中小企業診断士 竹内幸次 経営ブログ

パーパス／経営をもっと身近に、もっと確かに。経営コンサルティングのスプラム
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▲千葉県での実践Webマーケティング講演です

【無敵の共同販売促進活動を！】作成 中小企業診断士 竹内幸次

本日の講演対象のように、団体を作って共同活動をする場合、何を共同して行うのかが重要となる。一般的な共同は仕入の共同や福利厚生の共同。つまり仕入や経費を削減するための共同活動となる。

しかし、団体や集団の強みを発揮できるのは経費削減だけではない。販売活動でも団体の強みを発揮することができる。共同販売促進活動だ。

メンバー1社では実施が難しい販売促進活動、たとえば越境EC等は事業協同組合や企業組合等の団体として取り組めばリスクは低下する。

また、ホームページの運営やブログ執筆、SNSへの情報発信は複数の経営者が行えば、かなりの魅力情報の発信になる。複数会社による複数の視点により情報発信によって顧客接点が増し、団体メンバーの事業に弾みがつく。

逆に、複数メンバーがいるにも関わらず、1人の担当のみに情報発信を任せると、その担当者が負担に感じ、団体から離脱してしまう可能性もある。

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【ハマラノーエンの縦置き発送とうもろこし】作成 中小企業診断士 竹内幸次

先日、話題の縦置きで配送するハマラノーエン／https://hamaranouen.jp/ のとうもろこしを食べました。マツコのテレビ番組でも紹介された有名なとうもろこしです。

長野県諏訪郡原村にある株式会社ベジパングが生産する「八ヶ岳生とうもろこし」は2015年に日本ギフト大賞長野賞にも輝いています。「ハマラノーエン」というブランド名にも、意味が込められており、「農」の可能性に挑戦している姿勢も素晴らしい。

縦置き配送にした理由は鮮度を保ちたいから。野菜はとうもろこしに限らず縦置きで保存すると鮮度が落ちにくくなるため、配送する際にも横ではなく、縦に箱詰めして送ってくれます。

本気とリブランド、配送での価値創造。参考になるいい経営事例です。

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【協同組合は兼務ではなく専門理事長制に】作成 中小企業診断士 竹内幸次

中小企業者が集まって事業協同組合等の団体を作ることがある。中小企業は大企業と比べて付加価値や賃金水準が低いため、相互扶助による合理化を進めることで一定の生産性を確保するだめだ。

私はプロの中小企業診断士として事業協同組合等の団体向けの講演やコンサルティングを行っているが、協同組合等の運営に関していつも思うことがある。

それは理事長（事業協同組合等のトップのこと）がとても頑張っているということ。外部折衝も組合内部のまとめも、そして自分の会社の実務も。

自分の会社の実務も行いながら組合の理事長業務をしっかりと行うためには、とても優秀な事務局長が必要となるが、もう1つの方法がある。それは自分の会社の経営を行いながら理事長を行うという兼務理事長ではなく、専門理事長制度を導入することだ。

株式会社に例えれば、組合員が株主のように理事長を外部から任命する。任期を設けてミッションを与える。いわゆる雇われ理事長として協同組合の運営に専念する。

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【ネーミングライツを活用した商店街活性化】作成 中小企業診断士 竹内幸次

ネーミングライツは命名権のこと。球場や劇場等ではよくあることだが、公園や公衆トイレにもネーミングライツが付与されている。

商店街の組織名は、○○○商店会や○○○事業協同組合等が多い。また、商店街のストリート名は○○○通りや○○○街等が多い。このストリート名に個性がないことが多い。単なる地域名であったり、駅名であったり。

名称には歴史があり、地域に馴染んでいることが多いため、そのまま使うことも悪くはないが、上記のネーミングライツを活用することで、商店街組織の収益が改善することが期待できる。

また、商店街自体のネーミングではなく、街路灯だけのネーミングライツや街路灯を広告メディアにして収益を得ることも考えられる。

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【商店街支援の効果測定】作成 中小企業診断士 竹内幸次

商業支援の中でも商店街支援は難しい。事業協同組合や商店街振興組合等の法人格を有する商店街は少なく、多くは任意団体である。このため収支面でも活動面でも管理面でもしっかりと運営するのが難しい。

また、国や自治体は商店街支援予算を持つことが多い。理由は商店街は街を形成し、一般消費者の生活との関連性が大きいため、地域振興や観光振興の側面も持つからだ。

また、支援の効果の測定も難しい。例えば商店街イベントの実施に関する費用の2/3や3/4を国や自治体が補助した場合、商店街に投資した補助金がどのような経済効果を生んだのか。この測定が甘い商店街が多い。

単に、「昨年もよりも○○祭りに人が来た」とか、「来場者から来年もやって欲しいと言われた」等の抽象的な、しかも1人の意見に過ぎないことを商店街イベントの効果であると認識してしまう傾向がある。

また、自治体側も効果がある補助事業を行っていることにしたいために、来場者数が増加していれば効果がある、のように経営効果を表面的にとらえる傾向がある。言い過ぎだが、”効果の作文”になってはいけない。

国や自治体が商店街支援を行う場合、この効果を経営面から捉えるようにしよう。経営効果を客観的に把握できる指標は、来場者数と個店の売上高の変化（催事の当日のみならず、その数か月を見る）、今後の商店街買物意向であろう。

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【この時間はこの仕事に集中する、と決める】作成 中小企業診断士 竹内幸次

我々中小企業は組織メンバーが少ないため、1人の生産性アップがすぐに組織全体の生産性アップにつながる。仕組みも大事だが、まずは個人の生産性アップを進めたい。

テキパキと仕事を進めるためには、その時間にはその仕事に集中することが基本。メールや電話、従業員への指示、融資申請のこと等、頭から消えない経営者が多いが、今でなくても解決できることは頭の中の「その他」にまとめてしまおう。

1つの仕事に集中するためには環境にも工夫しよう。1人になれる部屋、逆に多くの人がいるカフェ、車の中、公園の散歩、映画館等、中小企業経営者にとって集中できる環境を見つけよう。

また、今はやらない仕事を「その他」にまとめてしまうことには、実は勇気がいる。明日の自分がその仕事ができるのか、締め切りに間に合わなかったらどうしようと。

私の場合だが、1つの仕事に集中した方が、同時に複数業務を行うよりもはるかに効率がよかった。この実感や実績があるので、他の業務を「その他」にすることができている。

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【ITシステム導入に必要なリーダーシップ】作成 中小企業診断士 竹内幸次

中小企業や中小企業団体（事業協同組合等）のITシステム利活用を進める際の問題点は人材不足ということ。どのようなシステムが自社に合うのかを見極める人材がいない。外部の専門会社と打合せできる人材がいない。

また、システム面ではなく、ITを使って自社や団体の運営を効率化し、生産性を高めることに意欲的に取り組むリーダーがいない。また、IT利活用に限らず、意欲的に革新を志向するリーダーよりも、問題が生じないように管理（監視）面ばかりに意識を持つリーダーが多い。

とくにITシステムの導入には不安が多い。投資効果があるのか、セキュリティはどうか、高齢で老眼が進んだシニア従業員でも使いこなせるのか等。

そこで必要となるのが経営者や団体トップのリーダーシップ。リーダーシップは大きな声を出すことではなく、組織メンバーの意識を組織目的（パーパス等）に向かわせる能力のこと。具体的には以下を行う。

・現在の自社（自団体）の状況を客観的に見て解決するべき課題を示す。とくに団体の場合、課題を示すことで前任者を否定することにもつながることがあり、課題の表現が抽象的になってしまうことがある。これでは組織は動かない。

・ITシステム導入を単なる費用削減で説明しない。経費削減によって利益を出すという発想だけだと組織力が発揮されづらい。やはりITシステムの導入によって新しい付加価値を生み、それによって組織メンバーに貢献をもたらすという発想が必要となる。

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▲群馬県での中小企業向けデジタル発信講演です

【情報発信は自社目線ではなく、顧客目線で】作成 中小企業診断士 竹内幸次

畳や表具等の業界では和室の減少、地域人口の減少等によって経営が苦しいという中小企業が多い。

このため前向きな中小企業はホームページやブログ、各種のSNSを使って情報発信をしている。まずはこちらから情報発信しないと、待っていても誰も自社のことを見つけてくれない。

情報発信をする際に気を付けておきたいことがある。それは顧客目線で発信するということ。その商品やサービスや施工に価値があることを、顧客の目線で情報発信することが重要であり、実際に新規受注につながるポイントになる。

顧客目線での情報発信（文章や写真投稿等）のポイントは、商品等の素材や希少価値等の「モノ」が持つ価値だけでなく、顧客が使用したり食べたりする際の「使用価値」にも触れること。また、使用価値は使いやすい等の機能性だけでなく、「優雅な気持ちになる」「友人を招きたくなる」のような感覚的な「心理価値」にも触れて文章や写真を載せるとよい。

中小企業経営者の皆様、御社のそのブログ、そのSNS、自社視点のみで発信していませんか？

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【未来の日本をつくるのは今日の自分】作成 中小企業診断士 竹内幸次

最近、中小企業の現場で「日本の今後はどうなるのか」という話題が増えた。一時的ではない円安のなかで、日本で働く外国人が減り、訪日外国人に合わせたホテルも飲食店も日本人には高くて手が出ない。

これまでの経営が良かったのか、悪かったのか。その答えは今の自社の状態を見ればいい。そして、未来の自社を予測したければ、今日の自社を見ればいい。

日本の凋落ぶりを認めたら、次は未来を夢見る。理想を描くことができるのは経営者の特権だ。そして自分の努力が伝わらない、発揮できない分野について、あれこれ論じる暇があったのなら、その時間は自社の、自分の革新のために使おう。

日本の未来をつくるのは政治家ではない、自分なんだ、くらいの気概を持っていこう。大きな動きは小さな胎動から始まるのだから。

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【YouTubeからのトラフィックが急増】作成 中小企業診断士 竹内幸次

SNSシェア（トラフィック生成数のシェア）は世界1位はフェイスブック、日本1位はX（旧Twitter）。これは長期間続くSNS環境である。

日本のSNS環境を見ると、3月からYouTubeのシェア（トラフィック生成数のシェア）が急上昇している。シェアの構成比なので、リンクアクセスの実数がどの程度上昇しているのかは分からないが、この調子で行くと、5月はYouTubeが1位になるかもしれない。

SNS各社は収益（広告をクリックしてもらうこと）重視に転換しており、外部URLが書かれた投稿はタイムラインに流れることが減少している。このためX（旧Twitter）のシェアが下がり、相対的にYouTubeの構成が上昇しているのかもしれない。

▲ChatGPT活用に関してテレビコメントしました

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【生成AIのClaude3に執筆者の知識レベルを判定してもらった】作成 中小企業診断士 竹内幸次

EBPM／エビデンスに基づく政策立案が話題になるなかで、自分が確かな情報を入手しているのかを確認したいという気持ちを抱く中小企業経営者が増えるものと思われる。

1つの試みだが、生成AIのClaude3／クロード3に私が過日書いたブログ記事「本業で稼ぐことを忘れた補助金愛好者」をもとに「この文章を書いた人の知識レベルは？」と質問してみた。

***Claude3／クロード3に質問した内容
この文章を書いた人の知識レベルは？

中小企業省力化投資補助金の対象商品が徐々に増えており、人手不足に悩む中小企業にとってはありがたい補助金である。省力化補助金に限らず、4月から5月はIT導入補助金や12回目の中小企業等事業再構築促進補助金、各自治体の補助金や助成金の情報が公開されることが多い。このため中小企業経営者の中には補助金情報を毎日のように探す人もいる。国や自治体が行う補助金制度はjGrants（https://www.jgrants-portal.go.jp/）で探すことができる。補助金は事務手続きに時間が取られることも多いため、補助金が採択されると、本業よりも事務作業に社長の時間が割かれることも多い。補助金事務のために売上が落ちるという本末転倒な状況になることがないようにしたい。また、本業で稼ぐという意識よりも、補助金で資金を得ることばかりを考えてしまうことがないようにしたい。補助金はあくまで補助であり、メイン金ではない。また、採択されない可能性もあるし、採択がでるまでは実行できず、事業機会を逃すこともある。中小企業経営者の皆様の周囲には、本業よりも補助金情報ばかりを探している補助金愛好者はいませんか？
***

Claude3／クロード3の回答は以下だった。

***
この文章を書いた人は、補助金制度に関する相当な知識を持っていると思われます。以下の点から、そう判断できます。

１．様々な種類の補助金(省力化投資補助金、IT導入補助金、事業再構築促進補助金、自治体の補助金など)について具体的に言及している。
２．補助金情報の入手先(jGrantsポータルサイト)を明記している。
３．補助金採択後の事務手続きの負担や、補助金過度の依存のリスクについて言及し、適切な活用を促している。
４．補助金は本業を支援するための「補助」であり、事業の本質から目を逸らすべきではないと指摘している。

このように、補助金制度の種類、入手先、メリット・デメリットなど、実務的な知識を幅広く持っていることがうかがえます。おそらく中小企業経営や補助金申請の実務経験があり、その過程で補助金に関する深い理解を得た人物と推測されます。
***

その昔、Googleはオーサーランク（執筆者の評価指標）をSEOの要素にして公開していた。現在は、執筆者の専門性を判定してSEOに活かしている。

中小企業経営者の皆様、御社が得ているその情報は確かな情報ですか？また、御社が発信する情報は生成AIや検索エンジンにどのように評価されていますか？

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【中小企業経営に必要なEBPMの視点】作成 中小企業診断士 竹内幸次

EBPMが話題になっている。EBPMはエビデンス・ベースト・ポリシー・メイキング、つまりエビデンスに基づく政策立案のこと。単なるエピソードから政策立案するのではなく、エビデンス（証拠）に基づいて政策を決める。

内閣府におけるEBPMへの取組
https://www.cao.go.jp/others/kichou/ebpm/ebpm.html

転じて。我々中小企業の経営でも、成功事例や失敗事例に過度に興味を持つ経営者がいるが、それはエピソードベースの発想になる。地域、時代、業種、規模等、状況が変われば、その成功事例はさほど自社の経営には役立たない。

エビデンス（証拠）情報をしっかりと集めよう。中小企業白書は国や自治体のデータサイト、信頼おけるメディアサイトから確かな情報を得よう。

逆に、誰が投稿したのかも分からないSNS情報は娯楽に近い感覚で情報に触れるようにしよう。

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【甘味処初音の時代に流されない味】作成 中小企業診断士 竹内幸次

先日、東京人形町を散策した際に、甘味処初音であんみつを頂いた。あんみつが好物という訳ではないのですが、時代を感じる店頭と、マスク着用、手指の消毒について強くお願いする掲示に惹かれた。

店内は落ち着きのある、これぞ甘味処という感じ。フルーツあんみつと温かいお茶が美味しい。また、店員の女性が急須からお茶を注いでくれたのですが、その注ぎ方が一気に注ぐのではなく、2～3回に分けて注いでくれた。懐かしい注ぎ方。

現代にしては狭い座席、手書きの御品書き、現金決済のみ、高い衛生配慮。時代に流されず、時代に迎合せず、個性を維持する。これが天保8（1837）年の創業から187年経過しても人気を保つ理由だと実感した。

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【一夜城ヨロイヅカファーム】作成 中小企業診断士 竹内幸次

先日、神奈川県小田原にある一夜城ヨロイヅカファーム（http://www.grand-patissier.info/ToshiYoroizuka/ichiyajo.html）を視察した。小田原ふるさと大使でもあるパティシエの鎧塚俊彦氏が経営している。

店名がいい。「一夜城」は、その昔、豊臣秀吉が築いた「石垣山一夜城」のこと。一夜城跡地に隣接しているため、「一夜城ヨロイヅカファーム」として、2011年11月にオープンした。

城があったくらいなので、高い場所にある。逆に周囲には商業施設はない。一夜城駐車場に車を停めることができ、駐車台数も多い。

スイーツはもちろんのこと、パンや地元産物も数多く販売している。レストランで食事をすることもできる。味もよく、接客も素晴らしい。

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【本業で稼ぐことを忘れた補助金愛好者】作成 中小企業診断士 竹内幸次

中小企業省力化投資補助金の対象商品が徐々に増えており、人手不足に悩む中小企業にとってはありがたい補助金である。

省力化補助金に限らず、4月から5月はIT導入補助金や12回目の中小企業等事業再構築促進補助金、各自治体の補助金や助成金の情報が公開されることが多い。

このため中小企業経営者の中には補助金情報を毎日のように探す人もいる。国や自治体が行う補助金制度はjGrants（https://www.jgrants-portal.go.jp/）で探すことができる。

補助金は事務手続きに時間が取られることも多いため、補助金が採択されると、本業よりも事務作業に社長の時間が割かれることも多い。補助金事務のために売上が落ちるという本末転倒な状況になることがないようにしたい。

また、本業で稼ぐという意識よりも、補助金で資金を得ることばかりを考えてしまうことがないようにしたい。補助金はあくまで補助であり、メイン金ではない。また、採択されない可能性もあるし、採択がでるまでは実行できず、事業機会を逃すこともある。

中小企業経営者の皆様の周囲には、本業よりも補助金情報ばかりを探している補助金愛好者はいませんか？

▲日経ビジネスオンラインに竹内幸次取材記事が掲載されました！

▲企業ブランディングに関する中小企業診断士竹内幸次のコメントが掲載されました！