ーン技術者の報酬は高い。ブロッ
    クチェーン技術の開発ベンチャー
    、テックビューロ(大阪市)の朝
    山貴生社長(41)は、「一流技術
    者を雇おうと思ったら、年俸20万
    ドル(約2340万円)は必要だ」
    と言う。20万ドルという年俸額は
    、「人工知能」のトッププログラ
    マーと同水準。それだけ重要な技
    術であることがうかがえる。事実
    、ブロックチェーンは、世界経済
    フォーラム年次総会(通称ダボス
    会議)で「2016年の10大新興技
    術」の一つとして取り上げられた
    。また、こんな言い方もされる。
    「1975年のパーソナル・コンピ
    ューター、1993年のインターネ
    ット、そして2014年のビットコ
    イン」(ネットスケープナビゲー
    ター開発者/マーク・アンドリー
    セン)。そもそも、「ネットワー
    ク上の取引記録」というだけのブ
    ロックチェーンという技術が、こ
    れほど注目を浴びるのはなぜなの
     か。
    (次回に続く)

 

 

      再度ブロックチェーンとは 
             社会を変えるか   連載  2

             ブロックチェーン技術者超不足

             ブロックチェーンとは、一言で言
             えば「ネットワーク上の取引記録
             」である。商取引、データ転送な
             どネットワーク上で行われた「価
             値が移転する」行為には、必ず履
             歴=記録が残る。その取引記録を
             参加ユーザーで共有する──という
             のが基本的な仕組みである。オウ
      ケイウェイヴ社員が参加した講習
      会は「ブロックチェーン大学校」
      。2016年8月に「ブロックチェー
      ン推進協会(BCCC)」が始めた
      社会人講座で、この日開かれてい
      たのは希望する企業への出張版。
      受講した20代男性は「この技術を
      モノにすれば、プログラマーとし
      て大きな付加価値になる。授業は
       難しいが、やりがいがある」と手
     応えを語った。ブロックチェーン
     大学校は全8回。講師の派遣やカ
     リキュラム制作を手掛けるのは、
       仮想通貨「ビットコイン」の取引
     所を運営する「ビットバンク」(
     東京都・渋谷区)である。同社代
     表取締役CEOの廣末紀之氏による
     と、ブロックチェーンを扱える技
     術者はまったく足りていない。「
     人数で言えば、日本全国でも二桁
     の前半というところでしょう」(
     廣末氏)2017.1.17現在。 
     (次回に続く)

 

 

     再度ブロックチェーンとは 
              社会を変えるか  新連載  1

     新たな社会インフラになるのか―
     ―。商取引やデータ転送などの「
     価値が移転する」事実をすべて記
     録し、その記録を共有する「ブロ
     ックチェーン」という技術が注目
     されている。世界の企業や行政機
     関が注目し、導入を考え始めてい
     るこの技術は、今後どのような分
     野に組み込まれ、どのような影響
     を社会に与えるのか。
     ある平日の夜。ウェブ上でQ&Aサ
     ービスを手掛けるIT企業「オウケ
     イウェイヴ」(東京都・渋谷区)
     の共有スペースに、50名近い社員
     が集まってきた。彼らウェブプロ
     グラマーたちは、ある技術の講習
     を受けようとしていた。急速に注
     目を集める「ブロックチェーン技
     術」だ。
        岡本俊浩 ヤフー編集部
     (今回新連載です)

 

 

     ドローン、GPS    new
       「デジタル」が変える農の未来
               
 最終回  17

               デジタル農業の今後が注目

               デジタル農機が田畑を耕し、上空
               をドローンが飛び回り、農家の人
               たちはその様子をオフィスのモニ
               ターで監視する ──そんな近未来
               図が農業関係者の間では共有され
               つつある。事実、デジタル農業の
               恩恵は、自動化や省力化にとどま
               らない。IoTで集めた機械のデー
               タ、圃場に設置した各種センサー
               からのデータなどを活用し、農作
               物の品質向上や効率的な育成を図
               っていく動きも見られる。高付加
               価値の農作物が、最小限の人手と
               コストで収穫できれば、収益性が
               高い仕事として農業に人気が集ま
               る日がきても不思議ではない。多
               大な可能性を秘めたデジタル農業
               の今後が注目される。

     注目 日米貿易協定交渉開始
        事実上のFTAによる
        農業への影響に注目
             2018.926
     (今回最終回有り難うございます)

 

      ドローン、GPS    
        「デジタル」が変える農の未来
               
 連載   16

                圃場から人影がなくなる

               JAグループには、TAC(Team for 
               Agricultural Coordination)とい
               う地域農家を訪問するアドバイザー
               の組織がある。全国に約1千800人
               のスタッフがいて、訪問先で得た年
               間65万件以上のニーズをデータベー
               スにリアルタイムで蓄積していく一
               方で、農家の悩みを解決するため
               にアドバイスするのも重要な役割の
               一つだ。そのなかで最新の農業技術
               や農業機械が紹介されることも多い
               という。このような組織を通して、
               デジタル農業が普及していくことも
               十分に期待できそうだ。技術進歩と
               規制緩和によって、現状の課題が解
               決されていけば、やがて圃場に人影
               がなくなる可能性もある。 
               (次回最終回お楽しみに)

 

 

      ドローン、GPS    
        「デジタル」が変える農の未来
               
 連載   15

                ベテラン世代に信頼されてこそ

                デジタル農業の導入には、年齢の
                問題も大きく関わる。鴻巣市の三
                ツ木さん親子は、父の宏之さんが
                54歳、息子の祐介さんが20歳。
                茨城町の鳥羽田龍太さんは28歳。
                農業者の平均年齢66.7歳(2017
                年時点)から見れば3人とも若く、
                デジタル機器を使い慣れている世
                代だ。50代の三ツ木宏之さんもサ
                ラリーマン時代は技術者で、メカ
                やデジタルにはかなり強いほうだ
                という。省力化や自動化の恩恵は
                、リタイアを考えはじめる高齢の
                農家こそ多そうだが、そこには “
                デジタルの壁  ”が立ちはだかって
                いる。新川課長は言う。「自分で
                情報を集めて最新動向にキャッチ
                アップできる世代には、自然とデ
                ジタル農業が広がっていく期待が
                あります。新規就農者は毎年6万
                人前後いて、49歳以下が4割近く
                いる。デジタル技術による自動化
                、省力化などが進めば、若い世代
                はもっと参入しやすくなるでしょ
                う。一方のベテラン世代には、よ
                り人間的なアプローチが必要だと
                考えています。信頼できる人が勧
                めてサポートしていけば、デジタ
                ル農業の便利さに自然と触れられ
                るかもしれません」
                (次回に続く)

 

 

      ドローン、GPS    
        「デジタル」が変える農の未来
               
 連載   14

    デジタル農業の壁は年齢か

      JAグループの全国組織である全国
      農業協同組合連合会(JA全農)で
      も、デジタル農業の研究開発を進
      めている。ドローン活用などを推
      進する耕種総合対策部事業改革推
      進課の新川一也課長は「技術の進
      歩だけでなく、農家にとっての採
      算性が大きな課題」と話す。「こ
      れから田植え機やトラクタなどの
      買い替え時期を迎える農家は、デ
      ジタル農機も選択肢の一つに入っ
      てくるでしょう。しかし当然、費
      用対効果は検討される。年間にわ
      ずかの期間しか田植え機などを使
      わない小規模農家は手を出しにく
      い。そういう方たちには完全に自
      動化された高級機種ではなく、人
      手は多少かかっても、利便性と価
      格のバランスがとれた製品が求め
      られるでしょう。採算性の重視が
      デジタル農業普及のカギかもしれ
      ません」
      (次回に続く)

 

 

 

      ドローン、GPS    
        「デジタル」が変える農の未来
               
 連載   13

      使用農薬は10分の1に減少

     オプティムの休坂健志執行役員は
    、「農薬を減らすことで、農作物の
     付加価値を高められる」と強調す
     る。「昨年、佐賀県の豆畑農家で
     ドローンを使った農薬のピンポイ
     ント散布を実施したところ、使用
     農薬は従来の10分の1以下まで減
     りました。収穫した枝豆は低農薬
     ですから、通常の3 倍近い値段で
     販売しても飛ぶように売れました」
     (次回に続く)

    

 

    ドローン、GPS    
      「デジタル」が変える農の未来
             
 連載  12

     ドローンの画像分析で
     薬剤を散布

    日々の農作業は慌ただしく、作物
    の状態を丹念に見て回る余裕はな
    い。朝7時頃から3時間ほど農薬を
    散布し、昼食をはさんで17時頃ま
    では収穫、その後に出荷作業をこ
    なすというのが日課だ。アグリド
    ローンを使うと、3カ所に分かれ
    ている計30アール(テニスコート
    約12面分)ほどのキャベツ畑でも
    20分もあれば全体の撮影が終わっ
    てしまう。鳥羽田さんがドローン
    を飛ばすのは3日に1回のペース。
    その画像を分析して、キャベツの
    葉に一定の割合以上に虫の食害が
    見つかれば、そこに害虫がいると
    判断して、農薬を積んだドローン
    を飛行させてピンポイントで薬剤
    を散布する。現在、ドローンによ
    る農薬散布は、ドローンの飛行に
    関わる航空法などの規制、農薬散
    布に関わる農水省などの規制があ
    り、認定を受けた 1 人が操縦し、
    別の 1 人が監視する必要がある。
    それでも、省力化の効果は大きい
    。アグリドローン導入前、キャベ
    ツ畑には数日に1 回、広範に農薬
    を散布していた。一般的な農薬散
    布の方法だ。「現在は散布の数日
    後にドローンを飛ばせば、農薬の
    効果も一目瞭然です」
    (次回に続く)

 

 

 

    ドローン、GPS    
     「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  11

   生育状況が一目でわかる

   この地域でも高齢化が進み、リタ
   イア農家は多い。そのなかで20代
   の営農者は珍しい。農家で生まれ
   育った鳥羽田さんは、東京の大学
   で経営学を学んだあと、県立農業
   大学校に入って2年間、農業を継
   ぐための準備をした。ドローン導
   入に興味をもったのは、農業大学
   校時代の友人から聞いた話がきっ
   かけだった。AI、IoT関連のソフ
   トウェアを開発するベンチャー企
   業のオプティム(東京都港区)が
   提供する「アグリドローン」を導
   入した。「ドローンのカメラで畑
   の隅々まで撮影できるので、目視
   が難しい畑の奥のほうまで作物の
   状態が把握できます。生育が悪い
   作物、病虫害が出ている作物など
   一目でわかります」
   (次回に続く)

 

 

 

     ドローン、GPS    
      「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  10

   ドローンが病虫害の
   葉だけを消毒

    鳥羽田(とりはた)龍太さん(28
    )は今春から農作業にドローンを
    活用し、農業の大きな変化を実感
    している。鳥羽田さんの農場は、
    茨城県のほぼ中央に位置する茨城
    町。約5ヘクタールの畑でキャベ
    ツやジャガイモ、トマト、ホウレ
    ンソウ、コマツナなどの野菜、果
    物ではナシを栽培している。育て
    た作物はJAや農産物直売所に毎日
    出荷する。
    (次回に続く)

 

 

    ドローン、GPS    
      「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  9

          自動走行が許される圃場を
    作ることが現実的

           レベル1はオートステアリング(
           自動操舵)、レベル2は圃場(ほ
           じょう=農作物を栽培する田畑)
           内の監視下での無人走行、レベル
           3は遠隔監視下での無人の自動走
           行。完全無人化には、自動運転に
           適した形状に圃場を整えることや
           、公道を走行する際の安全性確保
           など、いくつかの課題をクリアす
           る必要がある。このガイドライン
           によって、現時点では、人間が乗
           らない状態での自動走行は認めら
           れていない。佐々木専務は「現在
           はレベル1からレベル2に移ろうと
           している段階です。一般の農場で
           は、自動運転のトラクタなどが農
           場内の道路を横切る際に人が出て
           きたときにどう安全性を確保する
           かといった課題があります。最初
           は特区方式で、関係者以外の立ち
           入りがなく、運転手が乗っていな
           くても自動走行が許される圃場を
           つくるのが現実的かもしれない」
           と言う。
           (次回に続く)

 

 

 

     ドローン、GPS    
      「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  8

    GPSトラクタの走行は
    誤差2〜3センチ

    人間が操作しなくても自動運転が
    可能なデジタル農機は、田植え機
    だけでなく、トラクタやコンバイ
    ンなどでも開発が進んでいる。た
    とえば自動走行トラクタでは、ク
    ボタが昨年「アグリロボトラクタ
    」のモニター販売を始め、ヤンマ
    ーは北海道大学と共同で実証実験
    を重ねた自動走行トラクタの発売
    を今秋予定している。クボタの佐
    々木真治専務取締役は「自動走行
    の技術自体はかなり成熟してきた
    。アグリロボトラクタはあらかじ
    めプログラミングした走行ライン
    を誤差2〜3センチで自動運転が可
    能」だと言う。直線走行を指示す
    れば、ほぼ直線に近い正確さで進
    むという点で、北海道の広大で斜
    面が多い農場などでは高いニーズ
    がある。ただし、安全性などの課
    題は多い。農林水産省は2017年、
    農機の自動走行に関して、安全性
    確保のためのガイドライン(「農
    業機械の自動走行に関する安全性
    確保ガイドライン」)を作成した。
    (次回に続く)

 

 

     ドローン、GPS    
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 連載  7

  農機の自動化がモノを言う

   父の宏之さんは、長男の祐介さん
   が自分の後継者になることも計算
   に入れて投資に踏み切った。「息
   子には農業以外の世界も経験して
   もらいたかったのですが……」と
   言いながらも、うれしそうな表情
   をする。主要作物のコメは、農業
   協同組合(JA)のほかに、商社や
   老人施設、個人の消費者にも販売
   し、顧客の要望や市場ニーズに応
   じて「コシヒカリ」「彩のきずな
   」「みつひかり」などの数種類を
   作っている。販売先には困らない
   というが、現在の収入に関しては
   「田植え機のローンや肥料代、田
   の借り賃を差し引けばトントンで
   しょうか」と笑う。これから先も
   「黙っていても水田が集まってく
   る」という状況が続けば、さらに
   作付面積は広くなり、収入増が見
   込める算段がある。宏之さんが「
   50ヘクタールを目指す」と言えば
   、祐介さんも「100ヘクタール」
   と負けていない。「規模が拡大す
   るほど、自動化された農機がモノ
   を言う。これから5年で日本の農
   業は確実に変わるでしょう」
   (次回に続く)

 

 

 

     ドローン、GPS    new
    「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  6

   最新機は、本当に楽

   確かに最新型の田植え機に乗る息
   子の祐介さんは、余裕を持って操
   作しているように見える。後部に
   積んだトレイの苗が減ってくれば
   、ハンドルから手を離してトレイ
   の入れ替え作業にかかる。従来の
   田植え機では、別の人も一緒に乗
   ってトレイを入れ替えるか、その
   場に停車して自分で入れ替えてい
   たのだから、作業効率はまるで違
   う。最新型の田植え機は、旧型よ
   り1 割ほど高い。自動運転アシス
   トのほかに、従来型には付いてい
   なかった、IoT でオイル交換や部
   品交換の時期を事前に知らせる機
   能もあり、宏之さんは「重宝して
   いる」と言う。
    (次回に続く)

 

 

     ドローン、GPS    new
    「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  5

        GPS付は負担感がまるで違う

        「私は子どもの頃から田植えを手
        伝ってきたのでまっすぐ植えられ
        ますが、それでも1カ月もの間、
        朝から晩まで神経を使ってハンド
        ルを握り続けると心身ともにクタ
        クタになりました。GPS付きは負
        担感がまるで違う」従来の田植え
        機では、ベテランでも運転中に何
        度も振り向いて苗が一直線に並ん
        でいるかを確認する必要があった
        。GPS付き田植え機では、コンピ
        ュータが指定した通り蛇行せずに
        進むので、その必要がない。植え
        るスピードも速く、同じ広さの水
        田なら作業時間は従来型の半分以
        下だという。「高校を卒業して本
        格的に稲作を始めた息子でも、ベ
        テランと同じか、それ以上の速さ
        で田植えができます」
        (次回に続く)

       ドローン、GPS    
    「デジタル」が変える農の未来
            
 連載  4

  作業時間は従来の半分以下

   水田に出ると、最初の1 列は自分
   でしっかりハンドルを握って運転
   する。苗をどこからどこまで植え
   るかを機械に覚えさせるためだ。
   2列目からはGPSの測位機能を利
     用して、ハンドルを握らなくても
   田植え機は直進しながら苗を植え
   ていく。「田植え機に乗ったこと
   がない人にはピンとこないでしょ
   うが、実はこのまっすぐに苗を植
   える運転技術はかなりの熟練を要
   するんです」と宏之さんは言う。
   田植え機は泥のなかで右に左に滑
   りやすく、気を抜くと蛇行してし
   まう。すると、植え付け可能な面
   積が減ってしまう。
   (次回に続く)

 

 

 

   ドローン、GPS     
   「デジタル」が変える農の未来
                                     連載  3

  ロボット農機で進む自動化、省力化

   日本人の食生活を支える農業が岐
   路に差しかかっている。食料自給
   率の低下、コメ消費の減少など食
   生活の変化、安全性の確保などい
   くつも課題があるなかで、最も大
   きな問題が農家の減少と生産者の
   高齢化だ。2005年に335万3000
   人、平均年齢63.2歳だった農業就
   業者は、10 年後の2015年にはそ
   れぞれ 209万7000人、66.4歳と
   なった。労働力不足は急速に進み、
   作物を栽培しない耕作放棄地は増
   加の一途をたどっている。その打
   開策として脚光を浴びているのが
   、AI(人工知能)やIoT(モノの
   インターネット)を活用するデジ
   タル農業だ。コンピュータが動き
   を操るロボット農機が人間に代わ
   って農作業を進める。進むのは自
   動化、省力化だ。鴻巣市の三ツ木
   さん親子が活用しだしたGPS自動
   田植え機もそんな農機の一つだ。
    (次回に続く)

 

 

   ドローン、GPS     
   「デジタル」が変える農の未来
                                     連載  2

   専業、最新型田植え機購入

   宏之さんはその後もリタイア農家
   の休耕田を借り受け、現在は近隣
   に点在する計25ヘクタールの水田
   を作付けしている。それに伴って
   田植えに費やす時間も増え続け、
   今年は5月20日〜6月20日までの
   丸1カ月間を要した。「水田が多い
   農家のなかには田植えをやり切れ
   ずに、一部の水田でコメづくりを
   あきらめることもあります。一定
   規模を超えると、高性能な機械の
   力を借りなければ難しくなると思
   いました」専業となって農業の大
   規模化を志す宏之さんは昨年、最
   新型の田植え機を約400万円で購
   入した。GPS(全地球測位システ
   ム)が搭載され、自動運転アシス
   ト機能が付いている。
   (次回に続く)

 

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