ちょっと、どうでもよい話を

明け烏：

若い頃愛読した井上氏の文中で、

「バーの女とホテルで情事をしたあと飯を食っていたら、女に子供が出来たから金をくれと脅かされ、断ったら電話で女房に暴露され血の雨が降った。腹が立ったので糞をして寝た」
という文章は、

「アーバのナオンとテルホでカケシをした後、シーメを食っていたらナオンにドモコキーデしたからネーカをくれとカシオドされ、ワリコトしたらワデンでチャンカーにレーバされイーチのメーアが降った。ラーハがチータしたのでソクばらして寝た」

となってしまうというもので、私は腹を抱えて笑い、この馬鹿々々しい例文を作った氏の言語感覚は比類がないものだと思った。

いかりや：
わたすは、えういの氏の　りっこひょ　たんひょう島の　チョガバ　ドンくらいしか知りません。

らうたん：

「マック」か「マクド」か　マクドナルド「略称」論争再燃
http://www.j-cast.com/2010/07/01070003.html

私はもちろんハマっこなので(笑)、「マック」派ですが、実はマックはあまり食べません。
ドライブした時に（無線LAN目当てで）朝マックするくらい。

ジョー：
＞「マック」か「マクド」か　マクドナルド「略称」論争再燃

マッド・マックスさん、如何ですか？
―ふっふ～、俺ならマックスにするぜ＾＾

ドナルドダックさん、如何ですか？
―省略してはいけません（キッパリ）！
　お腹がすけば、マクドナルド抱っく＾＾

ジョーン・バエズさん、如何ですか？
―あ～ら、ドナがいいんじゃないの？
　ドナ・ドナって繰り返すともっといいわよ＾＾
　http://www.youtube.com/watch?v=-n0E1tmpmrI

　
いかりや：
マックとドナルドマックでっか？　どうなるどかわかりまへん、マックどに申し訳ないですが、十年以上前「ものは試し」で、一度だけ挑戦してみた、それ以来食べたことがありません。まだ、「牛丼」のほうがえーなあと思うとります。

ところで吉野家の「牛丼」６月の売上高は前年同月比１５・１％減となり、２けたを超える大幅なマイナスは２カ月連続だそうです。宮崎の牛の口蹄疫騒動が影響しているのだろうか？

それにしては、このバカ騒ぎ、ジョー・バエズさん！どなどな　どーなっているんですかね？

このバカ騒ぎは、例の新型インフルエンザ騒動を思いだしますね。結局普通のインフルエンザよりも毒性は低かったんとちゃいます？あの時、外国から輸入した２千億円？のワクチンは、その後　どなどな　どーなったんですかね？

もう一つのバカ騒ぎ、相撲界の野球賭博、これもなんで今頃大騒ぎするんやろか？結局、相撲協会は元東京高検検事長が暫定理事長に就任だって、なんでヤメ検なのよ？

近頃の若者に、修験者のように相撲一筋に励むことを求めること自体が、時代錯誤もいいところ、行き過ぎはあかんと思うけど、ほんまジョー・バエズさん、どなどなどない思いまっか？

英国のエリザベス女王が６日、米ニューヨークの国連総会で演説した。女王の演説は、王位継承から５年の１９５７年以来、５３年ぶりだそうです。８４歳のご老体がわざわざ、大西洋を越えて国連本部で演説？なんでやの？
　どなどな　どうなっているのか悩む　いかりや

ジョー：
インフルエンザワクチンのこと、
＞あの時、外国から輸入した２千億円？のワクチンは、その後　どなどな　どーなったんですかね？

そう言えば、厚労省がひたすらワクチン接種の対象を（健常人、さらに幼児にまで）広げてワクチンの在庫を減らそうと努力していましたね。
それでも、使用期限切れになって廃棄された分が多かったのではないかと推察しています。このような情報は公表されませんので確実なことは言えませんが・・・
厚労省はん、どなどなどないでっしゃろか。

財政危機：ギリシャと日本の違い

　ギリシャの財政赤字は単年度予算でみれば、ＧＤＰ比で１３％前後とみられています。日本の今年の財政赤字は４４兆円、GDP（国内総生産）比で9.2％（9.2％ｘ480兆円＝44兆円）と見積もられており、単年度でみればギリシャほどひどくはない。しかしトータルでみると、ギリシャの財政赤字、09年の政府債務残高のＧＤＰ比率は115.1％、日本の場合の政府債務残高は昨年末の時点で１８０％を超えています。

　ギリシャの財政赤字と日本の場合との決定的な違いは、ギリシャはＥＵの単一通貨ユーロによる赤字（借金）であり、日本は機軸通貨ＵＳドルによる財政赤字（借金）ではないと言うことです（日本の借金は身内からの借金である）。
　ギリシャの財政破綻は、放置すればデフォルト（債務不履行）になりかねず、ユーロへの信認は大きく揺らぎました。事実、ギリシャの財政破綻が明らかとなり、ユーロは大きく値を下げた（１ユーロ１３０円台→１１０円付近）。そればかりではありません、ユーロ圏内では次から次に、ポルトガル、イタリア、アイスランド、スペイン、更には東欧諸国など第二第三のギリシャ予備軍が控えています。

　もし日本が機軸通貨ドルとしての借金であるならば、借金残高がＧＤＰ比１８０％ならばとっくに財政破綻しているはずです。こういう違いもわきまえずに、日本の財政危機を煽るマスコミ、政治家、多くのエコノミストたちがいます。例えば、１０年まえに出版された「２００３年日本国破産」という本があります、この著者の言うとおりなら７年前に国家破産しているはずです。また６年前に出版された「国家破産以後の世界」、この通りならば今頃は黄泉の国（苦笑）になっていなければなりません。

　ギリシャ政府は、自らお金を発行する権限はありません。ギリシャ政府が発行できるのは、借金の証文（国債）だけです。しかし、借金（国債）の償還期日がくれば、返済するのもあくまでもユーロによる返済であることは言うまでもありません。無論、ギリシャ政府は打ち出の小槌を持っていません。
　日本は、外国に対して借金どころか巨額の債権（対外純資産はＨ２１年末時点で２６６兆円）があります。もし、これが逆に外国に対して巨額の負債ならば、新たな国債（借金）発行は許されません、信用不安が広がります。国債暴落の危険性もあります。当然、財政規律を問われることは言うまでもありません。

　先日（6/29)の日記では国の借金について次のように記述しました。「機軸通貨からみれば、日本円は地域通貨みたいな存在です。謂わば、日本の借金は家計を共にする家庭のなかで「お父ちゃん（政府）がおかあちゃん（国民）から金を借りている状態である」と。

　お金とは何か？お金は何処から来るのか？を考えてみてください。
　日本の場合、お金(お札）は日本銀行が刷りますが、お金の出所は日本政府です。「お父ちゃん（政府）はお母ちゃん（国民）から借金していますが、お父ちゃん（政府）は、打ち出の小槌を振ってお金を生み出す権限と手段を授与されているのです。
　本ブログの最初のところで、日本政府の借金をチャラにする法方の話をいたしました。打ち出の小槌（政府貨幣の発行財源）をもっているのはお父さん（政府）です。お母ちゃん（国民）に借金を返そうと思えば、お父さんの打ち出の小槌を振りさえすればいいのです。今の時代は、お金をわざわざ印刷する必要もありません、電子マネーで帳簿上のやりとりだけで済ますことができます。

　日本「円」は地域通貨と言っても、わかりやすくするために言っているだけです。決して矮小化して言っているわけではありません、無論世界的にみても単なる小さな存在でもありません。国際的に立派過ぎるくらいに存在感のある通貨です。米ドルが下がり、ユーロ、ポンドが値下がりし、今や世界で最も信頼される通貨が「円」である。だからこそ円高になるのです。そうかと言って手放しで喜んでいられません。

　２０年前の１９９０年ころは、為替は１USドルは１３０円～１５０円でした。今は１ｕｓドルは９０円です。例えば、或るアメリカ人が２０年前レート１４０円で、１万ドル：１４０万円の外貨預金をしたとします。２０年後の今日、為替レートは９０円になり、ドルに戻したとします。彼は１万ドルで１万５５５５ドルを手にしたことになります（無論、２０年間塩漬けということではなく、何年か毎に円高で差益を確定売りし、円安でまた円買いを繰り返しながら、さらに大きな利を得ることも可能だったでしょう）。

　一方日本では、外為規制がはずされてＦＸ(外貨）取引が自由に出来るようになりましたが、９９％の人が多額な損失を招いたはずです。なかには、株で損して、ＦＸ取引（円高）で大損した団塊の世代もいたようです。
　更に、この間において日本の輸出企業ではどのようなことが起きたでしょうか。１９８５年のプラザ合意以後、為替レートはほぼ一貫して「円高」傾向です。しかも日本の産業構造は輸出依存型です。円高になる度に、経費節減、徹底したコスト削減に努め、生産効率を高めてその場をしのいできたのです。その行き着いた先が名ばかり管理職、サービス残業、そして首切りと派遣切りです。今の大手企業の利益構造は、労働者の肉を切り血を吸って成り立つモラルなき利益構造と言わなければなりません。

　厚労省の平成２１年　国民生活基礎調査の概況によれば、平成20年の全世帯の１世帯当たり平均所得金額は 547万5千円となっており、ピーク時の平成６年の６６４．２万円より、１１７万円も減少している。円高を反映した結果を表しています。全世帯数は約４８００万世帯ですから、全体では年間５０兆円以上減収していることになります。謂わば日本人の収入は、円高によって強制的に強奪されたと言っても過言ではありません。
　ニッサンのゴーン社長の年収が９億円だそうだが、日本人労働者の肉を切り血を吸った結果と言わずして何と言うべきなのだろうか。

　今後アメリカは、計画的にドル暴落を演出するかもしれません、公然と保護貿易状態を作り出し、日本に対する債権（負債）の事実上の棒引きを謀るかもしれません、私の杞憂に過ぎなければよいけれど。

菅、仙谷、枝野、野田、前原、玄葉氏らよ、庶民の痛みを知れ！

　本日の午前９時から各党党首が出席して行われたＮＨＫ日曜討論で、菅首相はいまさら引っ込みがつかなくなったのかどうか、相変わらず消費税アップの必要性を説いていました。昨日（２日）菅首相は、金沢市内での街頭演説で、財政が破綻したとき、誰が困るかご存じですか。・・・仕事が続けられると思ったら、「あなたはクビですよ」と言われたら困るでしょう。財政破綻で一番困るのは、そうした年金を受給している人や、比較的所得が少ない人。その方々がダメージが大きいんですから（asahi com)。まるで庶民を恫喝するような街頭演説です。　

　しつこいようですが本日も、「消費税アップは間違っている」という認識に立ち消費税アップに反対する主張を展開します。

　政治家も経済学者も、内外価格差と消費税について述べたものは全くお目にかかれない。
　既にこれまでに書いてきましたように、デフレによる物価の値下がりがあるとはいえ、諸外国に比べ日本の諸物価は高い。内外価格差が大きく生活費が割高になっています。

１９９５年～２０００年の内外価格差について、内閣府調査による東京とニューヨークとの価格差（ニューヨークに対する東京の費目別価格差の倍率）

項目　　　　　１９９５　　１９９６　１９９７　　１９９８　１９９９　　２０００
総合　　　　　　1.59　　　1.33　　　1.18　　　1.08　　　1.20　　　1.22
食料品　　　　1.77　　　1.45　　　1.41　　　1.37　　　1.49　　　1.49
耐久財　　　　1.47　　　1.23　　　1.24　　　1.16　　　1.37　　　1.45
被服・履物　　1.93　　　1.68　　　1.33　　　1.21　　　1.39　　　1.49　
その他商品　1.54　　　1.31　　　1.17　　　1.07　　　1.21　　　1.25
光熱費　　　　2.17　　　1.72　　　1.54　　　1.48　　　1.57　　　1.49
上下水道　　　2.02　　　1.62　　　1.67　　　1.57　　　1.77　　　1.82
運輸・通信　　1.51　　　1.20　　　1.09　　　1.00　　　1.13　　　1.11
保健・医療　　0.90　　　0.73　　　0.82　　　0.74　　　0.81　　　0.83
教育　　　　　　1.02　　　0.92　　　0.55　　　0.49　　　0.55　　　0.56
家賃　　　　　　2.06　　　1.74　　　1.55　　　1.39　　　1.56　　　1.57
サービス　　　1.25　　　1.02　　　0.90　　　0.80　　　0.89　　　0.90

為替レート　　94円　　　109　　　　121　　　131　　　　114　　　108

上記表の通り、日本の諸物価や生活インフラのコストが高い、生活実態としては消費税を既に２割以上負担していることを意味します。日本人が消費税に対して敏感なのは極めて自然なことです。１９９６年以降日本人の年間所得が急速に低下していることも考慮すれば、消費税アップは所得が低い人にとって極めて打撃が大きい。

　上記表は東京とニューヨークの比較であり、東京は特に諸物価が高いから、東京との比較だけでは適格ではないと言う人がいるかもしれない。参考までに申し上げると１９９６年の金沢と米国セントルイスとの内外価格差は、金沢はセントルイスの１．５７倍であり、地方との格差の方が大きいのである。

　さらに言わしてもらうなら、内閣府の内外価格差の調査資料は２０００年までの資料しかない。その後の調査はやっていないのか、それともやっているけれど、都合の悪いデータは発表しないのだろうか。最近の更なる円高による物価の値下がりで、少しは格差は縮まっているのではないかという人もいるかもしれないが、とんでもない逆である、更に格差は拡大しているのである。

菅、仙谷、枝野、野田、前原、玄葉氏らよ、それでも君らは消費税アップを唱える積りか！
　財務省官僚にたぶらかされて、すっかり舞い上がってしまった菅首相は、何が何でも消費税アップして財源確保する道しか頭にないらしい。財務省官僚は、職務上財源のことしか頭にない連中です。政治家は彼らの主張を無視することはできないが、彼らの言い分をすべて杓子定規に聞き入れて政治をするなら、政治家はいらない。

　菅首相は、「強い経済、強い財政、強い社会保障」などと所信表明演説で述べていました。ここ十数年国民の所得を大きく減少させて、更に消費税をアップすれば、需要は益々萎縮します。鶏の体力を弱らせて、卵の増産（経済成長）を図るようなもの。そんなこと無理です、素人だってわかること、消費税をアップして、同時に経済成長が可能ということはあり得ません。

　次回は、菅、仙谷、枝野、野田、前原、玄葉氏ら超頭の固いお歴々に、説いても無理かもしれませんが、楽しくなる財源論について述べます。

参院選を目前にして、言わねばならない

　海外での生活経験がある方はおわかりかと思う。日本の生活費は諸外国にくらべ著しく高い。既述したように、内閣府の調査資料でもそれを裏付けている。トータルでみれば約３割高い。光熱費、上下水道、家賃などの生活インフラに至っては５割以上も高く、国民は目に見えない税金を払わされていることと同じである。日本の生活費の高さを考慮すれば、消費税はゼロでもおかしくない、消費税アップ論議そのものが論外である。

　菅首相は、消費税アップ論を打ち出したはいいが、あまりにも国民の反発が強烈で、民主党メールマガジン　(第４５７号　２０１０年６月２４日）には、【ハイライト】消費税１０％アップではなくて議論の開始が公約とわけのわからぬ弁解に大童している。

　菅首相は、遊説先の青森市の街頭演説では「年収が２００万円や３００万円の人には消費税を全額還付する」と言い、秋田市の街頭演説では「年収が３００万円や３５０万円の人には消費税を全額還付する」、山形市の街頭演説では「年収が３００万円や４００万円の人には消費税を全額還付する」と口から出まかせ。

　　上記メルマガによれば、「消費税１０％アップではなく議論の開始」と論点をごまかし、遊説先では、低所得者には還付すると言っている。彼の本心がどこにあるのかわけわからん。余りに軽率、庶民感覚からずれていると言わざるを得ない。貧しい人たちにとっては、消費税アップは単なるアレルギー反応ではない。生活実感からくる切実な問題である。年収２００万円以下の人が１２００万人以上もいると言われています。彼らにとってぎりぎりの生活費の上に、さらに消費税アップがどれだけ過酷なものかを思いやらねばならない。

　「強い経済」「強い財政」「強い社会保障」など、貧しい人にとっては絵空事にすぎない。菅首相は、「小沢幹事長はしばらく静かにしていただきたい」と言ったが、その前に「政治とは生活である」という小沢氏の政治信条を噛み締めてみるべきである。小沢氏の爪の垢でも煎じて飲んだらどうだと言いたい。

蛇足：日本の生活費が諸外国に比べ著しく高い。特に生活インフラの費用が高い。何故だろうか、その仕組みの一端を紹介しよう。例えば電気料金ですが、東京電力の場合、毎年株主配当は一株当たり６０円～７０円の配当を長年維持している。Ｈ１９年度３月期決算は、新潟中越沖地震により被災した柏崎原発の停止、復旧のために１７７６億円の赤字を出しながら株主配当は一株当たり７０円を配当しています。社員の平均年収７５８万円だそうです。これで電気料金が高い理由がおわかりいただけたかと思う。

　菅首相の消費税アップ論は、国民からの支持が得られないことは先刻承知の上で言い出したものと思っていた。参院選で過半数が取れなければ、自民と連立するという深慮遠謀が働いてのことかと思っていたが、それほどの深慮がある男ではなさそうである、超軽い男なのかもしれない。

　これまでの菅氏の発言からみて、文句を言ったところでどうにもならないことがわかっていても、やはり言わねばならない。

昨日、民主党へ向かって　「参院選を前にして」と題して民主党へメールを発信した。

昨年８月３０日衆院選で民主党に大いなる期待を込めて投票したものです。
一体あの大勝は何だったのでしょうか？
以下民主党の過ちを庶民の目線から指摘しておきます。

①　消費税率１０％アップ論議は基本的にまちがっています。

菅首相はじめ民主党幹部は失礼ながら勉強不足です。

（イ）日本の消費税５％は、国の税収全体の２２％を占めて、スウェーデンの「消費税２５％」が税収全体の２２％と同水準にあることは知らないのですか？平成２２年度の税収が落ち込み３７兆４千億円、その内消費税分は約１０兆円（予想）であり、既に税収全体の約２７％を占めています。高福祉・高負担国家と言われているスウェーデンよりも消費税による負担率は高い。

（ロ）日本の諸物価（生活インフラ：電気ガス、上下水道、家賃も含む）は、欧米諸国より約３０％も割高になっている（内閣府の過去の調査資料より）。つまり、国民は目に見えない税金を払わされている。これ以上消費税の負担を強いることは、特に貧しい人にとって大変厳しい。生活苦による自殺が増えていることを知っていますか。
日本国民はスウェーデンより遥かに「高負担」、「低福祉」の国になっています。

鳩山首相が掲げた「国民生活が第一」はどうなっているのですか。

②　昨年８月３０日の民主党の大勝は小沢氏による献身的努力によるものです。その小沢氏をないがしろにしている。菅政権に対する不信感を増幅するものです。

③　米軍基地移転に対する民主党の対応は、国民、沖縄住民の感情を愚弄するものです。
いつまでアメリカの言いなりになるのですか。

④　国民新党との約束（国民との約束）である「郵政改革法案」は、衆議院で可決し参院での通過を待つばかりの瀬戸際で廃案にしている。国民をバカにしてはいけませんよ。
⑤　労働者派遣法改正案も流している。
⑤　捜査取調べの可視化法案はどうなったのですか。

　民主党政権は一体国民のために何をしようとしているのか、さっぱりみえない。

　参院選で過半数をとれなければ、消費税アップを唱える自民党との連立を考えているのではないでしょうね？
昨年８月３０日の民主党の大勝は、悪政自民党と決別だったはず。まさかまさか時計の針を元に戻すってことはないでしょうね？

　以上、国民をこれ以上裏切ることのないようお願いいたします。

サッカーＷＣ余聞（３）

　サッカーＰＫ戦、泣くな駒野！

　久し振りに深夜遅くまで、パラグアイ戦を最後までみてしまった。結果は「０－０」延長後のＰＫ戦で敗れたものの、よくやったと言うべきでしょう。ＰＫ戦で駒野が蹴ったシュートはクロスバーにはじかれて無情の失敗に終わった。結果的には、これで勝敗が決まった。

　駒野はチームメートから慰められて、涙があふれた。彼にとって生涯忘れられないＰＫ戦となるに違いない。ＭＦ本田は「駒さんを責められない」と言ったという。その通りである、本田にもゴールのチャンスがあったが、生かしきれなかった。どうして駒野を責めることができようか？

　色黒のいかつい顔した男、中沢佑二が駒野の頭を抱きかかえて慰めている写真を見た。悲しみと悔しさをにじませた中沢自身の横顔、駒野の頭を抱く中沢の右手は包帯が巻かれて、歴戦を物語っている。写真の中央には悔しさと悲しみでぼう然としている安部の姿が・・・。この写真をみて思わず目頭が熱くなった。

　ＰＫ戦はサッカーではない。じゃんけんぽんと同じである。

　じゃんけんぽんに負けただけである。泣くな、駒野！
　今回は運命の女神が日本に微笑まなかった。死闘を演じたパラグアイの今後の活躍を期待しよう。

　サッカー誤審の件、
　幻のゴール

　Ｗ杯決勝トーナメント１回戦、英独因縁対決　イングランド１―４ドイツでドイツが勝利した。
　ところでこの因縁いや怨念対決は、ただではすまなかった。
　前半３８分、イングランドのＭＦランパードのシュートがゴールのクロスバーに当たって、下に落ちたボールはゴールラインを越えていた。しかし、ノーゴールと判定された。試合はボールを手にしたＧＫによってプレーは続行され、ウルグアイ人のラリオンダ主審はゴールは認めなかった。１―２から同点に追いついたはずの“幻のゴール”。Ｗ杯史に残る誤審が超満員の観衆、テレビの中で展開された。

　カナダ・トロントでの２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議に出席していたキャメロン英首相はメルケル独首相と会議を抜け出し、試合後半をテレビ観戦した。

　メルケル首相は「ランパード選手のシュートは明らかなゴール。ごめんなさい」と、失意のキャメロン首相をいたわった。

　キャメロン首相は「ゴールの判定にビデオ技術を導入すべきだ」との考えを示した。
　キャラメル首相は、ウルグアイのラリオンダ主審の目はどこについているんだ、遥かカナダのトロントからみても、あれはゴールだった。

　メルケル首相は、あれは仕方がないのよ、主審の目がトロントしてたのよ。

　怒りがおさまらないキャラメル首相は、俺はそんなにトロントした奴に甘くないぞ！

　ウルグアイの主審は、ドイツに「恩を売る具合の事情があった」のだろうと言ったかどうかどうかわかりません・・・。