「ＡIと遺伝学の研究を止めることは不可能、「超人」誕生への道が開かれる可能性。 人類は最終的脅威に気づき、規制に関する国際合意に達するだろう」(プーチン)

「宮崎正弘の国際情勢解題」　
　　　　　令和六年（２０２４）２月１２日（月曜日）
　　　　　　　　通巻第８１２８号　　
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「ＡIと遺伝学の研究を止めることは不可能、「超人」誕生への道が開かれる可能性。
　　人類は最終的脅威に気づき、規制に関する国際合意に達するだろう」(プーチン)
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　プーチン大統領がタッカー・カールソンとのインタビューのなかで、脳に埋め込んだＡＩと医療分野でもＡＩ革命とも言える最近の動きについて語っている箇所がある。
これはイーロン・マスクのニューラリンクが行った医療の技術進歩をロシアの指導者がいかに評価したかという世界観の認識に繋がる問いである。

「ＡＩの進歩は続くだろうが、規則が必要である」として、プーチン大統領はカールソンに発言を続けた。
「AI帝国が間もなく現実になると思う。イーロン・マスク氏を止めることはできない。AIと遺伝学の開発は形式化され、一定の基準に従う必要があるため、何らかの共通点を見つけることが重要だ」

さらにプーチンは次を指摘した。
「ＡIと遺伝学の研究を止めることは不可能であり、これにより「超人」誕生への道が開かれる可能性がある。けれども人類は最終的に技術の野放しな開発がもたらす脅威に気づき、規制に関する国際合意に達するだろう」。

　AIと遺伝学の発展を核兵器の出現に例え、「ひとたび人類が核兵器による生存の脅威を感じると、すべての核保有国は核兵器の過失による使用が危険な可能性があることに気づいて以来、互いに歩み寄り始めたように、AIを人間存在の「新たな章」と認識すべきだろう。認知機能をもつＡＩ誕生を阻止することはもはや不可能である」。

　このような大議論が展開されたのだが、西側の反応はやぶにらみ、最初から否定的な態度だった。
　ジョンソン英元首相は「プーチンの言い分を聞くなど裏切りだ」　
スナク現英首相は「西側が戦争を始めたというプーチン大統領の主張はばかばかしい」
　ジョルツ独首相は「不条理だ」
　ヒラリー・クリントン元国務長官は「米国政府よりロシアの指導者を信頼するとは！」

　ロシアでリベラルな立場に立脚し、プーチンに批判的なのが『モスクワタイムズ』である。同紙はプーチン政権から「外国の代理人」と批判されている。しかし、中国がリンゴ日報を潰し、創刊者のジミーライを逮捕し、起訴したが、ロシアではまだ言論の自由が担保されている。

　同紙はこう皮肉った。「プーチン大統領は、約2年前の戦争開始以来定期的に持ち出してきた、疲れ果てた不満に満ちた歴史物語を語った。彼は西暦862年のリューリク王朝の創設と西暦988年のルーシの洗礼か、ソ連の独裁者ヨシフ・スターリンが「人為的に」ウクライナ国家を創設したとされる時代、その後のソ連の崩壊に至るまで、あらゆることを語った」

『キエフポスト』に、次のコラムがでた。
「タッカー・カールソンのモスクワへの旅行は、内なる欲求不満を和らげ、誇大妄想を満たすために、自分を認めてくれる簡単な機会を掴む人々の長い伝統に従っている」。つまり敵のプロパガンダを宣伝し、売名に使ったのだと批判である。

　プーチン礼賛の英語版プラウダは、書いた。
「プーチン大統領は、一冊のメモも持たずに東ヨーロッパの1000年の歴史を28分以上費やしたが、バイデン氏は昼食に何を食べたか全く分かっていない。恐ろしいことだ。」

こっぴどく非難するかと思われたニューヨーク・タイムズは意外と冷静に「ロシア大統領が米国にウクライナ問題で交渉するよう求めた。プーチン大統領は2時間のインタビューで、ウクライナ侵略が軍事的勝利で終わるのではなく、西側諸国との合意で終わるとの見方について、いつもより率直に語った」と伝えた。

　まったく奇妙なのが保守系メディアのＦＯＸニュースだろう。カールソンの古巣である。同局はものの見事に一行もカールソンｖｓプーチンの記事を報じていない。黙殺である。

　その一方で、米国メディアはバイデン大統領の記憶力を問題としている。
トランプが言った。「バイデンは自分が生きているのかさえ認識できないのではないか」。

敬愛する田久保忠衛さんの遺した言葉 櫻井よしこ

わたなべ りやうじらう のメイル・マガジン
　　　　　　　　　　　　　　　　　頂門の一針 6774号 

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　敬愛する田久保忠衛さんの遺した言葉
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　　　　　　　　　　　　　　　櫻井よしこ

1月9日、かけがえのない師、田久保忠衛氏が亡くなった。しかし、余り実感がない。なぜだろう。余りにも多くの難事が内外で同時進行中で、考え、対処することが多すぎるからか。

問題をどう乗り越えるか、日本はどうすべきか、心の中でいつも田久保さんと会話をしている。田久保さんならどう考え、どう判断するか。まるで田久保さんとずっと対話しているような気分で、だから中々、実感が湧かないのではないかと、自己分析をしている。

17年前、私たちは日本が危機の中にあると実感し、シンクタンク「国家基本問題研究所」を創設した。日本国立て直しの具体策として掲げたのは教育改革と憲法改正だった。日本をまともな自主独立の国にする方途を、政治に提言して実現しようという決意だった。日本は他に類例のない一貫した長い歴史を有する国だ。豊かな歴史の積み重ねの中で育まれた文化、価値観、国柄を現在に生かし続けて日本国の勁(つよ)さを発揮しようという想いでもあった。

それは、立派な日本人として生きることを目指す試みでもある。「立派な日本人」のお手本は先輩世代の中にいらっしゃる。田久保さんにとってのそんなお一人は父上の長兄、平方龍男氏だった。龍男氏は15歳で失明し、鍼医になった。田久保さんがその著書に龍男氏の言葉を記している。

「私は15歳のときに失明の宣告を受けました。そのときから、不治の病に悩む人たちに対する切実な同情の念がわき起こりまして、はりをもって不治の病を一つでもよいから治して、これらの人々の慰めにもなり、お友だちにもなりたいと考えて、爾来数十年、はりの臨床研究に没頭して参りました」（『激流世界を生きて　わが師わが友わが後輩』並木書房）

龍男氏は富や名誉、地位ともまったく無関係に、病人と盲人のために一生を捧げた。その日々を田久保さんは「目の当たりにして育った」と記している。

「食事は一汁一菜と言っていいほど質素、多数の盲人の弟子が住み込み、一人前になる資格ありと判断するや自立させた」

龍男氏は多くの盲人に鍼を教えながら、54歳の時、ギリシャ語の勉強を始めた。70歳までに、点字版のギリシャ語聖書全11巻とギリシャ語・日本語対訳点字辞典全10巻を完成して出版した。なんという偉業か。

田久保さんの御子息、壮輔氏によると、田久保さんは体調が許す最後の日まで、朝起きるとまず新聞に目を通し、英字紙も読み、分からない単語は辞書を引き、関連のニュースや論文をインターネットを駆使して探し読んでおられたそうだ。病床の田久保さんに電話をすると、読んだばかりの論文や本についての感想や教えが返ってきた。田久保さんの頭脳の冴え、国際社会への鋭い目配りに私はいつも舌を巻いた。まさに龍男氏の姿に重なっていた。

「ハンサムでしょう」

田久保さんは私に龍男氏のことを幾度も話して聞かせながら、人間としての心構えを説いて下さった。一、公平であれ、一、信賞必罰の原則を守れ、と。

依怙贔屓はしてはならない。どんなときも公平に。その上での信賞必罰だと繰り返した。きちんと責任を果たし、貢献した者を前向きに評価するのは無論だが、責任を果たさず、わきまえない者には厳しく対処せよとも繰り返した。厳しい指導にはとりわけ心をこめよということでもある。今も私は田久保さんの教えのひとかけさえ、実践できていないと思う。

田久保さんは1993年に慶應義塾大学からニクソンの研究で博士号を取得した学者であるが、他方、和道流空手8段の兵(つわもの)でもあった。2015年8月29日、私は田久保さんのお伴をして和道流三代宗家継承披露の会に参加したのだった。

田久保さんが高校生だったときに弟子入りした和道流二代宗家、大塚博紀先生を偲び、大塚和孝先生が三代目になられたのだ。記録を見ると私は「特別ゲスト」として招かれている。といっても私がそこで何をしたのか、また話したのかは覚えていない。ただ田久保さんの一言が鮮やかに記憶に残っている。

「ハンサムでしょう」

田久保さんはこう言って、朗らかに笑ったのだ。会場には田久保さんの師範、博紀氏の大きな写真が掲げられていた。稽古着に黒帯を締め、両手を膝に、端然と坐っている姿だ。姿勢に隙がなく、表情には曇りも翳りもない。明るく清潔な感じを与える写真だった。

博紀氏は1972年に国際武道院・国際武道連盟から空手道初代名人位十段を授与された。

「柔道の初代名人位十段は三船久蔵、剣道は中山博道ですよ」と、田久保さん。大塚博紀先生を心から敬愛しているのは明らかだった。だから田久保さんは心底嬉しそうに言ったのだ。「ハンサムでしょう」と。西洋風のハンサムとは無縁、断然たる日本男児のハンサムだった。和道流はその後和孝氏が「三代宗家大塚博紀」を襲名して今日に至る。

「安倍さんがいたら…」

田久保さんは国基研での17年間で多くの功績を残した。一番最後のそれは『「政軍関係」研究』（並木書房）だと思う。戦後、軍事を忌避してきた日本では、あるべき政治と軍の関係をおよそ誰も考えてこなかった。私たちは田久保さんを座長として3年かけてこの本を作った。戦後ずっと、自衛隊を国軍ではなく、警察権の枠の中に閉じ込め続けたことがどれほど日本国の土台を歪め、危機に弱い国にしてしまったかを明らかにし、いま日本は何をすべきかを示した研究だ。

中国の脅威が増大するいま、わが国が政治と軍（自衛隊）の相互理解を深めて、軍事的危機への対応を万全にしなければならないことは分かりきっている。だが、安倍晋三総理でさえ、集団的自衛権の一部行使を可能にした平和安全法制の実現にどれほど苦労したか。或る日の研究会で、私はそのことを振りかえり、命がけで平和安全法制を作った安倍総理のような政治家が出てこなければ日本は前に進めないと言った。すると田久保さんは次のように厳しく指摘した。

「安倍さんがいたら、日本の安全保障体制がよくなるかというと、よくならないと思う。そんなもんじゃないと思います。戦争で徹底的に叩かれて、もう芽が出ないように憲法で否定させられた軍隊です。（中略）教育から何からすべて変えていかなければならないのです。いま、その一部だけを我々はやろうとしているのにすぎない」

田久保さんが言って下さっているのだ。

「しっかりせよ。わが国の抱える問題の根はもっと深い。あなたが甘い考えでは、日本も国基研もどこにも辿り着けない」と。

田久保さんに叱咤されながら、これからもめげずに進もうと思う。　　　　　　　　　

ラピダスなどの１・４ナノ半導体開発に日本政府が４５０億円 世界最先端の３ナノ量産中の台湾、韓国が驚きの声

「宮崎正弘の国際情勢解題」　
　　　　　令和六年（２０２４）２月１１日（紀元節）
　　　　　　　　通巻第８１２７号　　
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　ラピダスなどの１・４ナノ半導体開発に日本政府が４５０億円
　　世界最先端の３ナノ量産中の台湾、韓国が驚きの声
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台湾と韓国のメディアは日本の報道より大きく伝えた。
特報とは日本の経済産業省がＡＩ向け半導体で世界最先端の１・４ナノ（経産省は『ビヨンド２ナノ』と呼ぶ）などの研究開発に450億円を支援すると発表したからだ。
２０２７年に２ナノ半導体生産を目指す「ラピダス」のほか東大、理化学研究所などの研究機関「最先端半導体技術センター（LSTC）」が支援対象となり、2029年までの5年間の研究に充てる。

　同センターではデータをサーバーに送らず、AIを組みこんだ端末側で計算処理する「エッジAI」半導体の設計技術を研究する。斎藤健経産相は「ラピダスの持続的な競争力強化につながると期待している」と記者会見した。斉藤大臣は東大経済からハーバード大學、通産省ＯＢで、ハイテクに明るい政治家である。

半導体開発レースの現況は台湾のＴＳＭＣと韓国のＳＫハイニックス、サムスンが３ナノを量産し、なかでもＴＳＭＣは「その次の」２ナノの試作品に成功したとする報道もある。
２ナノは米国インテルも挑戦しており、日本のラピダスはＩＢＭの支援で千歳に工場を建設、２０２７年に生産開始を計画している。日本政府は、このプロジェクトに合計９２００億円を投じる。

「その次の次」は1ナノ半導体の実現だが、米アプライドマテリアルズ（AMAT）や米IBM、半導体研究機関の仏レティ、ベルギーの国際研究機関ＩＭＥＣなどと技術開発で連携する方向にある。巨大な開発費はいまや一社、一国では不可能で西側の連携システムが模索されてきた。

　一方、アメリカは２月９日、先端半導体の研究開発のため新設する「官民コンソーシアム」に50億ドル（７５００億円）を補助すると発表した。
　新設されるのは「国立半導体技術センター (NSTC) 」で、これは米国製造業トップがホワイトハウスに集まり、二年越しで協議してきたプロジェクトである。

　「業界の転換点になる」とライモンド米国商務長官は発言し、 次世代半導体を（台湾など）に依存していると状況は危険である。そればかりかAIにより、次世代技術はエネルギー効率の高い、コスト効率の高い半導体への需要が爆発的に増加するからだ。」

　ローリー・ロカシオ商務次官（標準技術担当）は「米国の研究エコシステムのギャップを埋める一方、中国がNSTCの研究から利益を得ないよう徹底的に努める」と行動技術漏洩の対策にも徹底する」としている。

「台湾の声」【浅野和生】習氏の「中米二大国」提案の陥穽

【浅野和生】習氏の「中米二大国」提案の陥穽
　精紳的武装解除もくろむ中国


　　　平成国際大学副学長　浅野　和生

　習近平氏の中華人民共和国による「中華民族の偉大な復興」の当面の目標は、「中米二大国による国際秩序」のイニシアチブ確立である。本来、「中華民族の偉大な復興」は「中国による国際秩序」の実現だが、経済の苦境を抱え、総人口でインドの後塵《こうじん》を拝することになった中国は、経済復興等の時間を稼ぐため、当面は「中米二大国」路線でいく作戦である。

＜＜経済復興へ協力求める＞＞

　昨年11月15日、アジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議に合わせてサンフランシスコでバイデン米大統領との２者会談に臨んだ習近平氏は、「正しい認識を共に確立すること」「意見の相違を共に効果的に管理・コントロールすること」「互恵協力を共に推進すること」「大国としての責任を共に担うこと」「人的・文化的交流を共に促進すること」の「中米関係の５本の柱」を提案した（人民網日本語版、２０２３年11月16日）。

　これによると中国は、両国がパートナーとなり、互いに尊重し合い、平和的に共存することを求めるが、それには中国が守らなければならない利益・原則・一線をアメリカが尊重するようにと要求した。例えばそれは「一つの中国」の原則だろう。

　実は、先進７カ国（Ｇ７）首脳会談は、２０２１年のエルマウから、翌年のコーンウォール、昨年の広島と３回続けて、共同コミュニケで「台湾海峡の平和と安定の重要性」を確認したが、広島サミットで「台湾に関するＧ７メンバーの基本的な立場（表明された「一つの中国政策」を含む）に変更はない」と付言した。日米は、予《あらかじ》め中国の立場を尊重する意思を示していたわけだ。

　そうであれば中国は、アメリカとの台湾認識等の相違について、「相手の原則的な一線を理解し、むちゃをせず、事件をつくらず、境界を超えず、意思疎通や対話、協議をより多く行い、意見の相違」に冷静に対処すると約束する。つまり、中国は台湾問題で、当面、武力行使を控えるということである。

　その代わり中国は、アメリカに「外交、経済、金融、ビジネス、農業などの分野で交流のメカニズムをしっかりと回復」することを求める。対中経済制裁ではなく、経済協力を進めてほしいという意思表示である。

　そこで中国は、アメリカに対して、世界の二大国として中米両国が、国際・地域問題について協調し、協力してイニシアチブを発揮しようと提案した。国際社会における中国の優越的地位をアメリカに認めさせ、「中米二大国時代」を演出しようという算段だ。

　また中国は、両国間の「直行便を増やし、観光協力を促進し、地方往来を拡大し、教育分野の協力を強化し、両国の人々の往来と意思疎通を奨励・支援」しようと提案した。
つまり中国は、アメリカに「中米二大国」の対等な関係を認めさせるとともに、米国に蔓延《まんえん》する対中警戒感を消滅させ、精神的武装解除を進めようと意図している。

　これを見た台湾の蔡英文総統は11月30日、米紙ニューヨーク・タイムズのインタビューに「中国の指導部は国内に大きな課題を抱え、今は大規模な侵略を検討する時期ではないと考えているのではないか」との認識を示した。

　さて今年１月13日、台湾の有権者は総統選挙で、習近平氏が最も望まない対中強硬派の民進党・頼清徳氏を選んだ。この結果に対して中国の王毅外相は、「選挙結果がどうであれ、世界に中国は一つしかなく、台湾は中国の一部であるという基本的事実を変えられない」と嘯《うそぶ》いた。また中国は、台湾の数少ない国交国のナウルに対台湾断交を宣言させるとともに、台湾を取り囲む海域の４カ所以上に海軍艦艇を常駐させ、台湾併合への強固な意志を明示している。

　他方、王毅外相は26、27日にバンコクでサリバン米大統領補佐官と会談し、春には米中首脳が電話会談を行うことで合意した。つまり、台湾総統選挙の結果がどうあれ、昨年11月の米中合意は不変であると確認した。

＜＜対中警戒心高める必要＞＞

　以上の米中間の合意の下、台湾の総統選挙は平和裏に執行された。そこで示された台湾有権者の強固な「現状維持」の意志に対して、中国は虚勢を張りつつ「静観」の姿勢である。要は、習近平政権は、今は我慢の時、と決めているのだ。だからこそ今、自由と民主、法の支配を尊重する日米韓等、価値観を共有する同盟国は、中国からの精神的武装解除の働き掛けに警戒心を高めなければならない。＜＜（あさの・かずお）＞＞