こんにちは、千里です。去年から今年にかけて、何回か小耳に挟んでいる気になる話題があります。それが、新国家建設に向けて、新たな計画がはじまっているというウワサです。
なんとその国家とは、【ニュー満州国】というのです。まあ、日本が統治していた時代のイメージと似ており、朝鮮人、満州人、モンゴル人、ユダヤ人、日本人の５族が中心となって、新たな国家を立ち上げようとしているというトンデモニュースなのですが・・・・
少し調べてみたところ、ウワサであったとしても、最近の北朝鮮の動きやアメリカの関わり方を見ていると、可能性がないことはないだろうということで少し考察してみましょう。
●それでは、なぜ新たな国家が必要なのでしょうか？
世界は、大きくワンワールド、一つの地球国家、世界政府樹立に向かって動いています。
例えば、911テロ事件で崩壊した世界貿易センターの跡地にできるビルの名前が、『ワンワールドトレードセンター』です。
★ワンワールドトレードセンターがNYで最も高いビルに
この名前の由来は、ニューヨーク州によると、同じ敷地内にある他のビル群が「番号 + ワールドトレードセンター」という揃った名称になっているため、異なる名称を付けるとビル全体の管理運営に支障を来すからというものだったということですが、まあ表向きの理由でしょう。
本来は、ひとつの世界、統一した世界、世界政府を目指す意味があると思います。
ブッシュやオバマ、ヒラリーが口にする『ニューワールドオーダー』です。
これら目的を達成するための結社として、ご存知、フリーメーソンやイルミナティという名前が上げられます。国の主要な政府高官、政治家、スーパークラス、多国籍企業経営者が属すると言われている結社です。世界政府をつくるためには、各国の金融、経済、宗教、思想、制度などカベとなるものが多くあります。
そのひとつとして経済連携のTPPなどを国内法を超えるルールをつくることで、各国の連携をつくっていくためのツールとなりますが、どうしてもガラガラポンの過程において対立することになります。
『経済崩壊は 誰にとっての危機か？!!』- New World Vision -intro
経済連携はできても、最終的には、思想、宗教の対立が残ります。＝つまり戦争ですね。
米国は、今でもユダヤ人国家ですので、ユダヤ金融が支配しています。すると、財政破綻し、本当の敵を知った米国民は、【支配する１％層】と戦うことになります。１％層の隠れユダヤ人は、イスラエルが母国ですので、イスラエルもアラブ、イスラム、キリスト教などの宗教統一する過程で、イスラエルと対立することになります。つまり、統一派 VS 地域派の対立により、将来的にイスラエル国家は亡くなってしまう可能性もあります。（もともと、ロスチャイルド家がつくった国家です）
そこで、北朝鮮が必要になってきています。ここに新たな第二のイスラエル国家（イスラエルの傀儡政権）をつくることで、回避したいというのです。まあ、本当かどうかは、定かではありませんが、ユダヤ人は、つねに何十年、何百年も先を見越して計画をたてているということかもしれません。（満州国家を建国する時には、イスラエルの移民を助けるフグ化計画というのもありましたよ）
そして、それがウソでもないような動きも現実にあります。
例えば、現在の北朝鮮では、多くのユダヤ人が流入しています。そのユダヤ人のために、渤海銀行（イギリス銀行系列）という銀行もつくられています。さらに、北朝鮮北部では、羅先（ラソン）特別市として、羅先経済特区がつくられており、不凍港して活用できる羅津港（ラジンコウ）では、中国に５０年、ロシアに６０年間の使用権が与えられており、世界支配の拠点の港して機能する可能性を秘めています。
ロシアにとっては、エネルギー資源を輸送する基地になりますし、中国にとっても、物資輸送の拠点として、また、日本を日本海側から影響力を行使できる重要な拠点となります。
★ひめのブログさん から引用（上記画像）
http://000hime.blog74.fc2.com/blog-entry-501.html
★町中にあふれる中国語 北朝鮮・羅先経済特区
中国は、2020年までに2355億円の投資を計画しており、すでに現地に移民を送って主導権を取ろうとしているようです。さて、このような動きを牽制するように、アメリカでは、グーグルのシュミット会長と前ニューメキシコ州知事のリチャードソンを北朝鮮に送り込んで、核問題や米国人開放問題を話しあうとしているようですが、それはオモテ向きで、ウラでは、今後の北朝鮮のあり方やユダヤ問題について話し合われるのではないでしょうか？（あくまでも推測ですが）
★グーグル会長ら平壌到着 米国人解放、核問題を協議
そして、2013年～2015年にかけて、朝鮮半島の統一も考えられますが、このならずもの国家として生かされている北朝鮮を、どのように収束させ、半島統一に持っていくのか難しいところです。なぜならば、北はロシア、南は中国と米国は冷戦状態でありますし、下手に動くとユダヤ国家（第二の満州国家）もまた夢の夢という状態になりかねません。
中国は、どんな手をつかっても、羅先経済特区を占領していきたいと思うでしょう。
なぜならば、この地図を見ればわかるように、この羅津港を押さえるだけで、日本海の主要な港に直結しており、間接的日本支配は容易になるからです。
さらに、新潟港を中心に、大規模な拠点が日本国内にできれば、そこから拡大していくこともできます。中国が新潟に総領事館の面積を拡大したいと考えているのも、その大きな戦略のひとつでしょう。
『新潟の密約:羅津港が５０年契約②』坂東忠信
日本人がボーとしていると、いつのまにか中国人が新潟の万代小学校の跡地5000坪を購入しようと考えていて、そこに中国の総領事館を建てる計画でした。一応、その計画は阻止されたようですが、羅津港ー新潟港を結び、一大拠点を新潟中心に展開したい中国は、諦める気はなさそうですから、日本人全員で監視していかなければならないでしょう。
★【民間防衛】新潟中国総領事館問題のその後
さて、ひとつの理念、思想は、各地域で関連性をもって行動計画に落とし込まれているような気もします。『今ココ』のイベントは、実は違うところが原因の発端であったりしますので、大きな世界観、歴史認識、地政学的条件などを考慮し、考えていかなければならないのでしょう。
ワンワールドではじまった米国ユダヤの意志は、イスラエルから北朝鮮に展開され、そして中国の影響を受けながら、日本の新潟にも影響を及ぼすという複雑な構造になっているとしたら、どうしますか？
これは、あくまでも私の推論なので、絶対でありません。どのように思うかは自由でしょ！
今回のTPPでもそうですが、日本に要求するということは、そのウラには必ず意図があるので、結論を導く前に充分考えていかなければならないと思います。まあ、その前に、ワンワン首相だったら、別ですが。ワンワールドにとっては、ワンワン首相が理想ですよね。国民を騙すためのサル芝居をしとけばいいのだから。そうならないことを祈ります。
それでは、また。
なんとその国家とは、【ニュー満州国】というのです。まあ、日本が統治していた時代のイメージと似ており、朝鮮人、満州人、モンゴル人、ユダヤ人、日本人の５族が中心となって、新たな国家を立ち上げようとしているというトンデモニュースなのですが・・・・
少し調べてみたところ、ウワサであったとしても、最近の北朝鮮の動きやアメリカの関わり方を見ていると、可能性がないことはないだろうということで少し考察してみましょう。
●それでは、なぜ新たな国家が必要なのでしょうか？
世界は、大きくワンワールド、一つの地球国家、世界政府樹立に向かって動いています。
例えば、911テロ事件で崩壊した世界貿易センターの跡地にできるビルの名前が、『ワンワールドトレードセンター』です。
★ワンワールドトレードセンターがNYで最も高いビルに
この名前の由来は、ニューヨーク州によると、同じ敷地内にある他のビル群が「番号 + ワールドトレードセンター」という揃った名称になっているため、異なる名称を付けるとビル全体の管理運営に支障を来すからというものだったということですが、まあ表向きの理由でしょう。
本来は、ひとつの世界、統一した世界、世界政府を目指す意味があると思います。
ブッシュやオバマ、ヒラリーが口にする『ニューワールドオーダー』です。
これら目的を達成するための結社として、ご存知、フリーメーソンやイルミナティという名前が上げられます。国の主要な政府高官、政治家、スーパークラス、多国籍企業経営者が属すると言われている結社です。世界政府をつくるためには、各国の金融、経済、宗教、思想、制度などカベとなるものが多くあります。
そのひとつとして経済連携のTPPなどを国内法を超えるルールをつくることで、各国の連携をつくっていくためのツールとなりますが、どうしてもガラガラポンの過程において対立することになります。
『経済崩壊は 誰にとっての危機か？!!』- New World Vision -intro
経済連携はできても、最終的には、思想、宗教の対立が残ります。＝つまり戦争ですね。
米国は、今でもユダヤ人国家ですので、ユダヤ金融が支配しています。すると、財政破綻し、本当の敵を知った米国民は、【支配する１％層】と戦うことになります。１％層の隠れユダヤ人は、イスラエルが母国ですので、イスラエルもアラブ、イスラム、キリスト教などの宗教統一する過程で、イスラエルと対立することになります。つまり、統一派 VS 地域派の対立により、将来的にイスラエル国家は亡くなってしまう可能性もあります。（もともと、ロスチャイルド家がつくった国家です）
そこで、北朝鮮が必要になってきています。ここに新たな第二のイスラエル国家（イスラエルの傀儡政権）をつくることで、回避したいというのです。まあ、本当かどうかは、定かではありませんが、ユダヤ人は、つねに何十年、何百年も先を見越して計画をたてているということかもしれません。（満州国家を建国する時には、イスラエルの移民を助けるフグ化計画というのもありましたよ）
そして、それがウソでもないような動きも現実にあります。
例えば、現在の北朝鮮では、多くのユダヤ人が流入しています。そのユダヤ人のために、渤海銀行（イギリス銀行系列）という銀行もつくられています。さらに、北朝鮮北部では、羅先（ラソン）特別市として、羅先経済特区がつくられており、不凍港して活用できる羅津港（ラジンコウ）では、中国に５０年、ロシアに６０年間の使用権が与えられており、世界支配の拠点の港して機能する可能性を秘めています。
ロシアにとっては、エネルギー資源を輸送する基地になりますし、中国にとっても、物資輸送の拠点として、また、日本を日本海側から影響力を行使できる重要な拠点となります。
★ひめのブログさん から引用（上記画像）
http://000hime.blog74.fc2.com/blog-entry-501.html
★町中にあふれる中国語 北朝鮮・羅先経済特区
中国は、2020年までに2355億円の投資を計画しており、すでに現地に移民を送って主導権を取ろうとしているようです。さて、このような動きを牽制するように、アメリカでは、グーグルのシュミット会長と前ニューメキシコ州知事のリチャードソンを北朝鮮に送り込んで、核問題や米国人開放問題を話しあうとしているようですが、それはオモテ向きで、ウラでは、今後の北朝鮮のあり方やユダヤ問題について話し合われるのではないでしょうか？（あくまでも推測ですが）
★グーグル会長ら平壌到着 米国人解放、核問題を協議
そして、2013年～2015年にかけて、朝鮮半島の統一も考えられますが、このならずもの国家として生かされている北朝鮮を、どのように収束させ、半島統一に持っていくのか難しいところです。なぜならば、北はロシア、南は中国と米国は冷戦状態でありますし、下手に動くとユダヤ国家（第二の満州国家）もまた夢の夢という状態になりかねません。
中国は、どんな手をつかっても、羅先経済特区を占領していきたいと思うでしょう。
なぜならば、この地図を見ればわかるように、この羅津港を押さえるだけで、日本海の主要な港に直結しており、間接的日本支配は容易になるからです。
さらに、新潟港を中心に、大規模な拠点が日本国内にできれば、そこから拡大していくこともできます。中国が新潟に総領事館の面積を拡大したいと考えているのも、その大きな戦略のひとつでしょう。
『新潟の密約:羅津港が５０年契約②』坂東忠信
日本人がボーとしていると、いつのまにか中国人が新潟の万代小学校の跡地5000坪を購入しようと考えていて、そこに中国の総領事館を建てる計画でした。一応、その計画は阻止されたようですが、羅津港ー新潟港を結び、一大拠点を新潟中心に展開したい中国は、諦める気はなさそうですから、日本人全員で監視していかなければならないでしょう。
★【民間防衛】新潟中国総領事館問題のその後
さて、ひとつの理念、思想は、各地域で関連性をもって行動計画に落とし込まれているような気もします。『今ココ』のイベントは、実は違うところが原因の発端であったりしますので、大きな世界観、歴史認識、地政学的条件などを考慮し、考えていかなければならないのでしょう。
ワンワールドではじまった米国ユダヤの意志は、イスラエルから北朝鮮に展開され、そして中国の影響を受けながら、日本の新潟にも影響を及ぼすという複雑な構造になっているとしたら、どうしますか？
これは、あくまでも私の推論なので、絶対でありません。どのように思うかは自由でしょ！
今回のTPPでもそうですが、日本に要求するということは、そのウラには必ず意図があるので、結論を導く前に充分考えていかなければならないと思います。まあ、その前に、ワンワン首相だったら、別ですが。ワンワールドにとっては、ワンワン首相が理想ですよね。国民を騙すためのサル芝居をしとけばいいのだから。そうならないことを祈ります。
それでは、また。