最近「米中戦争はすでに始まっている」という記事を載せているブログやサイトも多いようです。
どうやら「米国は中国との戦争も辞さない」との決意をしているように思えます。
親中だった米国民主党もどうやら警戒し始めているようです？
日本では、安保法制が可決されましたが、反対も多いようです。しかし、米中戦争が始まっているとしたら、日中戦争も当然すでに始まっているということなります。サイバー戦争や洗脳・謀略戦の真っ只中ということかもしれません。中国のマネーパワーによる謀略も激しさを増すかもしれません。中国は超限戦により、多様な戦法を駆使できるようです。
あるサイトによると、中国の日本への積極的な移民政策により、世論に影響を与えようとしているようです。ある外国語専門学校の掲示板を見たところ、日本の有名大学合格者一覧が載っており、ズラリと中国人名が並んでいました。中国人の優秀な方々が日本の有名大学を卒業して、日本の中枢に進出し、その後帰化すれば、世論にも相当影響を与えることができかもしれません。
安保法制により日本は米国や東南アジア諸国・オーストラリアと同盟して、中国と戦争する可能性も高まると思います。しかし、安保法制なしに今まで通りの平和憲法のままでは、米国や他の国にも見離され、やがて中国の弾道・巡航ミサイルの飽和攻撃を懸念して、日本の米軍基地も太平洋地域に撤退するかもしれません。そうなれば中国に容易く占領されることにもななると思います。チベットや東トルキスタンのような状況になってしまったら、もう終わりだと思います。米国の間接統治下では、まだ言いたいことを言えますが、中国の支配に入ったら、物凄い言論統制により、政府のスローガンを繰り返すことだけになるかもしれません。。
安保法制に反対して、ただただ「平和」を願う方いらっしゃいますが、中国の膨張（侵略）の情報を正確に理解することが必要だと思います。
「航空機形状
小型の航空機のような外形をしている。大きな主翼で揚力を作り、ジェットエンジンで推進力を得て、ほぼ水平に飛行する。小さな主翼と動翼だけを備えてロケットエンジンの推進力で飛行している通常のミサイルとは、著しい相違をなす。
低速・長距離飛行
ジェットエンジンであるため、ロケットエンジンに比べれば低速度であるが、燃料の燃焼効率が高く長射程となる。多くの長距離ミサイルのような弾道飛行はせず、水平に飛行する。そのため、低高度で飛行することでレーダーに探知されにくいという利点がある。
大規模
一般に弾体が大きく搭載する炸薬量も多いため、威力に優れる。通常弾頭と核弾頭のいずれも装着可能である。また、大きな搭載空間を利用した高性能の制御機器を内蔵するため、目標への誘導精度が比較的高い。
多様な発射機
1つの基本となる設計型から多様な派生型が作られ、陸上、水上の艦船、水中の潜水艦、空中の航空機など比較的多様なプラットフォーム上の発射機から発射される傾向がある。」
「巡航ミサイルの飛行の初期段階は、目標地点と発進地点の緯度経度情報が与えられ、慣性誘導と電波高度計による誘導だけで自律飛行が可能である。
対地攻撃任務でも敵陣深く侵入する場合には、敵レーダーの探知圏内に入ってから低空を飛行してレーダーで捕捉されないようにする必要があり、地上の障害物を避けながら高速度で低空飛行するためには、自然の起伏や送電線、鉄塔などの詳細な地表地図情報を搭載の航法コンピュータ内の地形等高線照合（TERCOM: Terrain Contour Matching）システムのような航法システムに入力しておく必要がある。
過去には、この地表地図情報を得るには軍事衛星などによる偵察が必要だと云われていた。21世紀の現在でも常に敵性国・団体の地表地図情報は巡航ミサイル用に更新されているが、民間衛星による地上衛星画像や地下資源探査用の電波高度計マップが入手できるので必要な地表地図情報の入手は容易になった。こういった地表地形に基づく航法システムは、地表近くを低空飛行するためだけでなく、現在のGPSなどが存在しなかった頃に正しく目標まで誘導するための航法装置としても使用されていたため、GPSが多くの誘導兵器に搭載されるようになって、巡航ミサイルも起伏変化が必要な地表地形に基づく航法システムの弱点の補完としてGPSによる航法システムが搭載されるようになっている。
GPSシステムも備え、ある程度途中で撃墜されるリスクを許容すれば、地表情報を持たずに地上より充分離れた高度を飛行することで、敵国の深部を巡航ミサイルで攻撃は可能となる。敵国が先進国でなければ、巡航ミサイルをレーダーで捕捉し撃墜する能力を全く備えていない国のほうが多く、海岸線近くの都市を攻撃するには地表情報は必要ない。一方で、敵レーダーの防空探知範囲を知ることは今でも難しい。」
「中国
SY-1/CSS-N-1 Scrubbrush（スクラブブラッシュ）
HY-1/CSS-N-2 Safflower（サフラワー）/CSS-C-2 Silkworm（シルクワーム）
HY-2/CSS-N-3/CSS-C-3 Seersucker（シアサッカー）
YJ-6/CAS-1 Kraken（クラーケン） （空中発射ASCM)
KD-63/YJ-63（空中発射LACM)
YJ-8/CSS-N-4 Sardine（サーディン）（ASCM)
YJ-8K（空中発射ASCM)
YJ-82/CSS-N-4 Sardine（サーディン）（潜水艦発射ASCM）
YJ-83/YJ-83A/CSS-N-8 Saccade（サッケード）（ASCM)
YJ-83K（空中発射ASCM)
KD-88（空中発射LACM)
YJ-62（ASCM)
C-705(en)（ASCM)
C-705KD（LACM)
HNシリーズ(en)（LACM)
DH10(en)（LACM）
CJ-10/CJ-20(en) （地上発射LACM)
CJ-10K/CJ-20K(en) （空中発射LACM)
（巡航ミサイル引用終わり）」
これはかなり中国寄りのお話のようですが、米国の空母機動部隊が弾道・巡航ミサイル（最後に垂直落下式に襲う）の飽和攻撃で壊滅してしまうすシーンには、ゾッとしてしまいました。そして米軍がいなくなれば、後は一瀉千里に片付いてしまうというシナリオのようです。
やはり巡航・弾道ミサイルの飽和攻撃に対しては、レーザー兵器による防御が向いているように思います。「弾（ミサイル）」対「弾（ミサイル）」では数の多い方が勝ちますが、レーザーは無尽蔵に発射できますよね。
なお高高度核爆発による電磁パルス（ＥＭＰ）により電気機器をすべて不能にしてしまう手もあるようです（レーダーなども使用できず、盲目になります）。
巡航・弾道ミサイル、ＥＭＰ攻撃、サイバー攻撃に謀略・テロ攻撃と作戦的には盛りだくさんのようです。原発をいくつか破壊されしまえば、もう厭戦気分になるのは確実のように思いますが…？
「…友好的で民主的な中国の形成を目指した米国の「建設的関与」政策が戦略的競争者を生み出してしまったと信じる専門家が増えている。その中国は西太平洋における米国の優越性に挑戦し、いつか世界の覇権を握ろうとするかもしれないのだ。
ここで「誰がアジアを失ったか」という新たな問題が浮上する。
米国防総省顧問を務めたマイケル・ピルズベリー氏は近著「100年のマラソン：米国に代わってグローバル超大国になろうとする中国の秘密戦略」（The Hundred-Year Marathon: China’s Secret Strategy to Replace America as the Global Superpower）で、自分自身を含め、この失敗を引き起こした数多くの人物を指摘した。同氏は「数十年にわたり、私は中国に技術的・軍事的支援を与えるよう、両サイドの政権を駆り立てる派手な役回りを演じる時があった」と著書で述べている。」
「…米国の政策サークルの中には、中国に対して犯した失敗を挽回し、頂点にとどまる方法についての提案がたくさんある。米国が自分の問題を自ら引き起こしたのであれば、解決方法も自分の手の中にある。外交問題評議会のリポートによると、必要なのは中国に対する新たな「大戦略（グランド・ストラテジー）」を描くことだ。米国は中国を国際経済に取り込むのではなく、その台頭とバランスを取ることに焦点をシフトさせるべきだ。具体的な提言として、リポートでは米国経済の強化や軍事支出の拡大、アジア太平洋地域で中国を除く新たな自由貿易合意を推進することなどが列挙されている。（引用終わり）」
「［１９日 ロイター］ - 米連邦大陪審は、米企業にハッカー攻撃を行い企業秘密を盗んだとして、中国軍関係者５人を訴追した。米司法省が１９日、明らかにした。
５人はピッツバーグにある原子力や金属、太陽光発電産業を標的にしていたとしている。
米当局者は過去数年、サイバー攻撃によるスパイ行為が国家安全保障上の主要懸念としていた。米国が実際に、サイバー攻撃による企業へのスパイ行為で海外の政府当局者を訴追したのは今回が初めて。（引用終わり）」
すでに始まっている米中サイバー戦争「サイバー空間での中国による最初の対米「攻撃」は1999年5月、在セルビア中国大使館誤爆事件後の米政府サイトに対するハッキングだったようだ。続いて、2001年4月には海南島沖EP-3事件をめぐり米中ハッカー合戦が勃発している。
その後も米中ハッカー戦は続いた。04年11月には米国各地の米軍コンピュータシステムに、05年8月からは米国防総省、連邦議会議員、米海軍大学などのコンピュータに中国ハッカーが侵入し、多くの秘密情報が流出したという。
07年7月と10月には、米国防長官のオフィスや米核関連研究所でもスパムメールが発見され、さらに、08年には米商務長官訪中時に米側持参のPCの内容が中国側にコピーされたとも報じられた。
これだけでもそうとうな被害だが、オバマ政権成立後、サイバー空間をめぐる米中関係は一層悪化していく。そのきっかけはインターネット大手のグーグルと中国政府との確執だった。以下、2010年以降の米中サイバー戦を振り返ってみよう。
2010年1月 グーグル、中国政府によるサイバー攻撃を批判
2010年3月 グーグル、中国での検索サービスから「撤退」を発表
2010年5月 米国防総省、米軍内に独立したサイバー・コマンドを設置
2011年6月1日 グーグル、Gメール利用者パスワードが盗まれたと発表
2011年6月3日 『中国青年報』、「サイバー戦、いかに戦うか」論文を掲載
2011年6月4日 ゲーツ国防長官、「サイバー攻撃を戦争行為と見なす」と発言
2011年7月 米国、「サイバー空間での作戦に関する国防総省戦略」を発表
当時、中国側はグーグル、ヤフーなど米国のインターネット大手に対し集中的にサイバー攻撃を仕掛けていた。多くの米企業は中国との関係悪化を恐れ、対中批判を控えた。結果的にはグーグルだけが中国に喧嘩を売ったことになる。
翌2012年9月、『ニューヨーク・タイムズ』紙（NYT）は温家宝首相の不正蓄財疑惑を報道した。これに反発した中国側は、NYT本社に集中的なサイバー攻撃を仕掛けたといわれる。このころから、米政府の対応が一層強硬になっていったようだ。
2012年10月11日 パネッタ国防長官、サイバー戦の交戦規定見直し中と発言
2012年10月 大統領政策指令第20号、サイバー攻撃兵器の開発を指示
2012年10月29日 米研究所、解放軍サイバー部門に関する報告書を発表
2013年1月 NYT、同社に対する中国のサイバー攻撃を批判
2013年2月12日 サイバー攻撃情報の官民共有に関する大統領令に署名
2013年2月18日 米社、解放軍によるサイバー攻撃に関する報告書を発表
2013年5月31日 ヘーゲル国防長官、サイバー戦で人民解放軍を名指し批判
2013年6月7、8日 米中首脳会談で米側が中国のサイバー攻撃を厳しく批判
以上が示すことは、要するに、中国人民解放軍による最近の対米サイバー攻撃が米国の許容範囲を超えつつあり、米側が首脳レベルで中国側に強く申し入れざるをえなくなったということ。首脳会談が「ぶっきらぼう」だったのも当然なのだ。（引用終わり）」
「WSJの論説は、中国のサイバー作戦に対するオバマ政権の対処の甘さを厳しく批判し、「ロシアやイスラム国(IS)が海外で進撃する間に、オバマ政権は米国に対するサイバー9・11を許している」とまで記述した。中国によるサイバー戦を9・11ニューヨーク・同時多発テロになぞらえているのである。
WSJが指摘するように、中国のサイバー戦は執拗であり、オバマ政権が過去何度も言葉だけで中国に警告してきたが全く効果がない、実効性がないのである。効果がないから「オバマのサイバー・メルトダウン」と表現するのである。（引用終わり）」
「この質問票で尋ねられる山のような項目に関しては、英国のITニュースサイト『The Register』が要約している。しかし、その記事ですら2ページに渡っているため、ここではさらに駆け足で紹介しよう。まず尋ねられるのは、本人の名前、住所、生年月日、国籍、学歴などの基本的な情報だ。さらに、本人をよく知っている3人の人物の氏名と詳細な連絡先。過去10年間の自分の住所と、それを証明できる隣人たちの氏名や連絡先。そして本人の義兄弟や義姉妹、義父母を含めた親戚の連絡先などが求められる。
そして「自分が連絡する可能性のある、海外在住の人物」についても、その一人ひとりの詳細な情報を記す必要がある。また過去7年間に海外で働いた経験、その際の仕事仲間、海外から受けた仕事のオファ（請けたかどうかに関わらず）についてもすべて記さなければならない。さらに本人の支払いに関する履歴、入隊歴、保険や年金の情報、交通違反の有無、またアルコールや薬物に関する情報（どんなアルコールを飲むのかを記す欄もある）、カウンセリングの経験の有無、そして利用するソフトウェアやハードウェアに関する質問などが延々と続く。（引用終わり）」
つまり中国での米国側エージェント組織が暴露され壊滅される可能性が高い。米国諜報関係者の個人情報を含めた詳細な情報が筒抜けになった。という超弩級の事件のようです。もはや米国も堪忍袋の緒が切れた状態かもしれません。
「［ワシントン ２６日 ロイター］ - 米国防総省当局者は２６日、米軍のＢ５２戦略爆撃機２機が米東部時間２５日夜、中国への事前通報なしに沖縄県・尖閣諸島（中国名・釣魚島）上空を飛行したと明らかにした。
中国は週末に尖閣諸島上空周辺を含む東シナ海に防空識別圏を設定。米軍爆撃機の識別圏通過に、これまでのところ中国側は反応していない。（引用終わり）」
「【北京＝矢板明夫】中国外務省の洪磊（こうらい）報道官は２２日の定例記者会見で、南シナ海上空で中国軍機が米軍機に退去警告を行ったことについて「米国側の行動はわが国の安全にとって潜在的な脅威となり、地域の平和と安定に大きな損害を与えた。このような無責任かつ危険な行為に対し強く不満を表明する」と抗議した。
そのうえで、米政府が今後、スプラトリー諸島の１２カイリ以内に米軍機を進入させる可能性を表明したことについて、「言動を慎むよう求める。私たちは関係地域に対する監視を密にし、必要に応じて適切な措置を取る」と語り、米側が実際の行動に出た場合、実力による阻止も辞さない態度を示した。
南シナ海における軍事的な緊張がにわかに高まったことについて、北京の国際関係学者は「中国も米国も一触即発の状態を避けたいのが本音だが、ここまで来たらどちらも引くに引けなくなった」と指摘。そのうえで、「習近平政権は、ホワイトハウスが最後に、国防省の１２カイリ進入計画を認めないことを期待しているはずだ」と分析した。（引用終わり）」
どうも一触即発のような気もします。
また習近平総書記が米国訪問しておりますが、札束で顔を殴りつけ、袖の下に賄賂をドッサリ詰め込む従来の作戦はもう通じなくなっているようです。
しかし、東アジア及びオセアニアでも、中国の謀略はどんどん進んでいるようです。
「イーストン氏は、「二〇一〇年以来、アジアでの領土、領海紛争が、米国には軍事的関心の焦点となりつつある」とした上で、次のように指摘した。
中国の南支那海での行動が地域に緊張を与えており、米国もそこが今後最も衝突の可能性が高い地点だと考えている。しかしそうした認識を持つこと自体、米国を惑わす中国の欺瞞戦略が成功していることを意味する。
ワシントンのエリート達が台湾問題を語らないのは、中国の欺瞞戦略と関係があるはずだ。五年前に中国が人々の関心を南支那海に向かわせ、米国のアジア太平洋地域へのリバランス政策も南支那海と東支那海に重心を置いて来た。
中国の軍拡は何も南支那海のためではない。狙いはあの海域の島々でもシーレーンでもなく、また我々が考えて来たように彼らの海軍のためでもない。
中国の軍事建設は一貫して台湾奪取を目標とするものであり、陸海空軍の建設、訓練も同様だ。現実と認識には大きな隔たりがある。
台湾を侵略し、占領してはじめて、中国の軍備拡張の核心的任務は始動するのである。
中国軍の最主要任務は台湾を採ることにあるにかかわらず、ここ数年来、米国は南支那海、東支那海やサイバー攻撃などの米中対立問題にばかりに重点を置き、中国軍の念頭に常に台湾があることを無視して来た。（引用終わり）」
恐らく、台湾が中国に併呑された場合、米国も最前線ラインをグアムやオーストラリア、ハワイ、フィリピン辺りに下げざるを得なくなるのではないでしょうか。台湾が失われれば、沖縄の軍事的重要性も下がり、米軍がいなくなればすぐに中国威光の基に独立するかもしれません。そうなれば日本は孤立化し、韓国も中国に寝返れば（半分寝返っている？）、後は共産革命により、安保法制に賛成した人は軒並みさらし首になり、中国・朝鮮の方が日本の支配者として、今までの鬱憤を晴らすのではないでしょうか。
とういことは、中国の台湾攻撃時には、日本は国運を賭けて戦わなければならないということかもしれません。赤い側の方は、謀略行為に邁進されると思いますが…（しかし、南モンゴルでは中国支配後は粛清されてしまったようですが？）
(都市伝説的情報？）
さてこの間の天津での爆発も、米中戦争の一端だと主張している方もいます。
（この方の話はトンデモですが、結構面白いです。反米・反中共というのはあまりいないですね。ロシア絶対崇拝者のようです。）
なお反重力装置については、意外と単純な構造でできるようです。
超小型原子炉（核分裂又は核融合）ができているとしたら、物凄い電力を瞬時に供給でき、反重力装置により、円盤のような兵器が実在する可能性も高いと思われます。
〔H27-10-09追記 どうも上記の円盤のような兵器（ＴＲ－３Ｂ）は、プラズマ飛行物体のようです。亜空間移動することにより、瞬時に移動できるようです。また佐野教授が話していたプラズマ兵器は、米国ＳＦ映画の『インディペンデンス・デー』で描かれていたものらしいです。都市伝説的な情報ですが、米国が開発していてもおかしくないと思われます。なお超小型原子炉は、ロッキードが開発したという「Compact Fusion Reactor」と関わり合いがあるのではないでしょうか？〕
俄かには信じられませんが、「生物学的元素転換」の研究も実際されているようです。
佐野さんが、現在の科学理論は根本的に間違っていると主張しているのは、まるでキリスト教の公会議で決められてた宗派は異端だと言っているようで面白いです。佐野さんの学派の理論を応用した兵器で、今の主流派の理論を応用した兵器を壊滅できれば、ロシアが世界主導者になり、佐野さんの学派が主流派になるのかもしれません。
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