行け行け日本の女マラドーナ！

女子サッカーのワールド・カップが開幕し、日本は初戦でニュージーランドと対戦し、２：１の勝利を挙げた。
点差は１点だが内容的には圧勝といってもいいのではないか。
なかでも目を惹かれたのが後半途中から投入された岩渕真奈選手である。ＦＷにくさびのボールを入れて、ＦＷが返すというのはよく見ることだが、岩渕選手は球をもらったところで、クルリと体を返して相手をかわして切り込んだりする。小さな体を生かして相手をひらりひらりとかわし、ゴールに迫ったところで、ニュージーランドの選手が二人で挟み込んで倒した。それでペナルティゾーンのすぐ外でＦＫを得て、宮間選手が見事なＦＫを決めて決勝点になった。それ以外にも何度か相手をドキッとさせるプレーをした。
岩渕選手はこれまでもなでしこジャパンに登場したのを１－２度見た気がするが、昨日のニュージーランド戦はいよいよ本領発揮という感じでこれからが楽しみである。今回のワールド・カップのうちに、かのマラドーナの５人抜きみたいなことをやってくれるのではないか、と大いに期待している。

菅さん、「脱原発」解散やるしかない

菅首相が、再生可能エネルギーの「全量買取法」が成立するまで首相を辞めないといって粘っている。
太陽光発電業者としては、その心意気はうれしいが、「溺れるものはワラをもつかむ」の喩えどおり、もう辞任に追い込まれる寸前の菅総理が「全量買取法」をつかんだために、かえって菅総理退陣とともに「全量買取法」が流れてしまうのではないかと心配でならない。私としては菅総理がやめるやめないよりも「全量買取法」が流れる方が重大な問題だ。それはそもそも菅降ろしが電力業界の息のかかった政治家たちの策謀であるという、先の『東京新聞』の観測を裏打ちする結果となる。
こうなったら菅総理に残された道は伝家の宝刀を抜くことしかない。すなわち、「脱原発」と「自然エネルギー２０％」を目指すという一点だけを争点に解散・総選挙に打って出ることである。小泉元総理の「郵政解散」のことを思い起こせば、菅さんが勝つ可能性がないとはいえない。当時の小泉さんに比べると残念ながら菅さんの人気は低いと言わざるをえないが、当時の「郵政民営化」に賛成する人よりもいま「脱原発」に賛成する人の方がずっと多いだろう。
どうせやめさせられるのなら、一か八かやってみたら。

菅降ろしの背景

菅内閣不信任案を巡るドタバタには多くの人が呆れたと思うが、なぜ不信任案が提出されたのかについて『東京新聞』2011年6月3日に面白い記事があった。
これによると、菅首相は浜岡原発の停止を要請し、電力会社における発電と送電の分離を検討すると言いだし、そして2020年までに自然エネルギーの割合を20%にする目標を示すなど、原子力政策の見直しに次第に傾斜してきた。それとともに自民党と公明党、そして民主党内の菅降ろしの動きが強まってきたというのだ。自民党には原発推進派の議員が多いし、民主党内にも電力総連に支持されている議員がいるし、小沢一郎氏は東京電力と縁が深いとされる。要するにこうした原発ロビー、東京電力ロビーが菅降ろしの立て役者だという。
なるほどこれは面白い解釈である。この仮説が正しいかどうかは、菅氏が首相の座を降ろされた後に、原子力政策見直しの方針の再逆転があるかどうかによって検証される。

もう一つ私が気になっているのは、今これほど世間で太陽光発電への期待が高まっているというのに、シャープ、京セラ、三菱電機、三洋電機など主要な太陽光発電装置メーカーがぜんぜん積極的に広告していないことである。東日本震災前にはシャープが吉永小百合さんを起用するなどけっこうCMなども流していたのに、震災後に太陽光発電関連のCMで私が唯一気づいたのは新興メーカーのソーラー・フロンティア（元昭和石油シェル）のものだけであった。
おそらくシャープや京セラ等は東京電力など電力業界に遠慮しているのではないか。いや「遠慮」といった生やさしいものではなく、暗黙の「恫喝」を受けているのではないか。
電力会社は本音を言えば太陽光発電や風力発電が増えて欲しくない。自分たちの支配の及ばない発電所だからだ。いまこの時期にシャープ等が太陽光発電を大々的に宣伝することは、いわば電力会社の失策に乗じて儲けようとする行為であり、財界のムラの論理では許せない行為と写るのではないだろうか。東京電力は経団連会長を輩出するなど財界のリーダーである。今の日本経団連の米倉会長は電力会社出身ではないが、菅首相の一連の原子力見直しの動きに対して逐一批判をしており、東京電力の代弁者であるかのようである。電力会社は何よりも電力供給を握っているので電機メーカーなど産業界全体に対するニラミが利く。だからシャープ等は積極的な宣伝活動を控えているのではないだろうか。
以上は私の仮説であり、そもそも太陽光発電の広告量が減っているかどうかも厳密に検証したわけではない。だが、世間の注目度からいえば今は広告のチャンスであるのにヤケに消極的なのはやはり何か理由があるとしか思えない。まあいいさ。ソーラー・フロンティアが成長するから。