有馬哲夫氏の『日本テレビとＣＩＡ、発掘された「正力ファイル」』によると、アメリカの対日支配（「対日心理戦略計画」）がメディアを通じてなされていることが述べられています。1960年代自由民主党に「秘密資金」がＣＩＡから流されていたことをうかがわせる記載もあります。
一方、リチャード・Ａ・ヴェルナー氏の「円の支配者」には、1946年占領軍の承認をえて、一万田尚登という若手日銀幹部が日本銀行総裁に任命されたという書き出しからはじまる文がある。彼は辣腕を振るい「法王」とあだ名されるほど権力を振るえたのも、占領軍のバックアップなくしてはあり得なかった。
日本経済はエコノミック・アニマルと言われるほどに経済力をつけはじめた1980年代、ＧＤＰで世界でトップのアメリカに追いつき追い越すほどの力をつけてきた頃、危機感を感じたアメリカは、1985年プラザ合意によって、日本を封じ込める作戦に転じた。
戦後の一万田尚登に始まる日銀出身の総裁こそが、目立たないように日銀の奥の院で「円の支配者」となって、綿々と受け継がれ、その行き着いた先は「バブルの創出と崩壊」を演出し、日本経済の現在の苦境に至っている。
アメリカは戦後の日本を、「力」（米軍）と「金（日銀）」と「検察とメディア」の三種の神器を駆使して直接間接に日本を巧妙に支配しつづけてきた。その流れは脈々と受け継がれ、いまだに日本支配に牙をむき出して日本を締め付けていることに驚くほかはありません。
今回の一連の「小沢潰し」は、検察（地検特捜部）は、決して社会正義のために存在するのではないということが暴露された。したがって、表向きは社会正義の仮面をかぶってはいるが、不遜にも時の政権与党をも揺るがす怪しげな存在であることがわかった。
検察の力の源泉は、背後に米政府（ＣＩＡ）の後押しがないかぎり、これほどまでに傲慢になれるわけもないと思わざるを得ない。
もう一方のマスコミ（ＴＶ，新聞、ジャーナリスト）は、巷間言われてきたような社会の木鐸では決してない。マスコミもまた、戦後のＧＨＱのメディア支配を唯々諾々と受け継ぐアメリカ隷従そのものの存在であることがわかった。さらに悪いことに、検察とメディアが一体化して、世論誘導に邁進しているらしいことが明らかになった。残念ながら、未だ多くの国民が、検察と一体化したメディアの世論誘導に乗せられていることも事実である。
結局、この『日本』がよくなるためには、国民一人一人が真実を共有して政治を底辺からよくするしかないと思う。
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