午前１１時ごろから練習しましたが、暑い暑い汗ぐっしょりでした。
今日のテーマは、「中井学のレッスン」でバックスイングは、腕じゃなく,「胸と腕を一体にして上げる」と解説されていたので、これを体感しょうと練習を始めました。
微妙なしっくりくるイメージをトライアルしてみました。
一番しっくりくるイメージは以下のとおりです。
「胸板を意識して両腕で胸板を挟んで胸板の振り子運動でバックスイング」
ただし、切返し以降は、左腰からムーブさせる。
以上のバックスイングすることで、スクエアを保つ厚いバックスイングが可能になった気がします。
７番で100球打ちこみ、150Ｙ～155Ｙの飛距離でした。（ＪＰＸアイアン使用したのでパワーロフトでノーマルロフトのクラブより10Ｙほど飛びます。）
いい練習になりました。先日ＰＩＮのユーティリティロフト30°は易しく打てますが、次のラウンドでは７番アイアンを使いたいと思います。
28日（木）にイングランドのウォーバーンGCで開幕する「全英リコー女子オープン」に、西山ゆかりが出場する。34歳にして初めて辿り着いた海外メジャーの夢舞台に「本当に楽しみですよ」と笑顔で答えるなど心が躍る。
過密日程での出場も苦にならない。まさに、気分が乗っている証拠だろう。前週の国内女子ツアー「センチュリー21レディス」を終え、25日（月）に日本を発った。約12時間強のフライトを経て現地時間の同日午後１時に到着するや、ホテルに立ち寄ったあと午後５時から８ホールを回った。それでも「（疲れは）なぜか大丈夫なんですよ」と話す。
海外での公式戦は初めての経験。「昔から海外の試合は出てみたいと思っていた」と漠然と描いていた夢だった。中学では陸上、高校ではハンドボール部に所属し、18歳で静岡・朝霧CCの研修生になっため、ジュニア時代のゴルフでの遠征経験も当然ない。
昨年８月「meijiカップ」で初優勝を飾ると、今季も６度のトップ10入りなど安定感あるプレーを披露している。６月の国内ツアー「アース・モンダミンカップ」終了時点で賞金ランク12位だった西山は、同ランク上位５選手（有資格者を除く）に与えられる今大会の出場権が、上位陣の辞退によって繰り下がり、念願の切符を獲得した。
一緒に出場する若手のころから世界で戦ってきたエリート選手とは違う。「楽しみながらやっています。全英っぽい、リンクスコースも味わいたかったな」といたずらっぽく話す34歳は、ここに立てる喜びを誰よりも感じている。（イングランド・ウォーバーンGC／林洋平）
以上、ＧＤＯニュース
この全英女子オープンに誰が出るのか？知らない方が多いと思うので紹介します。
イボミ、渡邊彩香、キムハヌルらランキング上位の選手が辞退したため、以下の選手が日本ツアーから出ます。
鈴木愛（5位）、ペ・ヒギョン（11位）、西山ゆかり（12位）、柏原明日架（13位）、上田桃子（16位）の5人。
経営再建中のシャープの平成２８年４〜６月期連結決算は、本業のもうけを示す営業損益が数十億円の赤字となったことが２６日、分かった。主力の液晶事業などで不振が続いたが、経営の合理化や効率化を進め、赤字幅は前年同期の２８７億円から大幅に縮小した。
シャープは親会社になる台湾・鴻海（ホンハイ）精密工業の方針を踏まえ、部材調達網の見直しなどコストカットに取り組んでいる。経営効率化は、シャープ次期社長に内定している戴正呉・鴻海グループ副総裁の意向も大きく反映されたという。
ただ、４〜６月期は米アップルのスマートフォン向け液晶パネルが不振で、亀山第１工場（三重県亀山市）の稼働率が低下。中国市場でのスマホ用液晶の価格下落や、円高による大型テレビ向け液晶の輸出伸び悩みなども影響し、黒字化はならなかった。
鴻海は中国での独占禁止法に関する審査を経て、近くシャープへの３８８８億円の出資を完了し、正式に子会社化する。シャープの高橋興三社長は退任し、戴氏をトップとする新体制が発足する。２８年４〜９月期連結決算の黒字化を目指すほか、早期再建に向けて新中期経営計画策定を急ぐ。
以上、産経新聞記事
＞シャープの高橋興三社長は退任し、戴氏をトップとする新体制が発足する。２８年４〜９月期連結決算の黒字化を目指すほか、早期再建に向けて新中期経営計画策定を急ぐ。
シャープは日本の企業ではなくなった。
台湾というか、実質中国の企業であり、今後の推移を遠目に見ていきたい。
日本の技術を盗まれてしまった情けない企業である。これまでシャープの経営人に問題があり、保身人間の経営は会社をつぶしてしまう。
◇過去最大を更新 「中央最低賃金審議会」の小委員会
非正規雇用を含む労働者の賃金引き上げにつながる２０１６年度の最低賃金の目安となる額について、厚生労働相の諮問機関「中央最低賃金審議会」（会長＝仁田道夫・東京大名誉教授）の小委員会は２６日夜、全国平均で２４円引き上げることを決めた。日額から時給に変更した０２年度以降で最大の伸び幅だった前年度の１８円を６円上回り、過去最大を更新した。
「時給１０００円」の実現を目指している安倍晋三首相は１６年度の最低賃金を３％引き上げるよう関係閣僚に指示し、審議会にも配慮を求めていた。審議会の決めた目安額は実質的に政府方針の３％に沿う形。目安通り引き上げられれば全国平均で最低賃金の時給は初めて８００円を超え、８２２円となる。
今後、都道府県ごとの最低賃金審議会が目安額をベースに、それぞれの新しい最低賃金額を決める。【東海林智、阿部亮介】
以上、毎日新聞記事
日本の人件費は低く抑えられており、企業には余剰金が300兆円溜まっています。
これがデフレのひとつの原因です。
人件費を上げられる企業は大胆に上げるべきなのです。
給料が上がれば、消費が増え、工場での生産も増え、企業はもっと利益が出ます。
この循環を作らないと本当に景気がよくなることはない。
それから、アベノミクスで雇用が増えたため、パート賃金を上げないと人が確保できない現状にあることも事実である。
【ビエンチャン時事】東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）各国や日米中など２７カ国・機関の外相らが一堂に会してアジア太平洋地域の安全保障問題を話し合うＡＳＥＡＮ地域フォーラム（ＡＲＦ）閣僚会議が２６日、ラオスの首都ビエンチャンで開かれた。南シナ海紛争をめぐり、中国の主張を退けた１２日の仲裁裁判所判決の受け入れを求める日米両国に対し、中国は判決拒否の姿勢を崩さず、議論は平行線をたどった。
ケリー米国務長官はＡＲＦに先立って開いた記者会見で、仲裁判決について「法的拘束力がある」と指摘。「法の支配を擁護しなければならないというのがわれわれの立場だ」と述べ、中国は判決を尊重し、対話を通じて紛争を平和的に解決する必要があると強調した。
岸田文雄外相もＡＲＦで、仲裁判決に関して「この判断に従うことにより今後、問題の平和的解決につながることを期待する」と語り、中国に判決を順守するよう訴えた。
以上、時事通信記事
外交って、軍事力を背景に行われるってことが、この南シナ海問題では表れています。
中国の軍事力は大きな伸びをしており、お金と武力で南シナ海、東シナ海を支配することを狙って昔から動いており、こういう状況を日本人は危機感として受け止めないといけません。
日本のマスゴミには困ったものです。特に朝日新聞、つぶせないかな？
現在の日本って左に偏り過ぎであり、真ん中の思想は右翼って言われてしまいます。
https://www.youtube.com/watch?v=TD8uge98HEs
虎の門ニュースを観ることで正しい判断ができると思います。
