ライブ、大学講堂活用も 首都圏の主要会場、回収相次ぎ不足懸念…

さて、明日からシルバーウィークに突入ですね
私はそれに先駆けて!?、オールナイトで映画を観て来ます
そうです、私のシルバーウィークは映画三昧であります…


さて、本日の日経産業新聞から１９面のLearning欄からこの記事をピックアップ
『ライブ、大学講堂活用も
　首都圏の主要会場、回収相次ぎ不足懸念』

渋谷公会堂や日比谷公会堂をはじめ、首都圏の主要な
ライブ・コンサート会場の建て替えや改修が相次いでいる
という記事

１千～8千人弱といったある程度の規模の会場が
不足してきているというものです

記事では、ぴあ総研の方へのインタビューを通して
現状が伝えられています

そもそもは、2020年開催の東京五輪に向けて
国立競技場が建て替えに伴って一時閉鎖したのが
きっかけとなっているようです
あとは、施設の老朽化による改修といったものだとか

記事内で問題として挙げているのは
市場の2割を占める１千～8千人弱といったある程度の規模の会場では
日常的にライブ・コンサートを開いており、それらの会場が不足する
ということを懸念する、と

つまり、ライブハウスなどで、集客力を高め
次のステージへ、といったところで受け皿がない
というのが問題であるというわけです

記事では、地方の会場を使用するといった以外にも
都心の大学や企業の講堂などを活用する手段がある
と提示しています

持ち主側としても、外部への貸し出し回数といった規制も
ニーズに応じて緩和する方法があるのではないか、と


なるほど、海外に目を向けてみれば、イギリスなんかでは
ライブスケジュールの中に大学の名前が入っていることもよく見かけるものです
って、国によってそのあたりの文化や事情が違うというのはあるのでしょうが

それを実現するにしても、貸し出し回数というものがあったとは…
メンテナンスコストといった課題もあるのでしょうか

記事では、そこから人口減少に伴う国内市場の縮小見込みを取り上げ
海外客の取り込みのためにもチケットシステムの整備といったことも
書かれています

そういったことから、民間の興行会社等に任せておくのではなく
行政側も関与するといった支援もあってもよいのではないか、と

なるほど、海外に向けての情報発信の手法については疑問を持つことはありますが
制度面から行政が関与できることはあるのではないかと感じます

今回の施設面に関しては、どこかが動かなければ解決しないでしょうが
各種機関の積極的な動きが必須といえるのではないでしょうか