講義科目は一方的に話しているとどうしても聴いている方は退屈してしまうので、ビデオなどの映像資料を毎回使うようにしている。例年は衛星放送やケーブルテレビから録画したドキュメンタリー物を主に使っていたのが、今年はアメリカ社会論の講義であるし、映画大国アメリカの豊富なソースから選んで、毎回のテーマに関連した映画を授業の真ん中あたりでさわりだけ見せて説明した。
教室は電動スクリーンを下ろさないとビデオを投影できないのだが、中には要領よく、私が話している間は熟睡していて、スクリーンが降りてくる音ともにむくりと起き上がって映画だけは欠かさず見ている学生もいた。
「シネマで学ぶ～学」「映画に見る～論」といった本は数多く出版されているし、様々な論点に即した映画を選ぶことはたやすいように思われるかもしれないが、実際やってみると容易でない。まず第一に仮に映画があったとしても日本の視聴者があまり関心がなさそうな映画はレンタルビデオ店に行ってもまず置いていない。
教室は電動スクリーンを下ろさないとビデオを投影できないのだが、中には要領よく、私が話している間は熟睡していて、スクリーンが降りてくる音ともにむくりと起き上がって映画だけは欠かさず見ている学生もいた。
「シネマで学ぶ～学」「映画に見る～論」といった本は数多く出版されているし、様々な論点に即した映画を選ぶことはたやすいように思われるかもしれないが、実際やってみると容易でない。まず第一に仮に映画があったとしても日本の視聴者があまり関心がなさそうな映画はレンタルビデオ店に行ってもまず置いていない。
例えばヒスパニックを扱った映画はもともと少ないのだが、『ブラッド・イン、ブラッド・アウト』といった比較的有名な映画でも入手困難である。また日系アメリカ人や在米邦人、日米関係を扱った映画などもあまりないのだが、例えばチャールズ・ブロンソン主演の『禁じ手』のような、日本人や日本が偏見を持って描かれている映画は、視聴者受けが悪いのでお店には置いてない場合が多い。しかし国際理解を深めるためにはむしろそういう「反日」「日本蔑視」ドラマのようなものこそ図書館やレンタルビデオで置いて、外国の人々がどんなステレオタイプを抱いているか知るべきだろう。
映画そのものがあまりないテーマもある。例えば経済である。日本映画では高杉良氏の『金融腐蝕列島』のような経済小説が映画化されているし、『ミナミの帝王』シリーズのようなノンバンクもの？も一つの映画ジャンルになるほど多く作られている。特にバブル崩壊後の「失われた１０年」に金融問題が大きな社会的関心を呼んだことも関係あるだろう。
映画そのものがあまりないテーマもある。例えば経済である。日本映画では高杉良氏の『金融腐蝕列島』のような経済小説が映画化されているし、『ミナミの帝王』シリーズのようなノンバンクもの？も一つの映画ジャンルになるほど多く作られている。特にバブル崩壊後の「失われた１０年」に金融問題が大きな社会的関心を呼んだことも関係あるだろう。
しかしハリウッド映画で経済を正面から扱った映画は実に少ない。せいぜい黒幕として多国籍企業が出てきたり、あるいは日米貿易摩擦の激しかった８０年代にやはり悪役として日系企業が登場したりということはあるのだが、アメリカの経済界の内幕やグローバル企業の実態などを正面から描いた映画はほとんどない。おそらく該当する映画が少なかったせいであろう、分野ごとにアメリカ映画を整理した『アエラ・ムック アメリカ映画がわかる』でも「経済」のところで、リチャード・ギア＆ジュリア・ロバーツの『プリティ・ウーマン』を挙げている始末である。経済映画でメジャーなものと言えば、せいぜい『ウォール街』と『摩天楼はバラ色に』といった約２０年前の映画くらいしか挙げられず、２０００年以降のニューエコノミーを正面から扱った映画などが見あたらなかったのが残念だった。もしいい映画をご存知な方がいらっしゃればぜひ教えていただきたい。
経済映画が少ないというのは、経済に関心がないというより、経済を映像で描くのが難しいのが一因ではないだろうか？同じことはテレビニュースについても言える。夜の７時や１０～１１時代のニュース番組を考えてもわかるが、テレビでの経済ニュースで映される場面というと、東京株式市場の風景や不祥事のあった企業の謝罪会見の場面、為替相場や日経平均のデータ、丸の内の通勤風景をバックした解説などで、経済という素材が見えにくく、絵になりにくいことをあらわしている。
それに対して、アメリカ南部荒れ狂ったハリケーン「カトリーナ」の被害状況、ホリエモン対亀井静香の対決、バクダッドの治安悪化、反日、反米デモ、スポーツニュースなどは分かりやすく、映像になりやすい素材である。そのためテレビニュースは事実を単純化し、センセーショナルに映像化できる話題ばかり強調して、もともと複雑でわかりにくい日々の地味な政治や経済活動に関するニュースは新聞やインターネットに任せっきりになってしまっている。
以前ブログでも取り上げた政治学者・故・丸山真男氏がテレビ時代以前に「日本には政治記者はおらず、政界記者しかいない」と嘆いたのは有名だが、どういう年金制度が国民にとって望ましいか、ミサイル防衛システムは結局日本の安全保障にとってどの程度プラスなのかどうか、というような専門的な政策論争は複雑でわかりにくい。
経済映画が少ないというのは、経済に関心がないというより、経済を映像で描くのが難しいのが一因ではないだろうか？同じことはテレビニュースについても言える。夜の７時や１０～１１時代のニュース番組を考えてもわかるが、テレビでの経済ニュースで映される場面というと、東京株式市場の風景や不祥事のあった企業の謝罪会見の場面、為替相場や日経平均のデータ、丸の内の通勤風景をバックした解説などで、経済という素材が見えにくく、絵になりにくいことをあらわしている。
それに対して、アメリカ南部荒れ狂ったハリケーン「カトリーナ」の被害状況、ホリエモン対亀井静香の対決、バクダッドの治安悪化、反日、反米デモ、スポーツニュースなどは分かりやすく、映像になりやすい素材である。そのためテレビニュースは事実を単純化し、センセーショナルに映像化できる話題ばかり強調して、もともと複雑でわかりにくい日々の地味な政治や経済活動に関するニュースは新聞やインターネットに任せっきりになってしまっている。
以前ブログでも取り上げた政治学者・故・丸山真男氏がテレビ時代以前に「日本には政治記者はおらず、政界記者しかいない」と嘆いたのは有名だが、どういう年金制度が国民にとって望ましいか、ミサイル防衛システムは結局日本の安全保障にとってどの程度プラスなのかどうか、というような専門的な政策論争は複雑でわかりにくい。
それに対して、郵政法案反対派の候補のところに対立候補を「刺客」として送るといったストーリーは極めて単純でわかりやすい。小泉政治の本質は「ワイドショー政治」だとよく批判されるが、多かれ少なかれ、テレビを含む日本の政治報道は、抽象的な政策論議よりも、政治を人間関係のレベルで語ろうとする、政治の「パーソナリゼーション（人格化）」の傾向が強い。経済もそのレベルで語られることが多く、企業内部の派閥対立や日銀総裁、財務相、金融相のパーソナリティ、アメリカの財務長官や連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）・議長、米通商代表部（ＵＳＴＲ）代表などのキャラクターなどから経済政策が説明されたりする。
政治も経済も人間が行なうことなので、そうしたヒューマン・ファクターに着目することは重要ではあるが、全てを人間関係で説明されてしまうと矮小化を免れず、本当に視聴者が知らなければならない情報が見えにくくなってしまっている嫌いがある。先日の朝日新聞の捏造問題も一方では取材モラルの問題であるが、もう一方では、取材しないでも言いそうなことを時としてでっち上げられてしまうほどの、政治家と記者との間の距離感のなさが根底にあるのではないだろうか。記者クラブ制度をはじめ、この距離の近さが日本のジャーナリズムの特徴としてしばしば指摘されるところである。新党結成の裏話よりも今度の選挙に関して国民が知るべき重要な争点は他にあるのではないだろうか。
アメリカの場合は『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト」などの新聞報道は日本のように政界事情を詳細に書くよりは政策の背景を詳しく説明したものが多いが、とはいえ日本は夜の１時間のＴＶニュース番組では国内ニュースから国際ニュースまで幅広く取り上げて解説しているのに対して、アメリカの地上波の夜１１時の３０分間のローカルニュースは全国と地元のニュースをごく浅薄に扱っているに過ぎず、平均的アメリカ人は全国情報の少ないローカル紙とこのローカルニュースのみを主な情報源としているので、政治知識はどうしても限られてしまっている。
アメリカの場合は『ニューヨーク・タイムズ』や『ワシントン・ポスト」などの新聞報道は日本のように政界事情を詳細に書くよりは政策の背景を詳しく説明したものが多いが、とはいえ日本は夜の１時間のＴＶニュース番組では国内ニュースから国際ニュースまで幅広く取り上げて解説しているのに対して、アメリカの地上波の夜１１時の３０分間のローカルニュースは全国と地元のニュースをごく浅薄に扱っているに過ぎず、平均的アメリカ人は全国情報の少ないローカル紙とこのローカルニュースのみを主な情報源としているので、政治知識はどうしても限られてしまっている。
アメリカの公共放送であるＰＢＳが昨年、アメリカのニュース報道の問題点についての特集番組を放送していたが、その中でもこのローカルニュースの内容の乏しさを指摘し、例えばカリフォルニアの州議会議員が交通事故を起こせばニュースになるが、彼がどういう考えの持ち主でどういう法案を提出したかはニュースにならないので、有権者は投票の際に判断する材料をニュースから得ることができないと批判していた。イラク戦争に対するアメリカ国民の反応が鈍かった一因としてもこうしたニュース報道の限界が指摘できるだろう。
新聞とラジオ中心の時代と違って、テレビとインターネットが中心の今日のメディア環境を考える場合に映像が占めている中心的地位はゆるがないだろう。そうだとすると、より深い分析や情報をいかにして映像化・図式化すべきかを考えていくことが大切なのかもしれない。また授業の教材として使いたいからという理由だけでなく、似たような戦争映画や恋愛映画ばかり作っているのだったら、面白い経済映画もぜひハリウッドで作ってほしいものである。
新聞とラジオ中心の時代と違って、テレビとインターネットが中心の今日のメディア環境を考える場合に映像が占めている中心的地位はゆるがないだろう。そうだとすると、より深い分析や情報をいかにして映像化・図式化すべきかを考えていくことが大切なのかもしれない。また授業の教材として使いたいからという理由だけでなく、似たような戦争映画や恋愛映画ばかり作っているのだったら、面白い経済映画もぜひハリウッドで作ってほしいものである。