東京医大の総合診療科で光が見えてきた

ここ１ヶ月ほど「口内炎＋皮膚炎」に悩まされてきた。ちゃんとしたお医者さんに見て欲しいのだが、ちゃんとしたお医者さんが見つからなかったのである。インターネットで色々調べていると「大学病院等大手の病院に総合診療科という科があり、何科にかかったら良いか？とうの前さばきをしてくれる」ということが分かった。

そこで２０年程前の診察券が残っていた東京医大の総合診療科を訪ねた。西新宿の東京医大は通勤経路上に近いという地の利もあったからだ。

さて総合診療科にいくと意外に待ち時間は少なく、１時間強で「皮膚科」を紹介してくれた。そもそも口内炎は、耳鼻咽喉科が担当なのか？口腔外科が担当なのか？すら分からない状態だったので「ウイルス感染の可能性が高い」という総合診療科の見立ては助かった。

総合診療科の先生は当日皮膚科に行けるように！と大急ぎでカルテを回す等大変親切だったことを付け加えておこう。

なお当日は仕事の予定があり、翌日「皮膚科」に行った。皮膚科の診療室には担当の女医さんを中心にインターン生が２，３名いたが、この雰囲気も大変フレンドリーだった。また「口内炎で食事をする時痛いでしょうから」と「経口麻酔薬」を処方してくれたのも,Quality of lifeに配慮してくれて感じが良かった（ただし麻酔薬を飲んでも痛いもの痛いが・・・・）。

ウイルス対策の薬等を処方してくれたが、「対症療法的」な処置が多いという説明で、治るには時間がかかりそうだ。だが治療方針がハッキリしてきた。

「何科に見て貰ったら良いか分からない」と言う時は総合診療科を訪ねるのは一つの方法だ。もっとも紹介状を持っていないと初診料３千円を取られるが。

米、５百万人の失業者はどこに向かうのか？

米国の雇用統計ほど経済・政治に影響を持つ統計も少ないなだろう。だが失業率等の「率」にだけこだわっていると、米国の雇用市場の実態を見失う可能性がある。ＦＴの最近の記事では「現在のアメリカの失業者は２００８年の最初に較べて５百万人多い。だが失業率は変わらない。これは労働参加率が２％低下したからである。もし労働参加率が０８年中頃の６６％であれば、失業率は１０％になっていただろう」という。

連銀のエコノミスト達は３つの異なった理由をあげる。第１は「失業者がリセッションに打ちのめされて職を探す意欲をなくした（彼等のスキルも合わない）」というもの。２番目はもっと元気が出るシナリオで「失業者達は職業訓練中であり、景気の回復を待って労働市場に戻ってくる」というもの。３番目は「ベビーブーマー世代の退職が始まっていて、定年退職者は雇用を求めない」というものだ。

この第３のシナリオは経済の縮小という意味で好ましからざるシナリオだが、最近はこの意見が力を得ているようだ。バークレーズ・キャピタルのMaki氏は「２００２年以降の労働参加率の２．８％の低下の内、１．６％は人口動態の変化によるものだ」としている。日本から見ると比較的人口動態が安定している米国だがこのような問題が起きている。日本の低失業率の大部分は団塊の世代の退職で説明できるのだろうか？