中小企業診断士 竹内幸次 経営ブログ

▲ChatGPT活用に関してテレビコメントしました

パーパス／経営をもっと身近に、もっと確かに。経営コンサルティングのスプラム
English | 中小企業の生成AI活用講演

【AIツールを探せるAIナビを使おう】作成 中小企業診断士 竹内幸次

ChatGPTに代表される生成AIだが、日本経済新聞記事「経営層の6割、AI『自信ない』アデコ、世界9カ国の2000人調査」／https://www.nikkei.com/article/DGKKZO83110340Z20C24A8TB2000 にあるように、いまいちどう使ったらいいのかが分からない経営者が多い。

私は中小企業診断士として中小企業の経営者に毎日助言しているが、AI活用の全体像を理解することよりも、自分の会社の経営課題を解決する視点でAIを使うことを力説している。

たとえば生産性を向上するために、どの業務にAIを使えばいいのかという発想で考える。その際に、提示しているサイトがある。

それがAIナビ／https://ai.cryptobk.jp だ。多くのAIツールがカテゴリ分けされており、自社の経営課題にあったAIツールを見つけることができる。

中小企業経営者の皆様、AIナビで自社に適したAIツールを探してみましょう。

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【悪しき習慣を絶つ経営】作成 中小企業診断士 竹内幸次

生産性向上、販路開拓、DX／GX等と聞こえのいいキーワードが多い。我々中小企業に有効なことだと私も思っているが、ビジョンや理想や計画を掲げるだけでは経営は革新しない。

実行が大事。それもそう。だが、「実行が大事」ということを頭で理解するだけでは動き出さない。新しいルールや担当者を作って、少しでも動き出す工夫を導入することが大事。

また、悪しき社内習慣を絶つことはもっとも大事かもしれない。業歴が長ければ暗黙の社内習慣がある。計画づくりの習慣、命令の習慣、言い訳の習慣、採用の習慣、残業や有給休暇の習慣等。

これらの悪しき社内習慣を放置したままでは、生産性向上も販路開拓も絵に描いた餅になる。

中小企業経営者の皆様、御社には悪しき社内習慣、悪しき社長個人の習慣はありませんか？

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【協同組合は兼務ではなく専門理事長制に】作成 中小企業診断士 竹内幸次

中小企業者が集まって事業協同組合等の団体を作ることがある。中小企業は大企業と比べて付加価値や賃金水準が低いため、相互扶助による合理化を進めることで一定の生産性を確保するだめだ。

私はプロの中小企業診断士として事業協同組合等の団体向けの講演やコンサルティングを行っているが、協同組合等の運営に関していつも思うことがある。

それは理事長（事業協同組合等のトップのこと）がとても頑張っているということ。外部折衝も組合内部のまとめも、そして自分の会社の実務も。

自分の会社の実務も行いながら組合の理事長業務をしっかりと行うためには、とても優秀な事務局長が必要となるが、もう1つの方法がある。それは自分の会社の経営を行いながら理事長を行うという兼務理事長ではなく、専門理事長制度を導入することだ。

株式会社に例えれば、組合員が株主のように理事長を外部から任命する。任期を設けてミッションを与える。いわゆる雇われ理事長として協同組合の運営に専念する。

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【この時間はこの仕事に集中する、と決める】作成 中小企業診断士 竹内幸次

我々中小企業は組織メンバーが少ないため、1人の生産性アップがすぐに組織全体の生産性アップにつながる。仕組みも大事だが、まずは個人の生産性アップを進めたい。

テキパキと仕事を進めるためには、その時間にはその仕事に集中することが基本。メールや電話、従業員への指示、融資申請のこと等、頭から消えない経営者が多いが、今でなくても解決できることは頭の中の「その他」にまとめてしまおう。

1つの仕事に集中するためには環境にも工夫しよう。1人になれる部屋、逆に多くの人がいるカフェ、車の中、公園の散歩、映画館等、中小企業経営者にとって集中できる環境を見つけよう。

また、今はやらない仕事を「その他」にまとめてしまうことには、実は勇気がいる。明日の自分がその仕事ができるのか、締め切りに間に合わなかったらどうしようと。

私の場合だが、1つの仕事に集中した方が、同時に複数業務を行うよりもはるかに効率がよかった。この実感や実績があるので、他の業務を「その他」にすることができている。

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【ITシステム導入に必要なリーダーシップ】作成 中小企業診断士 竹内幸次

中小企業や中小企業団体（事業協同組合等）のITシステム利活用を進める際の問題点は人材不足ということ。どのようなシステムが自社に合うのかを見極める人材がいない。外部の専門会社と打合せできる人材がいない。

また、システム面ではなく、ITを使って自社や団体の運営を効率化し、生産性を高めることに意欲的に取り組むリーダーがいない。また、IT利活用に限らず、意欲的に革新を志向するリーダーよりも、問題が生じないように管理（監視）面ばかりに意識を持つリーダーが多い。

とくにITシステムの導入には不安が多い。投資効果があるのか、セキュリティはどうか、高齢で老眼が進んだシニア従業員でも使いこなせるのか等。

そこで必要となるのが経営者や団体トップのリーダーシップ。リーダーシップは大きな声を出すことではなく、組織メンバーの意識を組織目的（パーパス等）に向かわせる能力のこと。具体的には以下を行う。

・現在の自社（自団体）の状況を客観的に見て解決するべき課題を示す。とくに団体の場合、課題を示すことで前任者を否定することにもつながることがあり、課題の表現が抽象的になってしまうことがある。これでは組織は動かない。

・ITシステム導入を単なる費用削減で説明しない。経費削減によって利益を出すという発想だけだと組織力が発揮されづらい。やはりITシステムの導入によって新しい付加価値を生み、それによって組織メンバーに貢献をもたらすという発想が必要となる。

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▲足利銀行での中小企業向けDX講演です

【日本語生成AI「ELYZA LLM」を試す】作成 中小企業診断士 竹内幸次

ChatGPT-4oやGemini、Copilot、Claude3等の海外製の生成AIではなく、日本企業による日本語生成AIが登場した。

ELYZA／イライザは以前から生成AI機能を公開していたが、先日、「ELYZA LLM for JP」（https://elyza.ai/lp/elyza-llm-for-jp ）が公開された。デモ版もあり、すぐに試すことができる。

海外生成AIとの比較では、「国産化モデル」であること、「日本語で高性能」であること、「安全なAPI提供」と説明されている。

早速、実力のほどを試してみた。結果は 以下。予想以上の高いレベルで生成された。

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プロンプト（質問文）：
中小企業の1生産性向上と2販路開拓の重要性を比較し、従業員が20名以下の小規模事業者にとっての1と2のどちらにどれほどの経営リソースを分配するとよいのかを、エビデンス情報を用いて、簡潔に説明する。

ELYZA LLM：
中小企業の生産性向上と販路開拓の重要性を比較し、従業員が20名以下の小規模事業者にとっての生産性向上と販路開拓のどちらにどれほどの経営リソースを分配するとよいのかを、エビデンス情報を用いて、簡潔に説明します。

中小企業の生産性向上と販路開拓は、どちらも重要な経営課題です。生産性向上は、企業の競争力強化や収益性向上に直結し、販路開拓は、売上増加や新たな収益源の確保に繋がります。

中小企業白書2022によると、生産性向上に取り組む中小企業は、取り組まない中小企業と比較して、売上高の伸び率が高く、経常利益率も高くなっています。また、販路開拓に取り組む中小企業は、取り組まない中小企業と比較して、売上高の伸び率が高く、販路開拓に取り組む中小企業の割合は、従業員数が少ない企業ほど高くなっています。

従業員が20名以下の小規模事業者は、限られた経営リソースを効率的に活用する必要があります。生産性向上と販路開拓のどちらにどれほどの経営リソースを分配するかは、企業の業種や現状によって異なりますが、一般的には、生産性向上に30%、販路開拓に70%の経営リソースを分配するとよいと考えられます。

生産性向上に30%の経営リソースを分配する理由は、生産性向上は、企業の基盤強化に繋がり、長期的な競争力強化や収益性向上に寄与するためです。販路開拓に70%の経営リソースを分配する理由は、販路開拓は、売上増加や新たな収益源の確保に繋がり、短期的な成果が期待できるためです。

ただし、生産性向上と販路開拓は、相互に関連し合う経営課題であり、どちらか一方に偏った経営リソースの分配は、企業の持続的成長を阻害する可能性があります。従業員が20名以下の小規模事業者は、自社の現状や目標に応じて、生産性向上と販路開拓のバランスを考慮し、経営リソースを分配することが重要です。

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▲東京文具共和会での中小企業向け生成AI活用講演です

【中小企業の生成AI普及が遅れている10の理由】作成 中小企業診断士 竹内幸次

私はプロの中小企業診断士として毎日中小企業の現場を訪問して具体的にコンサルティング（助言）している。ChatGPTが公開（2022年11月）から1年半が過ぎるが、日本の中小企業が生成AIを積極的に使っているという状況には至っていない。その理由を整理してみた。

01 生成AIを自分の会社にどう取り入れるべきかが分からない
02 次々と新しい生成AIが登場するので、ChatGPT有料版等のビジネスで使える高機能の生成AIを選択できない
03 デジタルやIT自体が経営の中心になく、余裕があったら取り組めばいい程度の認識しかない
04 デジタル活用やDXを進めようとしても組織メンバーが「仕事が増える」等と面倒に感じてしまう
05 経営者に未来ビジョンがない
06 後継者が決まっていないため、新しい活動を行うことを控えてしまう
07 AIゆりこや横須賀AIアバター市長等の動画生成AIを知ると、単なるフェイク動画のように見えて、活用する気持ちにならない
08 そもそもテキパキと仕事をする、つまり生産性を上げようとする雰囲気が社内にない
09 取引先大手企業から情報流出注意や生成された文字や画像の著作権について留意するように言われて、活用が怖くなってしまった
10 生成AIの普及は人類を破滅させると思っている

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▲東京都瑞穂町での中小企業向け生成AI活用講演です

【生成AIつくった画像を使うとアクセス数が減る】作成 中小企業診断士 竹内幸次

私は中小企業向けに毎日のように生成AIやSEO、SNSのコンサル（提案や助言）をしている。先日助言した経営者は、熱心に自社の事業内容の魅力について情報を発信していた。その中で、「生成AIつくった画像を使うとアクセス数が減るのですよね」と言っていた。

業種等の状況によっても異なると思うが、人の熱意や人柄、誠実さが顧客の企業選択の基準の1つになっている場合には、やはり生成AIがつくった画像よりも、本当の人の笑顔を載せた方がリアル感とともに熱意や誠実さ等が伝わる。

生成AIの使いどころを間違えると、アクセスが減り、収益が減る。生産性を上げるために使った生成AIが新規の顧客を遠のかせてしまう。

中小企業経営者の皆様、生成AIの技術に驚いてしまい、なにもかも生成AIでやらせることが最先端だと思い込んでしまい、自社のもっとも重要な付加価値が逆に伝わらなくなっていませんか？

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【木造マンションにみる新奇性からヒントを得る】作成 中小企業診断士 竹内幸次

先日、木造マンションが話題になった。鉄筋コンクリート造と耐震性や耐火性で遜色ないという。木材は農産物から工業製品になったように感じた。

木造マンション（日本経済新聞社）
https://www.nikkei.com/compass/theme/48932

木造マンションは経営的に考えれば、素材変更による新奇性であり、素材面からの新しい価値創造と言える。

この発想を自社の経営に取り入れるようにしよう。食品なら大豆ミートへの切り替え、アパレルなら紙製のシャツ、英語教室ならAI講師の活用等になる。

さらに、新奇性を取り入れる領域は素材に限らない。作り方や売り方、売る対象者等、新奇性をキーワードにすれば、数多くの新しさを生み出すことができる。

新奇性はメディアで話題になりやすい。ニュースを作るのは経営者の仕事。ぜひ。

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【それで経営が回るのなら、もっとも効率がいいワンオペ経営】作成 中小企業診断士 竹内幸次

人の雇用はリスクも大きい。自社理念に共感し、自律的に動ける従業員を雇用できればいいが、そうでない場合、日本の労働法規は労働者保護的な位置づけが強いため、減給や解雇も難しい。

このため、「もう人の雇用は懲り懲りだ」と感じる小規模企業者も多い。「もう面倒だ、自分ひとりでできる範囲で経営を回す」という感じに。私はそれはそれで1つの経営のスタイルだと助言している。

このようなワンオペ（事業主1人で経営を回すこと）経営は実はもっとも経営効率がよい。倒産リスクは家賃が払えない、人件費が払えない、仕入代金が払えない等から生じることが多い。つまり、自宅で1人でサービス業を営むのなら、この3つの倒産リスクはゼロになる。その分野で成功すれば、売上高の多くは事業主の所得にすることができる。

ただし、ワンオペで十分に収益を上げるためには、時間あたりの生産性を上げるために、デジタルツールを使いこなす必要がある。パソコンやスマホ、高速ネット通信、機器の故障による業務停止への対応、体調を崩した際の代替手段等、組織勤務者の数倍のリスク対応が必要となる。

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【AIを活かすためのHI】作成 中小企業診断士 竹内幸次

OpenAIやMicrosoft、Googleから続々と新AI技術が発表されている。中小企業では日常的に生成AIを活かす段階には未だに至っていないが、新しい技術の開発は期待感が大きい。

人はなぜAIに関心を持って開発し、提供し、活用するのか。人口減少、高齢化、生産性アップ、付加価値向上、儲けへの過度な執着等があるのかもしれない。

世界の中で低迷する日本は本当にAIを活かすことができる国なのだろうか。中小企業の現場を巡っていると、AIどころではなく、定額減税事務への対応や、熱心に働く従業員がいないこと等への嘆きが多い。

最近私は「AIよりもHI」や「AIを活かすのはHI」のような言葉で講演やコンサルをしている。HIはHuman Intelligence、つまり人の知能という意味。大手企業も使っている言葉ではあるが、このIntelligenceの中には、「ありがとう」と言うことの重要性、「ごめんなさい」と言うことの重要性への理解や常識、知識、情意も含まれると考えている。

中小企業経営者の皆様、AIとHIの関係、そしてHuman Intelligence／人の知能の重要性を認識してAIを活用してきましょう。

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▲山梨県でのコンピュータ業界向け生成AI講演です

【分野特定型生成AIの時代】作成 中小企業診断士 竹内幸次

日本経済新聞社が経済情報に特化した生成AIの基盤技術「NiLM」（ニルム）を開発したと発表した。

経済情報特化の生成AI、日経が開発　40年分の記事学習
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOUC1941R0Z10C24A4000000/

日経の情報量、ブランド力からすれば、日経記者や経済や経営分野の会社や人にとっては相当に価値ある大規模言語モデルになると思われる。今後も経済のみならず、医療や教育、安全保障、地域ローカル等、特定の分野に特化した生成AIが公開、非公開の双方で普及していくものと思われる。

また、生成AIを経済社会で有効なツールとして機能させるためには以下の視点が最重要になる。

AI開発者 革新的な技術の開発
AI提供者 AIガバナンス（活用と規制のコントロール）
AI利用者 AI活用での付加価値創造

画像生成や映像生成が増えることによる、データセンターの電力消費や発熱が問題視されており、地球資源を使って生成AIを使っているという認識を持つようにしたい。

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【ポートフォリオ型の新規事業】作成 中小企業診断士 竹内幸次

新規事業は、従来事業との関連性の観点から2つに分かれる。1つはシナジー型の新規事業。従来事業との資材や客層、販路等を活かすことで相乗効果を得る。相乗効果は高い生産性をもたらす。

もう1つはポートフォリオ型の新規事業。ポートフォリオは組み合わせの意味。従来事業が加工請負型の製造業であった場合のポートフォリオ型の新規事業は、たとえば飲食業になる。経営資源や材料、販路等が従来事業とまったく異なるため、相乗効果はない。

相乗効果がないのに、現在の中小企業がポートフォリオ型の新規事業を行うメリットは何だろうか。それは不測事象や大きな変化が予測されるための収益急減リスクを緩和するため。

具体的にはいわゆる”もしトラ”。EV等の世界市場が大きく変わる可能性がある。

中小企業経営者の皆様、シナジー効果ばかりを考えずに、ポートフォリオ効果も考えて事業展開しましょう。

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▲都内ボランタリーチェーンでの中小企業向け生成AI講演です

【生成AIプロンプトマネジメント】作成 中小企業診断士 竹内幸次

私が関与する中小企業では、ChatGPTの有料版やGemini Advanced（Geminiの有料版）を使う例が増えている。より高いデジタル技術を試し、必要なら経営に取り入れる姿勢は頼もしい。

生成AIを活用すると作業時間を短縮することができる。この時間短縮が生産性向上に直結する訳ではない。生産性は収益÷コストなので、1つの作業の短縮した時間を他のどの高付加価値作業に割り振るのかが重要となる。

作業時間を短縮するためには、生成AIを上手く使うことが必要となる。つまり、できるだけ短時間で狙った通り、期待通り、期待以上の回答を生成AIから引き出す。

具体的にはプロンプト（指示文）を使いこなすスキルが必要となる。プロンプトの基本は#指示#AIの立場#文章に使うキーワード#条件と考えよう。この基本形の中に、どのような指示を入力するのか。指示によって回答の粗さ、細かさが決まる。

このように、生成AIの回答をマネジメントすることを生成AIプロンプトマネジメントと呼ぶ。

▲ChatGPT活用に関してテレビコメントしました

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【OpenAIのSoraを経営にどう生かすか】作成 中小企業診断士 竹内幸次

OpenAIが公開した、テキストから動画（Text-to-Video）を生成AIするSora／ソラ（https://openai.com/sora）の凄さに驚いた。Googleが公開したLumiere／ルミエール（https://lumiere-video.github.io/）を見た時にも凄いと思ったが、Soraは「これ本当にAIが生成したのか。信じられない」と思った。

生成AIの進化は予想以上に早く、予想以上に衝撃的だ。デジタル分野で30年近く中小企業の現場を訪問して毎日コンサルティングしているが、生成AIの波は大きな波であり、中小企業経営に、ジワジワと、着実に、大きな変化をもたらすと感じる。

Soraは現時点では一般リリースの時期は公開されていないが、おそらく海外が先行し、有料版が先行し、1日あたりの使用制限が付く。このため、日本の中小企業が日常的にSoraを使うのは半年後かもしれないし、もしかしたら、あまりにも凄いので生成AI嫌いになり、一切使わなくなるのかもしれない。

中小企業の事業を内容を紹介するビデオや、採用用途のビデオ映像をテキストプロンプト（文字による指示文）で生成できてしまう。生産性が向上するのは間違いない。

一方でリアルが見なくなる。本当の中小企業の様子が綺麗な映像の後ろに隠れてしまう。使い方を間違えると、没個性な中小企業になってしまう。

中小企業経営者の皆様、もうSoraを見ましたか？凄いですよ。

▲日経ビジネスオンラインに竹内幸次取材記事が掲載されました！

▲企業ブランディングに関する中小企業診断士竹内幸次のコメントが掲載されました！