とうとう軍人も訴訟を起こさざるを得なくなったようです。軍人と言うのは上官には絶対服従でなければいけないので、このような行為は本当に特異なこと（ソフト的な反乱）だと思います。もはや耐え難い思いに、文字通り「死ぬ覚悟」で訴訟を起こしたのではないでしょうか。
軍人というのは、国を守り、国民を守り、自らは犠牲になるとも守り通すという信念で入隊したのだと思います。この訴訟は、軍人のみではなく、国民一般の悲惨な状況にも鑑み、もはや見過ごすことができなくなり起こしたものではないでしょうか。
「COVID-19ワクチンの強制接種によって被害を受けたというカナダ軍（CAF）の現役または元隊員約330人が、軍の高官を相手取って約5億ドルの損害賠償を求める集団訴訟を起こした。
CAFは自らの目的を放棄し、未検査の製品を軍人に押しつけ、この実験的遺伝子治療を『ワクチン』と誤表示し、安全性と有効性について故意に虚偽の陳述を行い、兵役からの強制的な永久離脱を除いて拒否する選択肢を与えず、その強制を助長した」と、6月21日に連邦裁判所に提出された訴状には書かれている。
「CAFとCDS（国防参謀総長）の行為は、このような権限濫用の発生を阻止し、強制、差別、キャリアと手当の喪失の脅威にさらされている隊員とその家族を守るために一貫して活動してきた原告を傷つける結果となった。」
この訴訟は、ウェイン・エアー国防参謀総長、フランシス・アレン国防参謀副長官、アニタ・アナンド国防大臣、ジョディ・トーマス前国防副大臣らに対して起こされた。」
カナダ軍の総数は約6万人の規模のようです。少数精鋭の自衛隊の約４分の１程度ということは、誰かが乗っ取ろうとすると…かもしれません。
しかし、このような流れが続くとすれば、パイロット、医療・看護関係者等にも波及して、ついには一般国民からの怒涛のような訴訟（抗議）の嵐が起きるかもしれません。
もう副作用も隠しきれないような事態になってきており、支配者たちはマスコミによる強制洗脳や、経済・政治的制裁などでコントロールしようとしていますが、いつまで続くか不透明になってきたような気がします。
米国では相当高い地位にある高官もぞくぞくとリスクを顧みずに内部告白して、真相を明らかにしようとしているようです。グローバル勢力との戦いは、未だ難しい状況（絶望的な状況）ですが、一つ一つと真実が明らかにされていくと、もはや国民の世論も動かざるを得なくなり、静かなる「革命」に至るかもしれません。日本は米国がひっくり返れば、相当風通しが良くなるかもしれません。
 | 北米からの警告 ジェンダー政策、緊急事態法が日本の未来を破壊する やまたつ 徳間書店 |
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