■日欧防衛協力
NATO代表部を東京に置くことをマクロン大統領が反対した2024年といまの2025年では十年分くらい情勢が動いてしまった。

日本と欧州の防衛協力、アメリカの防衛政策が第二次トランプ政権により大きく転換しました現代といいますかこの数ヶ月、もうすこし深い分野まで強化しなければならないのか、昨年の欧州各国軍隊との協同訓練をみまして考えるのだ。

遠征任務というものを相応に強化しなければならない、ヴァーデンヴュルテンブルクは遠征任務を想定した水上戦闘艦という位置づけですが、それ以上に、ドイツ海軍も、ひゅうが型のような全通飛行甲板型艦を整備すべきだと信じるのです。

全通飛行甲板型艦は、先日、トルコのバイラクタルTB-3が強襲揚陸艦アナドルから発着したうえで、その運用重量の範疇で使用できる無人機用ミサイルをアセルサン社が開発、その発射に成功するなど、選択肢は広まる。

GCAPグローバル戦闘機を発着可能である航空母艦をイタリア海軍が構想したのも、先月の話でしたが、F-35Bの共同開発国であるイギリスとイタリアが相応の予算を見込めばVTOL可能な戦闘機も充分開発しえるのではないか、と。

ひゅうが型を一例に出したのは、カブールやクイーンエリザベスよりも小型であるため、一国の海軍でも同型艦を複数揃えられる点で、戦力が足りなければ大型艦一隻に頼るのではなく、数を揃えればいいだけ、という構図がなりたつ。

キングジョージⅤ世級戦艦のような発想ですが、一対一で決闘のような海戦を目指すのではなく、戦闘地域に集中できる戦力の多寡という点に注目しますと、DDH方式というのはある程度的をいているよう考えるのですよね。

ドイツ海軍も、本土防衛を考えるならばバルト海にしか面していない故に不要とおもわれるかもしれませんが、敵対勢力にアプローチできる戦域を増やすという視点に立ち返れば、海軍力を高めるというのは無駄な選択肢とは言い切れない。

GIUKライン、問題は欧州の安全保障にのみ注視しますと、アメリカの欧州関与姿勢の低下という現状を見ましたならば、NATO海軍が冷戦時代から重視していたGIUKラインの位置づけがかわるのではないか、ということ。

グリーンランド、アイスランド、イギリス本土、つまりソ連海軍の主力を大西洋に展開させないための北大西洋の防衛線ですが、これはソ連攻撃型原潜がアメリカからNATOへの支援艦隊、輸送船団を攻撃させないため、というものでした。

大西洋シーレーン防衛、では現状の第二次トランプ政権が欧州関与を低くする姿勢を維持し続けたならばどうなるか、NATOは欧州で自己完結させる戦術空軍と機甲部隊に集中してしまう可能性が現実味を帯びてくるのですよね。

アメリカにとっても、結局ステイクホルダーの関係でアメリカのポテンシャルを本土から離れた地域に投射する場合、パワープロジェクションの補完に欧州と、そして日本からも、支援を必要としている現状を無視しているのではないか、と。

NATOがこうした変化に向かわないようにするには、日本からも欧州へ艦隊を派遣して、極東で有事が蓋然性をもつまえに相互協力体制を構築してゆかなければ、そのときが来たとき、日本は大変なことになるのですから、ね。
北大路機関:はるな くらま ひゅうが いせ まや
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
(第二北大路機関: http://harunakurama.blog10.fc2.com/記事補完-投稿応答-時事備忘録をあわせてお読みください)
NATO代表部を東京に置くことをマクロン大統領が反対した2024年といまの2025年では十年分くらい情勢が動いてしまった。

日本と欧州の防衛協力、アメリカの防衛政策が第二次トランプ政権により大きく転換しました現代といいますかこの数ヶ月、もうすこし深い分野まで強化しなければならないのか、昨年の欧州各国軍隊との協同訓練をみまして考えるのだ。

遠征任務というものを相応に強化しなければならない、ヴァーデンヴュルテンブルクは遠征任務を想定した水上戦闘艦という位置づけですが、それ以上に、ドイツ海軍も、ひゅうが型のような全通飛行甲板型艦を整備すべきだと信じるのです。

全通飛行甲板型艦は、先日、トルコのバイラクタルTB-3が強襲揚陸艦アナドルから発着したうえで、その運用重量の範疇で使用できる無人機用ミサイルをアセルサン社が開発、その発射に成功するなど、選択肢は広まる。

GCAPグローバル戦闘機を発着可能である航空母艦をイタリア海軍が構想したのも、先月の話でしたが、F-35Bの共同開発国であるイギリスとイタリアが相応の予算を見込めばVTOL可能な戦闘機も充分開発しえるのではないか、と。

ひゅうが型を一例に出したのは、カブールやクイーンエリザベスよりも小型であるため、一国の海軍でも同型艦を複数揃えられる点で、戦力が足りなければ大型艦一隻に頼るのではなく、数を揃えればいいだけ、という構図がなりたつ。

キングジョージⅤ世級戦艦のような発想ですが、一対一で決闘のような海戦を目指すのではなく、戦闘地域に集中できる戦力の多寡という点に注目しますと、DDH方式というのはある程度的をいているよう考えるのですよね。

ドイツ海軍も、本土防衛を考えるならばバルト海にしか面していない故に不要とおもわれるかもしれませんが、敵対勢力にアプローチできる戦域を増やすという視点に立ち返れば、海軍力を高めるというのは無駄な選択肢とは言い切れない。

GIUKライン、問題は欧州の安全保障にのみ注視しますと、アメリカの欧州関与姿勢の低下という現状を見ましたならば、NATO海軍が冷戦時代から重視していたGIUKラインの位置づけがかわるのではないか、ということ。

グリーンランド、アイスランド、イギリス本土、つまりソ連海軍の主力を大西洋に展開させないための北大西洋の防衛線ですが、これはソ連攻撃型原潜がアメリカからNATOへの支援艦隊、輸送船団を攻撃させないため、というものでした。

大西洋シーレーン防衛、では現状の第二次トランプ政権が欧州関与を低くする姿勢を維持し続けたならばどうなるか、NATOは欧州で自己完結させる戦術空軍と機甲部隊に集中してしまう可能性が現実味を帯びてくるのですよね。

アメリカにとっても、結局ステイクホルダーの関係でアメリカのポテンシャルを本土から離れた地域に投射する場合、パワープロジェクションの補完に欧州と、そして日本からも、支援を必要としている現状を無視しているのではないか、と。

NATOがこうした変化に向かわないようにするには、日本からも欧州へ艦隊を派遣して、極東で有事が蓋然性をもつまえに相互協力体制を構築してゆかなければ、そのときが来たとき、日本は大変なことになるのですから、ね。
北大路機関:はるな くらま ひゅうが いせ まや
(本ブログに掲載された本文及び写真は北大路機関の著作物であり、無断転載は厳に禁じる)
(本ブログ引用時は記事は出典明示・写真は北大路機関ロゴタイプ維持を求め、その他は無断転載と見做す)
(第二北大路機関: http://harunakurama.blog10.fc2.com/記事補完-投稿応答-時事備忘録をあわせてお読みください)