講演「世界はどう動いているのか」

昨年の12月に鎌倉女学院高等学校で、「世界はどう動いているのかー国際関係を競争と協調から考える―」と題する講演を行ってきました（講演の様子は、リンク先の「鎌女日誌」2021年12月17日をご覧ください）。これは同高等学校が開催する「国際学講座」の第2回目になります。この高校に在籍する1年生の約200名の生徒さんに、世界の動きを理解する思考の枠組みとしての国際関係論の基礎的理論について、近年の注目すべき出来事を事例に上げながら解説しました。

国際関係の競争的側面については、構造的リアリズムの基礎的なロジック、すなわちアナーキー（無政府状態）が国家にパワーの拡大を強いるために、主に大国間で安全保障をめぐる競争が起こることを、米中の戦略やクリミヤ併合の事例をひいて説明しました。国際関係の協調的側面については、リベラリズムの経済的相互依存論の分析枠組みを用いました。国際分業にもとづき国家が比較優位をもつ財を生産するとともに、自由貿易を通じてモノなどを交換すれば、その経済厚生が高まるため、こうした利益を犠牲にしかねない「戦争」へのインセンティヴは低下する。こうした国際協調のメカニズムは、自由貿易を促進するWTO（世界貿易機関）やRCEP（地域的な包括的経済連携協定）などの国際制度が、それが機能するのを助ける役割を果たすといったことをお話ししました。最後に、日本がとるべき「大戦略」について、わたしの意見を少しだけ述べて、講演を締めくくりました。講演後には、何名かの生徒さんが質問に来てくれました。

コロナ禍の影響もあり、国際系の学部に進学を希望する高校生が減少していると聞いています。わたしの講演を聞いて、国際関係論に興味を持つ高校生が、少しでも増えてくれたならば、これに優る喜びはありません。

正戦論を考える

マイケル・ウォルツァー（萩原能久監訳）『正しい戦争と不正義な戦争』風行社、2008年を読みました。原著のJust and Unjust Wars: A Moral Argument with Historical Illustrations, 2nd Edition (Basic Books, 1992), 361 pp は、実は、約30年ほど前に、大学院のある授業で指定されたテキストだったため、その時に読了していました。書棚の同書を手に取ってみると、ページのあちこちに当時の書き込みがあり、紙も劣化して茶色がかっており、なんだか懐かしく感じます。Amazonで検索してみたら、私が読んだ原著第2版は、もう取り扱いがないようでした。新しい第5版が購入可能でした。ウォルツァー氏は、同書を改訂するたびに、新しい前書きを追加していますので、第5版では、どのような議論を提供しているのか、気になります。ちなみに、私が持っている第2版では、前書きで、湾岸戦争の正義が論じられていました。




なぜウォルツァー氏の正戦論を再訪したかというと、勤務先での授業で戦争の道義性を扱うコマの予習のためということです。かれのJust and Unjust Wars は360ページ近くある「大著」ですので、いくら既に読んだといっても、再読するのは時間と労力がかかります。それらを出来るだけ節約するために、今回は同書の邦訳を読むことにしました。ただし、訳書も600ページを超えるボリュームであり、しかも、監訳者の荻原氏が「訳者あとがき」で解説するように、ウォルツァー氏は「決疑論」という方法論をとって入り組んだ議論しているために、全体として分かりにくく、読み終えるまでには、かなりの時間がかかりました。

ここで採用されている「決疑論」とは、経験的で実証的な政治学に親しんでいる私のような研究者には、馴染みのある方法ではありません。上述の萩原氏によれば、これは「（倫理や道徳の）ルールの適用にあたって誰からも異論のないような典型的事例から議論をはじめ、徐々に白黒のはっきりしない確定の難しい臨界事例にたいして、類推をもとに論をすすめていく」（「訳者あとがき」604ページ）方法です。こうした方法に依拠して展開される議論を理解するのは、私にとって、かなり大変な作業でした。

ウォルツァー氏は、道徳的に正当な戦争を擁護する「正戦論」を主張する第一人者の１人とみなされています。かれの学問的立ち位置は、「国家中心的道義主義者」あるいは「コミュニタリアン（共同体論者）」とされています。前者は、国際政治を主権国家から成る社会の営みと捉え、そこには一定の規則が存在すると考える立場をとります（ジョセフ・ナイ、デイヴィッド・ウェルチ、田中明彦・村田晃嗣訳『国際紛争』有斐閣、2017年、42ページ）。後者は、共同体としての国家がもつ価値を重視する立ち位置をとります。

そして、ウォルツァー氏は、こうした道義的基盤から、戦争の正義と不正義を緻密かつ例証的に論じています。正戦論は、「戦争への正義」を規定するユス・アド・ベルム（「開戦法規」とも訳されます）と「戦争における正義」を定めるユス・イン・ベロ（「交戦法規」とも訳されます）からなります。これらを簡潔に説明すれば、前者は、主権国家が持つ不可侵の権利を侵害する「侵略」は「犯罪」にほかならないので、これに対して軍事力を使って自衛することは、「正義の戦争」であり正当なものであるということです。後者は、戦争において（それがたとえ自衛のための正当な戦争であっても）、「無辜の市民」を攻撃してはならないと説きます。こうした道徳的規準にしたがい、かれは歴史の諸事例をひきながら、重厚で濃密な議論を展開しています。

ここでウォルツァー氏の議論を要約するには、あまりにスペースが少ないので、上記書を読んで私が印象に残ったことを数点だけ指摘したいと思います。第1に、こうした道義的な正戦論への素朴な疑問は、なぜ、そして何を根拠に、かれのような「政治理論家」の主張が正しいと言えるのかという、根源的なものです。すなわち、道徳論は究極的にはさまざまな立場をとる者たちの果てしない対話ではないか、という懐疑的な問いです。これに対するウォルツァー氏の解答は、実に堂々たるもので、学者としての矜持が感じられます。曰く「私がずっと行ってきているように、権威を持った声になろうと努力し、ある特定の『重み』が自分自身にあると主張しないなら、正義と戦争に関して論じることなどできない」（『正しい戦争と不正な戦争』522ページ）と。おそらく、戦争の道義性を論じる「権威」を自分に認めなければ、このような発言はできないということでしょう。もちろん、ウォルツァー氏は戦争の正義を論じる際には、内省的な自問自答を繰り返しながら、慎重に議論を展開しています。こうしたスタイルは、自分を誇示する「権威主義」とはかけ離れたものであり、また、論じるテーマの性質がさまざまな価値が入り組んだ道徳をめぐるものである以上、不可避なのかもしれません。

第2に、ウォルツァー氏の正戦論をアメリカの「アフガニスタン戦争」に適用した場合、はたして、この戦争は正義なのかどうか、気になりました。主権国家間の戦争を主として論じる正戦論は、「対テロ戦争」という、攻撃対象の根源的な主体が非国家主体であるテロリストに対する武力の行使をどう道徳的に判断するのか、ということです。その答えは、上記書ではなく、かれの別の著作である『戦争を論ずる—正戦のモラル・リアリティ—』駒村圭吾・鈴木正彦・松元雅和訳（風行社、2008年〔原著2004年〕）に見つけることが出来ました（もちろん、『正しい戦争と不正な戦争』でも、テロリズムを扱っています。第12章が、それにあたります）。かれの解答は、以下のように意外なほどストレートでした。

「9.11に責任あるテロリスとネットワークが正確に把握され、その結果タリバン政府が実際にそのパトロンであり保護者であると判明するならば、アフガニスタンでの戦争は確かに正しい戦争である」（『戦争を論ずる』195ページ）。

再度、英書のJust and Unjust Wars をペラペラめくってみると、当時のこのような書き込みが目に留まりました。道徳的立場を整理した4象限のマトリックスにおいて、ウォルツァー氏は、「ルール志向」の「普遍主義者」に位置づけられていました。それから４半世紀以上たった今、『正しい戦争と不正な戦争』を読み直してみると、かれがなぜ、このような学問的位置づけになるのかが、より鮮明に理解できた気がしています。「功利主義的な」実証政治学のリアリスト・アプローチ（リアリズム＝「結果志向」の「特定主義(particularist)」）にどっぷり漬かっている私にとって、「『リアリズム』に抗して(Against "Realism")」から始まるウォルツァー氏の『正しい戦争と不正な戦争』は、重いテーマを扱っているものですが、とても新鮮に感じました。

授業で英語のテキストを読破しました

2021年前期の授業「アジア太平洋の国際関係」では、以下の英語文献をテキストとして使用しました。Michael Yahuda, The International Politics of the Asia-Pacific, Fourth and Revised Edition (London: Routledge, 2019) , 295 pp.です。この教科書は、第二次世界大戦後のアジア太平洋の国際政治を俯瞰するものであり、冷戦に特徴づけられた二極システムやポスト冷戦期の単極システムにおいて、同地域の国際関係がどのように展開されたかをアメリカ、中国、日本、北朝鮮と韓国、台湾、東南アジア諸国といったアクターの動向に触れながら、総合的に解説する優良な教材です。



この授業は、3年次生以上が履修する「選択必修」の科目です。数年前から、この授業では、上記の英語文献を使っています。かつては、この図書の第3版を使っていたのですが、一昨年、新しい版に改訂されましたので、2020年度からは第4版を採用しました（国際関係の新しい展開に合わせて版をアップデートしていただけるのは、テキストを使う側としては、ありがたいことです。ただし、再度、最初から最後まで読み直さなければなりませんが）。

私が奉職する群馬県立女子大学国際コミュニケーション学部は、学生の卒業時のTOEICスコアが平均で730点を超えます（2020年度卒業生は762点が平均でした）。TOEIC730は、海外駐在員レベルといわれていますので、学生たちは、まずまずの高い英語力を身に着けているようです。ただし、だからといって、彼女たちが国際関係論の英語文献を読んで理解できるかと言えば、そうとは限りません。この授業の履修者たちは、上記の英語のテキストにかなり苦労していました。

国際関係の英語図書を読解するには、①国際関係の基礎知識、②キーワードの意味、をある程度、把握していることが必要なようです。①について、冷戦や封じ込め政策、資本主義、社会主義、ASEAN、APECなどは、上記のテキストでは、読者が知っているとの前提で書かれています。ですので、こうした基本的な事象や概念が分からないと、この英語テキストを読んで内容を理解するのには苦戦することになります。②については、国際関係の研究者からすると、意外な単語に落とし穴があることに気づかされます。たとえば、stateやinterestがそうです。前者を「国家」ではなく「州」と訳してきたり、後者を「利益」ではなく「関心」と捉える学生は、少なくありません。このようにキーワードを間違って訳してしまうと、テキストの文意を理解できなくなってしまいます。こうした落とし穴にはまらないよう、私は適宜、学生に必要な解説を加えながら、授業を進めてきました。

この授業で私が300ページ近くある英語のテキストを学生に読ませる理由は、大きく２つあります。アジア太平洋の国際関係への理解を促すことが、授業の狙いのメインであることはいうまでもありませんが、それ以外に、学生には、大学学部の授業で厚い英語の教科書を最後まで読み切った達成感を味わってもらうと同時に、国際関係に関する英語の読解力に自信を持ってもらうことです。こうした達成感と自信は、学生たちにとって大きな糧となると信じて、私はこの授業を運営しています。

大学教育には、意味があるのだろうか。

刺激的なタイトルの本を読みました。ブライアン・カプラン（月谷真紀訳）『大学なんか行っても意味はない？　教育反対の経済学』みすず書房、2019年です。



カプラン氏が本書で主張したいことは、明確です。すなわち、大学はその学習内容というより卒業証書（学位記）が、社会にシグナリング効果を持っているのであり、大卒の個々人がどれだけ「仕事で役立つ知的能力」を大学で身に付かたどうかとは、ほぼ関係ないということです（医学部などの専門課程は別）。シグナリング効果とは、「労働者としての質の高さ」を表わすものなのです。極論すれば、社会でほとんど使わないこと（＝「生産性を上げるわけでも人生を豊かにするわけでもない教科の勉強に何千時間も費や」（2ページ）して、大学や学校で辛抱強く成し遂げ、教授や同級生と学んで、所要の単位を収めて卒業することは、その人が社会で通用する可能性が高いことを示すシグナルになるのです。「知力（≠社会で役立つ知識）」、「真面目さ」、「協調性」こそが、このシグナルの正体です。そして、それと引き換えに、社会は大卒者に相応の報酬を与える。

こうした主張や議論には、とうぜん、反論があるでしょう。最も強力なものの一つは、「大学では何を学ぶかではなく、思考法や考え方が身に付く」というものです。もちろん、如歳のない著者のカプラン氏は、そのような反論が寄せられることは、織り込み済みです。彼は、主に2点から、こうした反論を退けています。1点目は、「割に合わない」ということです。確かに、大学で学んだ思考方法は、いつか、どこかで使われるかもしれません。しかし、「いつ役に立つか否かを誰も知り得ない」ということで、思考や考えをため込んでおくのは、ナンセンスだということです。（学費も含め）保管費用が高すぎるのです。

二つ目は、「忘却」です。カプラン氏は、こうバッサリと切り捨てています。

「卒業後のフェードアウトは（教育研究者から）無視されがちだ…読解、数学、歴史、公民、科学、外国語に関する成人の学力調査結果はすでにある。結果は惨憺たるものだ。大半のアメリカ人の成人が保有している学校で学んだ知識は、基本的な読み書きと計算しかないに等しい」（56-57ページ）。

そして肝心な「思考力」についても、カプラン氏は、こう再反論しています。「学習は思考力を身につけると信じている人は、教師の自負を裏づけるたしかなエビデンスを持っているのかだろうか。エビデンスは、ほぼゼロだ」（70ページ）。たとえば、先に学んだことを後に活かす「学習転移」について、彼は、これまでなされた多くの研究成果を引きながら、転移の効果がほとんどないことを示唆しています。

ここまでエビデンスに基づいて大学教育の「神話」を徹頭徹尾否定されると、「象牙の塔」に所属して、学問を生業とする筆者は、自分のアイデンティティを否応なく問い直させられます。結局、カプラン氏の言う通り、「大学…授業では、おおむね、シラバスに記載されているトピックについて考える内容を教えるのだ。世の中について教える方法でなく」。この皮肉に満ちた言葉に対して、今の私には正面から反論する言葉を持ち合わせていません。

かつて、大学における教養教育の大切さをうたった図書に、「古典教養教育とは、漢方薬のようなもので、じわじわ効いてくるものだ」といった一節が（私の記憶が正しければ）あり、その時は妙に納得したことを覚えています。しかし、社会科学を志す端くれからすれば、これは自分の職業の「うしろめたさ」に対する気休めにすぎない。やはりエビデンスやデータで大学教育の仮説、すなわち、大学で学ぶ思考法や考えは役に立つ大切なものであることを裏づけないと、カプラン氏のいう通り、大学教育の最大の価値は、シグナル効果になってしまいそうです。結局、私にできること、私がすべきことは、自分の担当教科を通して、学生に「教科に辛抱強く取り組む訓練」や「真面目に学問に取り組む重要性」を伝えることなのかもしれません。

失敗の学習とエリート

私が最近読了した、とても面白いと思った図書を紹介します。マシュー・サイド、有枝春訳『失敗の科学―失敗から学習する組織、学習でいない組織―』ディスカヴァー・トゥエンティワン、2016年です。私が、これまで読んだサイエンスライターの書いた本の中でも、ベスト５に入るほどの良書です。サイエンス本は、自然科学を対象にしたものが多い中、社会科学を題材にしたものは、とても貴重で価値があります。




この本の意義は、著者のサイド氏が「エピローグ」で述べていることに尽きるでしょう。

「『失敗から学ぶ』という言葉は、使い古された陳腐な説教のように聞こえるかもしれない…しかし…失敗から学ぶことは、深遠で道義的な目標がある。人の生命を救い、支え、強化することだ」（330ページ）。

本書によれば、失敗が活かされ多くの命が救わるようになった業界とそうでない分野があります。前者は、航空業界です。後者は、なんと医療の世界だということです。航空業界では、パイロットなどの関係者は自分のミスに向かい合い、事故調査については、独自の調査機関が調べ上げ、失敗を明らかにしています。そして、それらを事故防止に役立てているのです。この結果、航空機は乗り物の中で、もっとも安全な移動手段の１つになりました。

他方、医療の世界について、この本では、驚くべき実態が書かれています。「アメリカ国内だけで、毎年100万人が医療過誤による健康被害を受け、12万人が死亡している…『回避可能な医療過誤』は…アメリカの三大死因の第3位に浮上する」（20ページ）。これだけ多くの医療過誤があるならば、そこには何らかのパターンがあるはずです。にもかかわらず、「医師たちにその『パターン』を知る術はなかった。その理由はシンプルだが衝撃的だ。医療業界はこれまで、事故が起こった経緯について日常的なデータ収集をしてこなかった」（31ページ）のです！

そもそも、われわれは「失敗した」ときに、どう考えるでしょうか。「次からは失敗しないように気をつけよう」と思うのが普通ではないでしょうか。しかし、『失敗の科学』は、こうした「精神論的努力」だけでは失敗から学習して進歩することが、必ずしもできないことを心理学などの理論や豊富な事例により明らかにしています。たとえば、失敗しないよう集中して何かに取り組もうとする行為は、はたして正しいのでしょうか。残念ながら、答えは「ノー」です。なぜならば、１つのことに集中すると、他のことに意識が向きにくくなる結果、これが時に重大な失敗を冒すことにつながるからです（このことは、本書の第1章の飛行機事故の事例を読むと、よくわかります）。つまり、「次からは気をつけよう」では、失敗を克服することはできないといっても過言ではないでしょう。

その他、本書には、さまざまな貴重な指摘がなされています。「エリートほど自らの失敗を認められない」（108ページ）、「メディアの掌返し」（162ページ）などですが、とりわけ私が深い印象を受けたのは「データを受け入れない人々」（201ページ）のところです。「人は自分が深く信じていたことを否定する証拠を突き付けられると、考えを改めるどころか強い拒否反応を示し、ときにその証拠を提示した人物を攻撃さえする」ということです。確かに、この「愚かな行為」は認知不協和の理論が示す通りなのですが、エビデンスに基づく議論をする際、こうした人間の心理的性行には、よほど気をつけなければならないと痛感させられます。エリートほど証拠を示しても、失敗を認めたがらないのであれば、多くの組織が失敗から学習できず、改革もできない理由がよくわかるではありませんか。

では、どうすればよいのでしょうか。サイド氏は「失敗に対する考え方に革命を起すこと」を提案しています。「子どもたちの心に、失敗は恥ずかしくないものでも汚らわしいことでもなく、学習の支えになるものだと刻み付けなければならない」（320ページ）のです。教育に携わるものとしては、これはまったくその通りだと思いますが、実際に、子どもたちの失敗に対するマインドを変えるためは、日本全体の教育システムを根本から改革しなければならないでしょう。ですが、その教育の根幹を担っているところは、「エリート」と呼ばれる人たちにより動かされているのです。何たる皮肉でしょうか！