(。-`ω-)共産党の奇面組が必死やな【よるバズ 6/8】【武田邦彦の「ホントの話。」6/7】ほか海外ネタ(。-`ω-)マスコミが台湾のニュースをガン無視 など

【えｗ】中国の遼寧という空母「五日間航海すれば燃料が切れる」ｗｗｗｗｗｗｗｗｗｗ ｜ もえるあじあ(･∀･)
http://www.moeruasia.net/archives/49633804.html



F-35を選択しなかったドイツを、日本は見習うべき？ トーネード後継機問題の真実
https://grandfleet.info/military-trivia/japan-should-emulate-germany-which-did-not-select-f-35/

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６/８　よるバズ

みのもんたのよるバズ 2019年06月09日






(。-`ω-)憲法議論を避けるために年金の問題まで持ち出す共産党の奇面組が必死過ぎて引く。



https://twitter.com/hirohitorigoto/status/1136837299809820672?s=20

６/７　武田邦彦の「ホントの話。」

武田邦彦の「ホントの話。」2019年6月7日放送


「インドの総選挙」
「父が44歳長男を刺殺」
「混血と顔立ちの変化」
「老後の蓄え」
「公共の場にある像」
「起床の順番」
「食べ合わせ」
「乳幼児教育」

(。-`ω-)年金の解説は酷いな。

その他ネタ

吉本闇営業



https://twitter.com/enemy_konishi/status/1137185587578920960?s=20



【芸人】田村亮、闇営業経緯を説明”忘年会”ではなく”結婚式”「ノーギャラで警戒してなかった」 ｜ 保守速報
https://hosyusokuhou.jp/archives/48852091.html



入江の闇営業に　松本人志「なんらかのお金は出ている。あれだけのサービスをしてお金を貰わないことはあり得ない」 ｜ 保守速報
https://hosyusokuhou.jp/archives/48852097.html



山口敬之氏が伊藤詩織さんを逆提訴し1億円請求 事件影響で無収入も - ライブドアニュース
http://news.livedoor.com/article/detail/16352883/



池上彰

「天安門では1人も殺されなかった」と語った池上彰氏ですが、6/7の番組では「視聴者の誤解を招くことがありうる」と自己弁護、逃げ道を作って、フェイクニュースまがいの印象操作を繰り返しています。例えば、ヒラリーの「ピザゲート」を詳解しているのに、肝心の「ロシアゲート」には全く触れません。 pic.twitter.com/TO7MJH9aOZ

— take4 (@sumerokiiyasaka) June 9, 2019

池上彰『フェイクニュースはお金になります』(´・ω・`)流石Mr.フェイクニュースwww【池上彰SP フェイクニュース 6/7】池上彰のフェイクニュース総集編
https://blog.goo.ne.jp/moja_gd/e/e36fd53c27849453df6d1de13d645c4a

海外ネタ



【米国、台湾を国家認定】他国ソース続々くる中、なぜか日本マスコミが完全スルーきめてる件ｗｗｗｗｗｗｗ ｜ もえるあじあ(･∀･)
http://www.moeruasia.net/archives/49633796.html

米国在台湾協会AITのカウンターパートを「台湾美國事務委員會」に名称変更

（動画紹介コメント）
アメリカが台湾に設置した実務関係処理の為の窓口機関であり、実質的な大使館にあたる「米国在台湾協会(AIT)」そのカウンターパートを「台湾美國事務委員會」という名称に改名され、蔡英文総統やクリステンセンAIT所長が出席して式典が行われたという報道の様です。

本日、蔡英文総統は、正式に米国問題を扱う台湾の機関を改名する式典を主宰しました。彼女は新しい名前の名札を公表しました：台湾問題評議会以前は北米問題調整協議会として知られていました。
この機関は、1979年に台湾のアメリカンインスティチュートに対応する機関として設立されました。
今日、蔡総統とAIT理事は台湾問題評議会の新名称を発表しました。ツァイ氏は、名前の変更により台湾で新しい章が生まれたと語りました。

親愛なる蔡英文総統、今年は、台湾関係法の40周年です。私たちが長年にわたって到達してきた私たちの相互の信頼と理解に基づいて、私たちは台湾に新しいマイルストーンを作成するために具体的な行動を取っています。

親愛なるブレント・クリステンセンAIT所長、台湾関係法は、米国と台湾の関係が非公式である一方で、それが重要ではないことを保証しました。米国が1979年に台湾との関係を破ったとき、それは台湾に関する問題を扱うためにAITを設立しました、一方、台湾は北米問題のための調整評議会を設立しました。
今日、台湾は正式に両国の名称を含むように事務所の名称を「台湾美國事務委員會」に変更しました。

式典は、たまたま民主党の予備選挙の猛威にあふれていました。私は、これを念頭に置いて時間を計っていなかった。議論の期間の後、双方は具体的なコンセンサス、共通の見解に達しました、そしてそれは我々がそれを公に発表した時でした。総統は議題を否定します、オブザーバーはマイルストーンが彼女のための一次キャンペーンの時機を得たと言います。



【えｗ】中国５/２９「アメリカめ！開戦警告発表！」→アメ６/１「台湾を国家認定」→中国６/７「トランプ氏は友人＾＾」 ｜ もえるあじあ(･∀･)
http://www.moeruasia.net/archives/49633821.html



【朝日新聞】元慰安婦・遺族に支援金行き渡らず　韓国政府の「和解・癒やし財団」解散で～ネットの反応「これどこから突っ込めばいいのかわからんな、とりあえず朝日よ、お前が言うな」 | アノニマスポスト
https://anonymous-post.mobi/archives/8619



【韓国紙】韓国経済にとって致命的な脅威となるのは日本の報復だろう。まず報復を防ぐのが上策だ ｜ 保守速報
https://hosyusokuhou.jp/archives/48852086.html

独連邦議会が改正難民移民一括法案を可決！自動車産業の雇用を守れ...

（動画紹介コメント）
ドイツで強制送還される難民の拘留を安易にすることが出来る条文を含む、新しい一括難民移民法案が可決されました。

中国が自国の領域と見做す南シナ海への軍事施設建設を認め権利だと主張

（動画紹介コメント）
フィリピンメディアの南シナ海関連の報道です。フィリピン領海の最北端に有り、台湾からの方が近い島も領有を主張している事で、フィリピン漁民の為の避難所を作り軍を常駐させる行動は、尖閣を国有化した癖に領有を主張するだけで何も行動を取らない、日本は見習わなければと思いました。南シナ海での横暴極まる中国侵略関連の報道をまとめました。

韓国らしい6月初頭のおかしな文在寅保有国の報道(2019.5/28〜6/7)

（動画紹介コメント）
1.韓国の輸出が落ち込み半導体価格が下落し4月の経常収支が7年ぶりに赤字に
2.米朝両国の非核化への認識の違い
3.盗品の文化財と知りながら購入し販売目的で隠し持っていた男二人を逮捕
4.韓国の結核発生率と死亡率がOECDでもっとも高い国に
5.文大統領が朝鮮戦争戦没者追悼式典で演説
6.大統領府が４回目の南北首脳会談開催のために、北と接触を続け前向きの結果を予想
7.韓国の一人当たりの国民総所得統計の基準年度no変更でGNIの年度を修正
8.税制改正案で国産ビールの価格が変わる 8.
9.アフリカ豚コレラが北朝鮮で発生韓国も警戒へ
10.文大統領がリビアで解放された韓国人人質の娘の手紙を読み、首脳電話内容を漏洩した外務官僚を批判
11.徴用工裁判を遅らせて起訴された前最高裁長官が反論
12.仁川空港の入国ゲートに免税店がオープン
13.14.ゲーム障害をWHOが国際疾病と認定政府が実態調査を行うゲーム業者が反発
15.駐モンゴル韓国大使が大使館職員にパワハラし不適切な公金使用も発覚
16.ソウル都心のホテルの部屋で中国人が覚醒剤製造
17.慢性的な水不足の北朝鮮で安全な水が飲めず伝染病広がる

韓国政府「Huaweiを使っても韓米同盟に影響なし！」との認識示すw

（動画紹介コメント）
聯合ニュースの報道のGoogle翻訳です。

[アンカー]

中国の通信事業者Huawei社をめぐる米国と中国の対立のせいで、私たちの政府の悩みも深まっています。
大統領府は両極端なアプローチより、双方が建設的に協力することができる空間を拡大していく行くの重要だという立場を明らかにしました。

報道にイムヒェジュン記者です。
[記者]
青瓦台の関係者は、欧州連合、インドネシアなどの国とは異なり、国内の中国のHuawei社の使用率が10％未満であると言いました。
特に商用ネットワークは確かに分離されていると、米の軍事・安全保障分野への影響は全くないという認識を示しました。
米国の相次ぐ反Huawei参加要求に対する政府の立場を問う過程である。
それとともに両極端なアプローチではなく、両国の建設的な協力のスペースを拡大するのに注力していかなければならないと言いました。

Huawei社を巡って米中間工房が日々深化する中、両側に譲歩と理解を求めたものと解釈されます。
これまで政府は、Huawei社の課題を個別企業が決める問題と留保的立場を堅持してきました。
外交が近付いたG20会議でHuawei社の問題が各国首脳外交で何とか重要話題として浮上すると分析しています。
トランプ大統領の訪韓に続き、G20での習近平中国国家主席との面談の可能性も見込まれている中で、私たちの政府に選択を迫る圧力も強まることができるという恐れが出てきます

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