工作機械の受注動向と景気後退

　明らかに日本の景気は後退期に入りましたね。内閣府がこの8月に発表した「月例経済報告」では、日本の景気について以下のようにコメントされています。

－景気は、このところ弱含んでいる。－
先行きについては、当面、弱い動きが続くとみられる。なお、アメリカ経済や株式・為替市場、原油価格の動向等によっては、景気がさらに下振れするリスクが存在することに留意する必要がある。

（詳しくは「月例経済報告」の本文を参照）

　しかし、景気後退は日本に限ったものではありません。
　先日、日本工作機械工業会が7月の工作機械受注統計のデータを発表しましたが、この数字は業界にとって少々ショックであったようです。上の表は工作機械の受注額の前年比の推移をみたものですが、これによると、内需は2006年以降やや減速気味であったのですが、この夏は受注減の傾向がさらに鮮明なものとなっています。そして、これまで内需の減少をカバーしていた外需も2008年に入ってからは振るわず、7月は欧州が88.2、北米は70.3と前年に比べ大幅な受注減となっています。また、工作機械メーカーの方々からは、特に東海地域の自動車産業からの受注減が深刻であり、8月の受注の数字はさらに悪いものになるのではないか、というお話が聞かれます。
　私はマクロ経済分析の専門家ではありませんが、工作機械の受注動向が景気変動の先行指標となることは理解できます。この数字を見る限り、近く本格的な不況が訪れることは避けられないように思います。