平和エッセイ

スピリチュアルな視点から平和について考える

(19)映画『ザ・コーポレーション』

2006年02月07日 | 食の安全
狂牛病(BSE)と狂鹿病(CWD) (19)

最近話題の映画『ザ・コーポレーション』は、グローバル企業の反社会的・反環境的行動を描いています。この映画は、ポジラックの製造元モンサント社の問題も取り上げています。

映画の「イントロダクション」より――

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最近日本でも話題になった、企業買収の際に問われる「株式会社は誰の物か?」という議論、法令を破り連続する企業の不祥事の「原因」、そして郵便事業の「民営化の是非」といった問題の答えを導いてくれるのがこの『ザ・コーポレーション』です。

『ザ・コーポレーション』はカナダのマーク・アクバー、ジェニファー・アボットの共同監督により、ジョエル・ベイカンの「ザ・コーポレーション:わたしたちの社会は「企業」に支配されている」(早川書房)を原作として製作された長篇ドキュメンタリーです。

本作は、2004年サンダンス映画祭で上映され観客賞を受賞したのを始め、2005年カナダ・アカデミー賞の最優秀ドキュメンタリーを含め全世界の映画祭で25個の賞を受賞、そのうち10個が観客賞を受賞しています。またニューヨークでロングラン上映されたのを始め、世界各国で草の根的に上映され、多くの観客の支持を集めてきました。

株式会社の誕生から、政治システムを超えてグローバル化している企業の正体を描き、現在の企業を一人の人格として精神分析を行うと完璧な“サイコパス(人格障害)”であるという診断結果のもと、すべては利益のために働く機関としての企業の、様々な症例を分析します。

マイケル・ムーア監督、ノーム・チョムスキーMIT教授を始めとする総勢40人の証言や発言を基に構成された『ザ・コーポレーション』は、グローバル化された資本主義社会を生き抜くために必見の“サバイバル・シネマ”です。
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http://www.uplink.co.jp/corporation/story.php

サイコパスとは?

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精神病質者の意。
現在サイコパスという言葉は無く、反社会性人格障害(APD)と変更されている。
サイコパスの特徴は極端に自己中心的で、慢性的な嘘つきで後悔や罪悪感が無く、冷淡で共感が無い。
加えて自分の行動に責任が取れない。
他人への思いやりがない
人間関係を維持できない
他人への配慮に無関心
利益のために嘘を続ける
罪の意識がない
社会規範や法に従えない
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こういう人は、今の世の中に大勢いるようですね。とくに政治家や大企業のトップや有名人の中に。私たちは連日テレビでそういう人たちの姿や言行を目にしています。そういう「反社会性人格障害」者が現在の世界を支配しているのですから、世界がよくなるわけがありません。

モンサント社もサイコパスの大企業です。

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アメリカ、モンサント社が1993年から販売を始めた、遺伝子組み換え牛成長ホルモン薬品rBGH(商品名:ポジラック)。代謝作用が高まり、搾乳量が増えるが、乳腺炎のリスクを高めるため、牛乳への膿汁混入が問題となる。また、抗生物質が食物連鎖で人体に及ぼす影響、乳ガンや大腸ガンの発生を危惧する声もある。フォックス・テレビのスティーヴ・ウィルソンとジェーン・エイカーは、ポジラック問題を取材した番組を制作したが、放送直前に会社側から虚偽の内容への変更を命じられた。「モンサント社からは“放送したらフォックスは重大な影響を受ける”との文書がきました。そして全米一多くのテレビ局を所有するフォックスは、広告収入減を恐れたのです」エイカーとウィルソンは解雇され、その後、内部告発者保護法に基づきフロリダで訴訟を起こした。結果、エイカーは42万5千ドルを勝ち取ったが、フォックスは上訴した。判決は法律倫理に基づいた判断によって覆され、彼女は勝訴金を失った。
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http://www.uplink.co.jp/corporation/log/000887.php

アメリカの裁判所もサイコパスにおかされているようです。

広告収入に依存する民放テレビは、サイコパス大企業の利益に反する番組を流すことはできません。マスメディアもサイコパスにおかされています。それはアメリカでも日本でも同じです。

これまでこのブログで取り上げてきた、レンダリング、肉骨粉、鶏糞・糖蜜飼育、牛の解体処理、へたり牛、狂鹿病、、成長ホルモン、ヤコブ病の集団発生、などの問題を映像で見せられたら、日本人は誰一人として米国産牛肉を食べたいとは思わないでしょう。しかし、NHKをはじめ民放も、こま切れの情報は発しますが、そういう本格的な番組をいまだ作っていません。

NHKですら、いまだに狂牛病問題の番組を制作・放映していないのは、政界・財界からの圧力のためでしょう。

現在のNHKには多くの問題があり、改革が必要なことは当然ですが、広告収入に頼らず、政治的な圧力から自由な公共放送はやはり必要だと思います。そういうことを考えた上で、NHKの改革について考えるべきでしょう。