「読経」もロボットが担う時代になりました。「ロボットと共存」時代のために、小学生はプログラミングを学ぶことが必修になるようです。
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かわいい手のひらサイズのロボットが付録の『小学8年生』特別号の発売が決まりました！ その名も「TABO8」。
■何故学習雑誌にロボットなのか
来たる2020年。小学校でプログラミング学習が必修化されることになっています。『小学8年生』では、それに先立ち、かわいいエデュケーションロボット「TABO8」を付録として採用しました。
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これは、ロボットの読経による、全く新しい弔事を提案するもの。菩提寺の無い人や、霊園や納骨堂を求めたい人、檀家制度にとらわれたくない人など、葬儀に関する様々なニーズに応えて生まれたのだという。
葬儀業界の見本市「エンディング産業展」が都内で２３日に開幕し、読経するヒト型ロボット「Pepper（ペッパー）」などが展示されている。プラスチック成形などを手掛けるニッセイエコが、ペッパー向け読経ソフトを開発した。ペッパーはソフトバンクが２０１４年に発表したロボット。「ロボット導師」に葬儀でお経を読んでもらう費用は５万円と、人間の僧侶による読経よりも大幅に低く設定されている。ただ、まだ実際の葬儀で読経したことはないという。
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学校法人駒澤大学が傘下の苫小牧駒澤大学（苫駒大）を学校法人京都育英館に無償で移管譲渡する計画をめぐり、学生が国に大学設置者の変更を認可しないよう求めた仮処分の申し立てで、東京地裁（林俊之裁判長）は１０日、「緊急の必要がない」として、請求を却下する決定をした。産経新聞は６月、京都育英館を設立した学校法人育英館について中国との関係の深さを指摘。同大が“中国化”するとの懸念を報じた。林裁判長は「設置者変更の損害は重大」とする一方、「認可により直ちに教育内容が変更されるわけではない」とした。
農林水産省がこの４月に発表しました【外国資本による森林買収に関する調査の結果】によれば、２０１６年に外国資本が買収した日本の森林面積は２０２ヘクタール、2015年の約３倍になっていますが、その多くが北海道にあり、外国資本のうち８割が中国企業や中国資本だったとされています。今中国は北海道を中国の一つの『省』にするのではないかとも報じられていますが、中国にとりまずは沖縄・九州であり、北海道はロシアの代わりに買っているとも言えます。北海道の山林の大方が中国により買収され、そしてロシアに転売された場合、どうなるでしょうか？仮に北海道の山林の３割が中国に買収され、ロシアに転売された場合、ロシアはアイヌ主権回復のための土地としてその山林を使うかも知れません。日本にとり、アイヌ問題は人権問題が絡み厄介な問題ですが、アイヌ主権回復のためにロシアが動けば国連を巻き込んでとんでもない方向に議論が発展するかも知れません。
海外に持ち出されたアイヌ民族の遺骨返還に道を開いた歴史的な一歩と評価したい。明治初期に札幌市内で盗掘されたアイヌ民族の遺骨１体が、１３８年ぶりにドイツから日本に返還された。外交ルートを通じて公式に返還される初の事例である。(一部抜粋)
日本人の死生観に変化 「霊魂信じる」増加中 あの世を「20代では「信じる」が45％だが、70歳以上では31％に留まった」
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日本人がなじんできた「お葬式のかたち」がいま激変している。従来型のお葬式ではなく、「家族葬」が広く受け入れられ、弔いの形は家から個へ――。葬儀費用の「見える化」と価格破壊は何を生むのか。 (中略) 先日はこんな相談も受けた。ある男性はいわゆる「無宗教」だったが、亡くなった妻の墓を近所の寺で建て、弔うつもりで寺の勉強会に出席。最後に思い切ってこう尋ねた。「私の妻はいま、どこで何をしているのでしょうか」ところがその寺の僧侶は誰も答えてはくれなかった──。この背景について、正木さんはこう分析する。「死後に霊魂の存在を明確に認めているのは、仏教では高野山真言宗と日蓮宗だけといわれます。近代仏教学には、1930年前後に霊魂の存在を否定した東大の仏教学者の宇井伯寿らの影響が色濃く残る。ほかの宗派は曖昧で答えようがない、というのが実情でしょう」 (中略) 墓は成仏の場所ではなく、再会の場所になってきているのです」 (一部抜粋)
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「仏教系大学を儒教系法人に譲渡」によれば「学校法人 京都育英館（僅か４年前に認可）に苫小牧駒澤大学を無償譲渡！」ということらしい。市民の税金が投入され設立された苫小牧駒沢大学が、なんと「無償譲渡」されたのだという。
■学校法人京都育英館 ・・・理事長 松尾英孝
いま「北海道」では中国資本による土地の爆買いが進行しているという。
外国資本による日本の不動産買収が止まらない。たとえば長崎県・対馬には韓国が、北海道各地には中国が仕掛けている。北海道では、ほぼ村ごと買収された例もあり、「北海道を中国３２番目の省に？」といわれるほどの勢いだ。過疎化や経済疲弊で、背に腹は代えられない地元の事情もある。だが、わが国には、外国人の土地取得に歯止めとなる規制もなく、逆に売買を加速しそうな施策の動きさえある。著者が「武器を持たない戦争」と呼ぶ外国資本による日本の国土買収。その驚愕（きょうがく）の実態をリポートし、安全保障の警鐘を鳴らす。（角川新書・８００円＋税）
民間調査機関によると、２７年５月８日現在、「学校法人育英館」には、中国人２人が理事に名前を連ねている。この理事について、駒大関係者はこういう。「調査した結果、１人は中国共産党員だった。東北育才外国語学校の終身校監で、東北育才学校の顧問をしている。過去に全国先進的従事者（全国模範労働者）として表彰されるなど有力な人物だと分かった」業務内容や理事の顔ぶれから、中国との関係が相当強いのが分かる。譲渡されるのは、苫駒大の敷地１５ヘクタール（１０ヘクタールは苫小牧市からの無償譲渡で、５ヘクタールは無償貸与）と校舎、図書館（蔵書数１０万４千冊）、備品類で、全て無償だ。総資産は約４０億円で雑書類や備品を加えると５０億円を超えるという。協定書案によると、移管日は３０年４月１日で、「新たな学校名称に『駒澤』『駒沢』『ＫＯＭＡＺＡＷＡ』の文字は使用しない」「教職員の人事異動や給与、その他の変更等、管理運営については一切駒大は関与しない」などとなっており、全て京都育英館主導で運営されることになる。現金を伴わない完璧な“買収”だ。(一部抜粋)
駒大は、再建のためとはいえ、どうして突然、中国との関係が強い京都育英館への移管譲渡を決めたのか？ しかも、無償で。苫駒大の教育理念はどうなるのか？ 宗門関係者はいう。「疑問が膨らむばかりだ。中国は京都育英館を通して、駒大本校にも進出してくるのでは…という不安もある」曹洞宗寺院の最高議決機関、宗議会は、移管譲渡の白紙撤回を求めている。(一部抜粋)
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8月7日(月) 立秋 坐禅会 6:00～
8月13日(日) お盆 迎え火
8月14日(月) 盆供養
8月15日(火) 盆供養
8月16日(水) 送り火
8月23日(水) 処暑 坐禅会 6:00～
阿吽例会 19:00～ (岡繁)
9月1日(金)～7日(木) おおたわら七福神 ご開帳
9月7日(木) 白露 坐禅会 6:00～
9月20日(水) 彼岸入り
9月23日(土) 秋分 坐禅会 6:00～
阿吽例会 19:00～ (岡繁)
9月26日(火) 彼岸明け
※本年の落語会は洞泉院本堂において下記の日時です。
10月8日(日) 寒露 観月讃仏会 18:00～
落語会 18:30 開演
