英語が苦手な中学生は、
中学1年生の後半までに8割近くが
「英語が苦手」と認識してしまう計算になる。
逆に「もっとも英語学習のやる気が高かった時期」は
中1のはじめの頃が半数近くを占めている。
日本語とは言語体系が異なることや、
日常生活で英語を使う場面がないことから、
「英語を使わなくても生きていける」
「特に困るようなことはない」という開き直りをし、
英語学習を諦める人も多いと聞く。
しかしインターネットが普及し、
国内外の情報を瞬時に取得できる手段を得られた昨今においては、
むしろこれまでよりも英語の重要性が高まっているのも事実。
「英語が無くても生きていける」では無く、
「英語を知らないと損をする」
「英語を知っていると世界が広がる」という認識を学生に持たせ、
自ら積極的に学び取るような「仕組み」を
学校などの教育の場で提供する必要があるだろう。
http://benesse.jp/blog/20110915/p3.html
私立大学では、
学生の集まる大学と集まらない大学の二極化が進んでおり、
約4割が定員割れを起こしていることがわかりました。
私立大学の経営環境は、だんだんと厳しくなっています。
日本私立学校振興・共済事業団の調査結果によると、
充足率が100％未満の、いわゆる「定員割れ」の大学は、
前年度より5校増の223校で、
私立大学全体の39.0％（前年度比0.7ポイント増）でした。
また、大学の規模と充足率の関係を見ると、
入学定員600人以上の大学では充足率が100％を超えているのに対して、
それ以下の大学は100％を割っています。
全体としては、大規模大学や有名大学などに学生が集まり、
中規模以下の大学は学生がなかなか集まらない
という大学の二極化が進んでいます。
新人先生なぜ辞める……大半は「精神疾患」2011/12/12.
http://benesse.jp/blog/20111212/p2.html
筆者：斎藤剛史
2010（平成22）年度に公立学校教員として新規採用された教員のうち、
300人近くが1年以内に依願退職していたことが、
文部科学省の調査でわかりました。
病気を理由に辞める者は増加傾向を示しており、
文科省や都道府県教育委員会も問題視しています。
新採教員に、何が起こっているのでしょう。
採用から1年以内に依願退職した教員の数と、
全体に占める割合の推移を見ると、
2004（平成16）年度172人（0.9％）、
05（同17）年度198人（0.9％）、
06（同18）年度281人（1.3％）、
07（同19）年度293人（1.3％）、
08（同20）年度304人（1.3％）、
09（同21）年度302人（1.2％）、
10（同22）年度288 人（1.1％）……で、
数年前まで増加傾向にありましたが、最近ではほぼ横ばいとなっています。
新規採用教員全体から見れば、わずか1.1％にすぎません。
この程度ならば問題はないという見方もできます。
ところが、依願退職者のうち「病気」を理由に辞めた
新採教員の数だけを見ると、
04（平成16）年度61人、
05（同17）年度65人、
06（同18）年度84人、
07（同19）年度103人、
08（同20）年度93人、
09（同21）年度86人、
10（同22）年度101人と、明らかに増加傾向を示しています。
このため文科省は、2009（平成21）年度調査から
「病気」を理由とした者に対して、「精神疾患」の項目を追加しました。
その結果
「病気」を理由に依願退職した新採教員のほとんどが、
「精神疾患」だったのです。
文科省のほかの調査でも、精神疾患を理由に休職する公立学校教員の数が、
年々増加していることが大きな問題となっています。
精神疾患の問題は、新規採用直後から起こっていたことがうかがえます。
教育関係者の多くが理由として指摘するのが、
子どもや保護者の多様化、予想以上の教員の多忙化などです。
また、多忙化により、ベテランや中堅の教員が若手の面倒を見る余裕がなく、
若手教員が孤立化していると懸念する声もあります。
最近の若手教員はコミュニケーション能力などに欠けるという批判も、
一部にあるようです。
いずれにしろ、教員採用の見直しと同時に、採用直後から、
教員のメンタルヘルス（心の健康）対策が求められます。
