北大路機関

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陸上防衛作戦部隊論(第五三回):ペントミック師団(五単位師団),作戦能力保持が必要

2016-06-02 23:01:55 | 防衛・安全保障
■部隊編制と任務遂行能力
 広域師団と装甲機動旅団に航空機動旅団という編成案、を提示してまいりました。

 これまでその対案として、または過渡案として、今回提示しました五単位師団です。作戦単位、戦略単位を考える上で必要な視点は、その部隊が戦闘基幹を構成し、有事の際には主戦闘地域を画定し、攻撃か防御の決心を行う、攻撃任務を選択する際には攻勢の基盤となる地域から攻撃準備と攻撃発起を行いその地形に掩護を行う事が可能な地形見積とそれに見合った部隊を編成する、流れはこのようになる。

 防御任務に当たる際には主戦闘地域と前方地域を画定し前地戦闘の基盤を構築した上で後方地域と段列地域を画定する、防御は最終的に敵の侵攻を阻止し奪われた国土を奪還するべく攻撃の基盤となる地域を見積もったうえで、任務遂行の分水嶺となる最終確保地域を画定しなければなりません。その為の決戦地域、進出掩護を受け易い地形、しかし迂回されにくい緊要地形、その上で戦闘展開に適した地積、火力戦闘部隊支援を受ける上で適切な地積、これらを選ぶ必要があります。

 攻撃は包囲か突破か、となるため戦闘部隊は一方向からの任務遂行ではなく双方向以上の攻撃方向を選定する必要があります、攻撃は包囲か突破かとの命題は即ち突破が包囲へ転換する戦術上の可能性を含み併せて主攻と助攻を明確化せねばなりませんため、攻撃方向を一方向へ単純化する方策は戦術上の禁忌ともなります。また、主攻部隊と助攻部隊は基本的に同一正面幅を付与する必要があり、予備隊と火力戦闘部隊との連絡線を維持可能な部隊編制も必要となるでしょう。

 絶対要件として、任務に当たる部隊に対し充分な戦闘力の配分が無いもの、この原理原則を無視した状況は回避しなければなりません。その上で、その戦闘力には攻撃開始線から敵部隊へ前進する上で必要な防御力と不整地突破能力を含めた機動力の付与は当然含まれますし、敵戦闘部隊の機甲戦力や機動能力に対応する攻撃衝力持続性も付与されなければなりません。

 主戦闘地域と前地に後方を画定する際には作戦単位が過小であれば部隊編制として任務遂行が不可能となります、攻撃方向画定に際し部隊規模が過小であれば攻撃衝力不足が生じます、主攻部隊と助攻部隊は基本的に同一正面幅を付与する観点から同一編成の戦術単位部隊が複数必要となります、主攻撃と助攻撃の前者に寄与する攻撃行動を行う事は併せて部隊規模は地積見積の観点から過小があるとともに過大も有り得る、という視点も必要です。

 こうした上で二つの作戦部隊単位を示したわけですが、共通要素は、現在の防衛省が進める機甲戦力と特科火力の本土からの撤収は間違っている、というものです。戦車に代える装輪装甲車は任務遂行に必要な不整地突破能力と攻撃衝力持続性を持つとは考えにくく、無理に任務に充てる場合には膨大な数的犠牲、その損耗に耐える配備数が不可欠となります。また、特科火力が不十分であれば対砲兵戦が成り立たず、主攻部隊と助攻部隊に予備隊、という位置づけではなく、単なるテロ対策重装備治安部隊に転落しかねません。

 もちろん、北方の戦車を迅速に本土に輸送可能となるよう北海道新幹線東北新幹線東海道山陽新幹線を複々線化し戦車貨物輸送体制を構築する、航空自衛隊が戦車や自走榴弾砲を空輸可能で先日生産終了となりましたC-17戦域間輸送機を25機程度ライセンス生産し取得する、特科火力不足を補うべく陸上自衛隊が米海兵隊のように独自航空戦力を構築しF-2支援戦闘機かF/A-18F戦闘攻撃機を90機程度配備する、というならば機甲戦力不足や特科火力不足は補えるのかもしれませんが、現実的に考え、今回の特集のような五単位師団の提案を行いました。

北大路機関:はるな くらま
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6 コメント

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Unknown (ドナルド)
2016-06-02 23:32:30
正しい正しくないは別にして、「北海道と九州を放置して、敵が本州に上陸した場合には(仮定1)」、本州部隊は遅延後退をしつつ、北海道・九州からの機甲部隊の来援を待ってから反撃することになります。

この戦略の利点は、「機甲部隊は集中運用せよ」という原則に従っていることです。当然上記の「仮定1」の蓋然性が低いことを前提にしています。正直、そう思います。

本州に、有力な機甲部隊を、敵が直接着上陸できるということは、航空優勢も制海権も取られているということです。この時、泥沼の本土決戦を敵が選択する合理的理由はありません。精密爆撃で、好きなように我が本土の石油施設、発電・送電施設、水設備、輸送施設、道路等のインフラを破壊すれば、1ヶ月で国民は飢えて降伏します。泥沼の本土決戦も1ヶ月は粘るでしょうから、敵にしてみれば差がありません。

そうであれば、「細長い国土の北端=北海道または、南端=南西諸島や九州の航空優勢や制海権を失ったときに、そこへ敵部隊が上陸してくる(仮定2)」そこへ、機甲戦力を事前から展開しておく、という発想は特に間違っていないと思います。

細長い国土を縦深が深いととるか(仮定2)、側面から攻撃されたら縦深が浅いととるか(仮定1)の違いですが、結果としてどちらになるかは、海空部隊が、どこまでA2AD的な粘り強い対応をするかに依存すると思います。全てを守るために、初戦で玉砕などすれば、アウトです。

想定が異なる以上、機甲部隊を集中配備するか、満遍なく分散するかが、変わってくるのは当然です。

まあ、私も軍事の素人なので、自信はありませんが、全体が違うことだけは確かだと思います。
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次期AHの選択肢は有利に展開 (次期AHについて考察)
2016-06-03 02:43:26
先日ドイツ製AHティーガーがオーストラリア陸軍にて正式配備開始したようで、まこと日本にとっても重要な次期AH機種選択において、選択肢が増えることは多角的に優位となると思う次第。
しかし、UHX決定したとはいえ、個人的にはOH-1改修のほうでいってもらいたかったが、実際に汎用と銘打ってる訳なので、確実かつ双発化によって全国的な運航安全度(MV-22については議論するまでもなく、反対しているのは外患誘致のヘノコな人達です。相手にする必要ないですね、なんたって彼らは反日教という宗教を信じている異常な集団ですからね。オスプレイに固執した時点で彼らを操っている外国勢力も簡単にバレたという事実を知らないのでしょうか、まぁこれは公安の仕事なので任せておきましょう(笑))

私は、当然新型ベル社新型ティルトローター機も含め、全ての回転翼機と比較にならないほど安全で高性能な新輸送機だと、私は断言します、
なぜならMV-22離陸を、実際に私が観ましたが非常に静かで、報道関連の近くを飛んでいた単発の通常ヘリの騒音のほうがずっと煩かったの事をここに証言しておきます。

そして抜群の信頼性を誇る最新機ベル412EPIの選択は賢い選択だったでしょうが。アパッチ関連の話題ではなぜ現行のモデルを完成品輸入ではいけないのか?と率直に感じます。なぜならそう買い替える需要が頻繁にないアタックヘリについて国内基盤というよりも、むしろAH64Eをまとめて選定し、あとは航続距離を伸ばす機外増槽やEUROミサイルことティーガ―装備対戦車弾などの多種製品装備について研究費をかけた方が有益だと思う次第です。現在は中国軍はもちろん、インドですらアタックヘリを自作しているご時世です、日本にとってまずは、空軍装備更新最優先、次に陸軍航空隊近接火力支援機、第三にアタックヘリなので、それまでは年1機づつ自費負担で新エンジン搭載OH-1を製造しておき、後のLHD艦載機版AEWヘリとする案も、技術継承の面では良いでしょう。
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Unknown (アリアンロッド)
2016-06-03 23:37:22
そもそも本州に有力な戦闘部隊の上陸は当面考えにくい、有力な戦闘部隊の上陸があったとしても九州か北海道ぐらいという認識が現大綱、中期防ですから
本州に有力な戦闘部隊の上陸があり得る予想となればまた変わるでしょ
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Nansa (Tyusa)
2016-06-05 00:55:29
まずは南西諸島における防空網に対して陸上設置型イージスを宮古海峡付近のどちらかの島に設置せしめ、さらに「彼らの得意技である平和利用目的」での「宮古海峡での水力発電及び地熱発電所建設の準備段階で平和的行動」と致しまして、「シーシェパードの団体名を用いて鯨保護の為(笑)」として、「野生動物を守る環境保護のための固定配備型機雷や宮古海峡非国際海峡化」を全力で押しし薦め、あとは与那国台湾花蓮(先日40mガトリング砲搭載中華民国新造大型巡視船が正式配備された点と合同で与那国専任部隊・海保・構築と共に、当然ですがグローバルホークで24時間監視及び新ジェット機で二重監視の上、これまた「鯨とジュゴン保護の為に脅威となる中華人民解放軍艦艇の通行を禁止する」とシャミン・ミンシン・日共党連名で通知文書送付、混乱に陥った北京の方々には、様々な工作によってさらに国際社会での孤立(カナダトルドー首相と王外相の会談で露呈した中国側の包囲網に対する焦りとバブル崩壊隠ぺい疑惑)を世界に発信し、つきましては中華民国(第二次大戦時の利権を認められたはずの国が1970年代アルバニア決議によって裏切られるという道義上の問題は未解決)ですので!「国際法上の勘違いによる中国政権の正当性主張(西側諸国全体で中華民国総統の北京入城を要求せしむる)」ことを望みたいものです!!これは一見荒唐無稽に見えますが、南沙諸島での埋め立てを「平和的に原子力発電所を併設し~」などと言い出す輩には、これぐらいの要求でようやく「釣り合いが取れる」というものです。最大の疑問は◆国民の目◆さんをはじめ。野党や現実からかい離した自称知識人の皆さんは「なぜ中国軍の過剰な軍国主義と南沙諸島での人類史上に残る環礁破壊とジュゴン生育環境(笑)に対する挑戦ともとれる環境破壊活動」を 見て見ないフリをするのか。 なぜ 中国の間接侵略に有利な主張ばかりするのか、東アジア全体かつ事実上の 世界制服開始宣言 までしている人民解放軍上層部へ 反戦と9条守れ と猛烈に抗議しにいかないのはなぜか?また27周年を迎えた天安門事件に対する日本学生団体シールズ幹部と全国の自称人権団体幹部諸君の公式見解開示を要求し、見解文章は国際公開とする 中国自身に抗議しないのはなぜか。さらにマスメディア及び辺野古関連のシールズなど 明らかに資金源を公開しなければならない怪しき政治団体 に対しても情報開示を要求し、これがメディアなどでいう「国民の知る権利」の行使であります。もし開示できないという事であれば、外患誘致行為に該当する団体などから直接資金援助されていると判断し、国民全員の生命財産を危険にさらす行為を行っている団体は解散後厳罰に処すのが当然です。そしてヘイトスピーチ防止法に基づき、毎日国際社会で日本国に対する悪意あるデマを流す韓国政府に対して「日本国最高裁判所が対日賠償命令」を行う事が可能となりましたので、彼らの反日教育自体が「違法化」されたわけであります。昨年特定の政治家へ品位下劣なヘイトスピーチを行った有名人とシールズさんの一部は、明確に「人権侵害且つ合法的に日本に滞在する日本人へのヘイトスピーチ」に該当します。これからは彼らが◆アイアムノッと・ナントカ~などと公共の電波で発言する事は違法です、人権侵害で個人的に訴える動きも始まりました、マスメディアの贖罪こそが「国民の望んでいる政治」です、新聞社説・テレビこそ、こそ 失われた20年を造りだした正体 で、若年層は彼らを見離しており、将来的にテレビはラジオと同じ道を歩むと確信する次第。一切容赦無しで相手は重罪人です。

ここに出没する国民の目さんは「中国・北朝鮮国民の目さん」と言い換えれば納得です。無視。現在の日本国民とかい離しているので「個人の目」と改名しなさい
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Unknown (ぬるねこ)
2016-06-07 18:37:06
>>Tyusa氏
アホな書き込みをしているのは、国民の目氏ではなく、市民の目とかいうヒトモドキの方です
お間違いないようお願いします
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Unknown (国民の目)
2016-06-09 12:51:03
国民の目、平和国民、付箋の誓い、などのハンドルネームを、あのような方々への皮肉でかなり適当に名乗らせていただいております。
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