キキじゅり!!

『カジノ・ロワイヤル～我が名はボンド～』人物相関図
https://kageki.hankyu.co.jp/revue/2023/casinoroyale/correlation.html

「ル・シッフル(芹香斗亜)
　　フランスで暗躍するKGBのエージェント、

　アナベル(天彩峰里)
　　ル・シッフルの元愛人で、現在は片腕」


ずっと一緒なのかな、夢はまだ終わらない・・・。



　

地球温暖化と脱炭素

https://www.instagram.com/p/Coqfv3DgysH/


今話題の脱炭素
(最近情報詰め込んでリール長くなりがち)

SDGsとか、カーボンニュートラルとか耳障りの良いワードでなんとなくそれが公益、善！みたいに誘導されてるけど、

本当にそうかな？

まず地球が温暖化していることは確かだけど、
私たちの人生の中で体感できるほどの温度上昇でもなく、
「2020年までにこうなる！」
と言われていた温暖化に関する恐怖予測は悉く外れてる。

「キリマンジャロから雪が消える」とか
「海面上昇が60センチに達する」とか
「イギリスから雪が消える」とか
「北極の氷が消失する」とか
とかとかとか

占いにしても当たらな過ぎだろ！🔮

温暖化の原因が二酸化炭素だという定説も、
そもそも本当かな？

IPCCは第1次報告書で「枠組条約をつくれ」と述べて国連気候変動枠組条約を作らせてから、
国連および各国で温暖化に関する利権が生まれた。

「不都合な真実」のアルゴアはジェネレーション・インベストメント・マネジメントという気候売買投機ファンドのオーナーで、ウラン鉱山・精錬企業も持ってる。
CO2排出取引の指定銀行も、IPCCの役員が理事長だし。

少なくとも、コロナ騒動でWHOや世界各国政府の動きを見てれば、
国際機関の言う
「世界の危機」「〇〇すべきだ」「間違いない」
というプロパガンダがどれだけ信用に値しないかははっきりしたよね。

カーボンクレジットを個人にも導入することで、
パンデミックなんてなくても恒久的に個人の行動を制限することができる。
異常気象もパンデミック発生の原因みたいな論調もあるし、
仕組みは同じ。

「感染対策をしなければ、ウイルスのせいでこの冬〇〇万人が死亡し、医療崩壊必至！！」

「温暖化対策しなければ、異常気象のせいで10年後〇〇億人が死亡し、文明崩壊必至！！」

インチキな予測プロパガンダで見えない恐怖を煽って、檻の中に追い立てる。
まさに羊追いと同じ。🐑🐕

WEFとしては、
共産国家のお手本としてズブズブな中国を儲けさせられるし、
先進国経済の弱体化からのCBDCのUBIまで一直線。
さらに脱炭素を言い訳に
世界を徹底的に監視管理社会にするという目的を達成できるし、一石三鳥💖

私たち国民が心得るべきセオリーは

世界的な「問題」が発生した場合に提示される「解決策」、
もっと言えば、
「目的」を達成すべき「手段」こそが、「本当の目的」だということ。

「問題」が問題である、という前提も、
その「解決策」が有効であるという前提も、
メディアを使ったプロパガンダで疑う余地もないほど日々国民に刷り込まれてる。

情報はどんどん自分で取りに行かないと、
疑問を抱くこともなく、ただ流されて、
食べるものも移動も管理され監視される抑圧されるだけの家畜になっていく。

だから動けるうちに、どんどん動いて、
声をあげていこう！📢

任意なのにおかしい、すごくおかしい

2023年2月14日NHK
https://www3.nhk.or.jp/news/html/20230214/k10013980281000.html

マイナンバーカードを取得した世帯に限定して、小中学校の給食費などを免除するとした岡山県備前市の方針について、河野デジタル大臣は、一般論としたうえで、自治体が取得した人にメリットを提供することは考えられるとの認識を示しました。

岡山県備前市は、子育て世帯を支援するため、市内の小中学校の給食費などを一律で免除していますが、新年度からは、マイナンバーカードの普及に向けて、免除の対象を家族全員がカードを取得した世帯に限定する方針です。

立憲民主党は、衆議院本会議で「カードを取得していないことを理由に、行政サービスで不利益をこうむるのは、取得の強制にもつながり、制度の趣旨に反している」と備前市の方針を批判し、政府の見解をただしました。

これに対して、河野デジタル大臣は、一般論としたうえで「マイナンバーカードの普及を推進し、活用してもらうことで、行政サービスの効率化や住民サービスの向上につながることが期待される。自治体で、マイナンバーカードを取得した人にメリットを提供することは考えうる」と述べました。

一方、松本総務大臣は「各自治体で、住民の意見や議会での議論などを踏まえて判断いただきたい。カードを取得していない人に対して特定のサービスを停止するよう自治体に要請したことはない」と述べました。


2023年2月13日LivedoorNews
https://news.livedoor.com/article/detail/23702293/

　「2月12日、河野太郎デジタル相が『日曜報道　THE　PRIME』（フジテレビ系）に、「そうだ！　マイナンバーカード取得しよう」と胸に書かれたTシャツを着て出演した。

　マイナンバーカードの交付率について、「はい、おかげさまで申請はもう7割弱まで来ました。8600万枚超えましたんで。まだ頑張ります。しっかりやります」と語った河野氏。迷惑動画のSNSでの投稿が問題となっていることについて、こう語った。


「いろいろな（SNSの）サービスのアカウントを作るときに、マイナンバーカードで認証を最初、するということにすれば、年齢制限をきっちり守ることができますから、そういうところにも（マイナンバーカードが）役に立ってくると思う」

　河野氏は、「迷惑動画といっても、中には明らかに犯罪行為だというものもあり、その場合は、まずこれは犯罪だということをきちんと認識してもらわないといけない」としたうえで「それを、おもしろ半分に動画にして載せることは、ずっと人生に影響してくる」と述べ、文部科学省などと協力し、ネットリテラシーの向上に向け、教育の分野でも指導していかなければならないとの考えを示した。

「1月31日には、河野氏は都内のコンビニで、年齢確認が必要な酒とたばこを『マイナンバーカード』などを利用してセルフレジで購入できる取り組みを視察。フェスや球場、大相撲観戦でのアルコール販売でも、マイナカードによる年齢確認が広がる可能性に言及しています。

　さらに、まずは年金受給者から、一定期間内に登録『不同意』の回答がなければ同意したとみなし、預貯金口座をマイナンバーに紐づける方針です。

　2024年秋に紙の健康保険証が廃止され、『マイナ保険証』が事実上、義務化されるのを前に、河野氏は率先してマイナカード用途の拡大をアピールしているのです」（政治担当記者）

　だが、マイナカードの用途拡大を危惧する声もある。ジャーナリストの山路徹氏は2月13日、自身のTwitterにこう書きこんだ。

《ただでさえマイナンバーカードの個人情報漏洩が懸念されているにも関わらず、河野さんはSNS運営会社にマイナンバー情報を提供するというのでしょうか？不信感を通り越して恐怖すら感じます。この国は一体どうなってしまうのか、、、》

SNSでのアカウント取得に際し、マイナカードを認証や年齢制限に利用する河野氏の考えには、SNSで批判的な声が多く上がっている。

《河野調子に乗りすぎ》

《やっぱりマイナンバーカードは、国民を監視するための恐怖ツールだったことが明確になってきた。利便性とか全く無関係になってる》

《実質SNSにまでマイナンバーを紐付けすることになるのかな。管理社会に向かってるし、情報流出の恐れとか個人にとってはデメリットの方が大きくない？》

《こうやってマイナンバーカードを「悪用」して国民を監視、情報収集したいという政権の考えが漏れ出てきた》

《別にマイナンバーカードを使わなくても年齢認証は出来るし、マイナンバーカードで年齢認証しても無くならない。全く意味のない政策をしたがるのは何故？》

用途が拡大していくマイナンバーカード。迷惑動画はもちろん問題だが、それを理由にマイナンバーとSNSが紐づけられては、たまったものではない。」


　メディアがひとつのことをやたらと取り上げる裏には何かある。回転寿司の迷惑動画はマイナンバーカードをつくらせるためだった？　任意であるはずなのに、事実上強制であるかのようにもっていく流れはコロナワクチンと全く同じ。もはやカードをつくらせることが目的になっている。どちらもデマ〇郎の管轄下でのこと。のちのち責任を問われることになった時には「管轄外でございます」っていうんやろうな。デマ〇郎の暴走が止まらない日本、凋落極まれりの感。コロナ騒動でなにもかもおちるところまでおちていることが露呈。おかしいことだらけ。ここで気づかなければあと沈んでいくだけ。