いよいよゴールデンウイーク。今年はアベノミクスによる円安・株高を追い風にレジャー支出も膨らむと期待されており、レジャー関連株も活躍本番を迎えそうだ。
昨年１１月以降の株価上昇は資産効果をもたらし、不動産株や百貨店株の上昇につながった。さらに「景気回復機運で懐に余裕ができる人も増えることから、今後はレジャー関連株が見直されそうだ」（アナリスト）との声が聞かれる。
旅行大手、ＪＴＢの調べによると、４月２５日～５月５日に１泊以上の旅行に出かける総旅行人数は、２２７９万６０００人と過去最高になると予想されている。
今年はカレンダーの並びの関係で大型連休が前半と後半に分散している。長期休暇が取りづらいため、海外旅行は減少する可能性もある一方、国内旅行者数が増えるうえ、国内旅行にかける費用も約３％増が見込まれるなど、レジャー費用への支出に前向きになっている様子がうかがえる。
円安効果は海外からの旅行者の増加に影響しそうだ。東日本大震災や尖閣問題などで一時、落ち込んでいた訪日旅行客数も東南アジアや台湾、韓国などの旅行者数の伸びで急回復。２月の訪日旅行者数は前年同月比３割増を記録している。
レジャー関連企業は国内外からの旅行需要の増加で活気を取り戻しそうだが、中でも注目度が高いのは、開業３０周年の東京ディズニーリゾート（ＴＤＲ）を運営するオリエンタルランドと、開業１周年の東京スカイツリー関連の東武鉄道。
「ともに株価も上昇中だけに、一服した場面を狙いたい」（投資情報サイト）
旅行会社では、長崎県のテーマパーク「ハウステンボス」の運営が好調なエイチ・アイ・エスや、近畿日本ツーリストとクラブツーリズムが経営統合したＫＮＴ－ＣＴホールディングスにも「見直し余地は大きい」（同）。フラガールで知られる「スパリゾートハワイアンズ」を運営する常磐興産も復興支援需要が期待されている。
このほか、高級ホテルのネット予約サイトを運営する一休や、交通関連でＪＲ東海。映画関連の東映や、土地持ち企業としても知られる東京都競馬、よみうりランドなどが脚光を浴びそうだ。
