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幸福維新の志士となれ <幸福の科学>

国難打破から、いざ、未来創造へ

Pray for JAPAN

 

「環境」全体主義への警告

2009年11月25日 | 地球温暖化
世界中が「環境」全体主義に陥っている。
「地球環境に優しく」「エコロジー」という教義には、もはや誰も反対できない。
「温暖化は二酸化炭素が原因じゃない」なんて言うと、異端扱いである。
神様仏様を信じない唯物論者や左翼の方々が、この新興宗教には大勢入信しておられるようだ。


鳩山由紀夫首相は事前に内容を詰めることもなくCO2排出25%削減するという、空前の政策を国連で発表してしまった。

このCO2削減プランは、鳩山首相が自分で発案したものではなく、
中心になって動いているのは、地球温暖化問題のエキスパートを自負する福山哲郎外務副大臣である。
京都議定書作成時には、民主党からコーディネーターとして参加し、多大な貢献をしたのだとか。

いわば、「地球温暖化」教・日本支部の宣教師ですな。

福山哲郎:民主党の地球環境政策のリーダー



 25%削減はビジネスチャンス:福山哲郎(外務副大臣)「Voice」12月号より

これまでの自民党政権下では、温暖化対策を実現しないための理由をいろいろと考えてきた。
だが、政権交代によって、政策決定の在り方も180度変わった。もはや、「やれるか、やれないか」「やれるものをやろう」で政策を決めるのではない。「これをやる」という政治の意思を示し、そのために行ないうる政策を総動員する方向へと、舵は切られたのだ。

われわれが提示した「25%削減」という目標は、必ずや輝かしい日本の未来を切り開くであろう。そのような未来を実現させるために、私も全力を尽くしたいと思う。



◆ ◆ ◆

櫻井よしこブログ より一部引用

日本が一人負けをする

坂根氏(※経団連環境安全委員会委員長)は鳩山首相の「政治主導」で、このままCO2削減が実施されれば、鉄鋼のような基幹産業は日本に立地出来なくなると警告する。
「鉄や化学は生産段階のCO2比率が大きい割に、対価がもらいにくい。新日鐵がもの凄いコストをかけてCO2を減らして作った鉄でも、鉄は鉄です。小松やトヨタが高く買うかと言えば、そうはならず、安い外国の鉄を買うでしょう。結果、日本の鉄鋼産業は成り立ちにくくなります。

一方、鉄を買った製造業、たとえば私の会社である小松製作所の場合、一台の建設機械によって生ずるCO2のうち、鉄やゴムなどの素材段階で4%、会社で機械を製造するのに4%、残りの92%は機械のユーザーが燃料などで排出します。したがって、素材や製造段階の4%ずつを締め上げて削るよりも、92%分を如何に効率よく削るかという発想が大事です」

こう言うと、産業界は抵抗勢力のように非難されるが、決してそうではないと氏は強調する。産業界の提案は産業毎のモデル作りである。

「産業毎に最新モデルを出して、情報開示をし、各国のレベルをそこまで上げる。相当難しい課題ですが、我々は我々の技術への正当な評価を得たうえでそれらを提供し、全世界のCO2を削減しようと考え、ある時期まで、極めて真面目にこのセクター別アプローチで世界を引っ張ってきた。ところが、ここにきて鳩山さんの政治主導で完全に違う方向に向かってしまった。非常に残念です」

民主党案の25%削減で日本が一人負けをする自縄自縛に陥りかねない。日本の技術を生かしてビジネスチャンスにつなげるためにも、民主党は世界への愛に加えて、もっと日本の国益を考えよ。真面目に産業界の主張にも耳を傾けることだ。




温暖化詐欺(3) 環境保護運動の正体

2009年09月24日 | 地球温暖化
冷戦が終わり、アメリカの仮想敵国だったソビエトは崩壊しました。
アメリカという国は、いつも「何かと戦う」ことで、
国民を鼓舞し、国をまとめてきた国家です。
ソビエトがなくなれば、今度は矛先をアフガンやイラン、イラクへ向けました。

オバマ大統領は、新しい戦争のアイデアを思いつきました。
命を落とすこともなく、地球を救うという美しいメッセージをちりばめた、新しい戦争です。
オバマははっきりと「アメリカに向かってくる者はもういなくなった。世界はさらなる緊急事態がある。気候変動と戦うことだ」と、戦い好きの国民を鼓舞しています。


そしてもう一つ。


地球温暖化説の元になった組織、IPCC(気候変動に関する国際間パネル)を組織しているのは、科学者だけではありません。

まず、工業化社会や経済成長を否定したい環境保護主義者がIPCCを利用しました。
さらに1980年代にベルリンの壁が崩壊するなど世界中で共産主義が失敗し、
職を失った東欧の共産党員、西側の社会主義を掲げていた反政府運動家、平和活動家などが環境保護活動に移行し、環境保護過激派となりました。

こうして環境保護は反資本主義、反米主義と結びつき、科学ではなく政治活動となったのです。
環境保護運動家が掲げる「地球を守れ」「資本主義を止めろ」というメッセージは、社会主義思想の復活でもあるわけです。

ですから、日本の首相がその先頭をきって走るということは、
日本が社会主義への道を突き進むことになってしまう。
私は、そのことをとても憂いています。

今、鳩山首相が推し進めようとしている環境保護政策は、
一般の日本人が思い描くような
平和で牧歌的なお花畑のようなイメージとはほど遠いものです


 ◇


09年3月には、米保守系のシンクタンク「ハートランド研究所」がニューヨークで「地球温暖化: かつて、本当に危機だったことがあるのか?」と題したシンポジウムを開催。科学者、エコノミスト、政治家、など800人が参加しました。

次の動画は、そのシンポジウムのプロモーションビデオです。

地球温暖化の『恐怖』/本当にかつて一度でも危機だったか?/ICCC


The Heartland Institute による、ICCC(International Conference on Climate Change、気候変動に関する国際会議)のプロモーションビデオ。

IPCC(気候変動に関する国際間パネル)とは違い、ICCCは科学的に純粋に『気候 変動は人類の影響は実質無いに等しい』という結論を導いています。つまり、現実には『 地球温暖化が人類の排出するCO2に大きく由来する、という見解の一致』は無いどころ か、IPCCや元米副大統領のアル・ゴアらが主張する事は、全くの誤りである事になります。



 ◇

彼らはあなたを脅すのが好きです。
地球は炎に包まれていると言ってきます。
枯れ果てた作物の写真を見せます。
そして、死んだ動物や、植えている子供たちの写真も。

彼らは「この地球は死んでいっている」とあなたに言うのが大好きです。
そして、どれだけコストをかけても
食い止めないといけない、と言います。

そして彼らは、人間を非難するのが好きです。
この地球に住む数え切れない人類の存在自体を。
彼らは言います。
「我々が生きているのが悪いのだ」と。

オバマ大統領:
「今、アメリカに向かってくる者は殆どいません。
そして世界は更なる緊急事態があります。
気候変動と戦う事です」

(中略)

地球を救いたい、と言う人々は
最後にはあなたに何度も言っていることでしょう。

彼らが正しいとしている唯一の解決法は
いわゆる「緑の技術開発」に多額の投資をしている
企業のポケットに、お金を投げ入れることである、と。

しかし彼らは認めるでしょうか?
この類の技術開発を私たちの生活すべての分野に
浸透させるのを加速させていくためのコストは、
世界中を完全に破産させる可能性すらあることを。

(中略)

今がまさに
何が地球温暖化という「宗教」に変化したのか
正体をさらす時です。
政治や隠れたもくろみから、科学を切り離しましょう。
そういった企業の重役らが公的助成を得ようとしているもくろみから。

――――――――――――――

杉並区長 山田宏 公式HP 「新首相への訴え~「温暖化詐欺」を疑ってほしい」より抜粋

仮に京都議定書の通り、「1990年比6%のCO2削減」を杉並区で実施した場合でも、全区民は一週間のうち丸一日、電気もガソリンもガスも一切使用しない「原始生活」を送らなければならなくなります。それが「25%削減」となると、単純計算でも週4日間の「原始生活」を求められます。いかに非現実的かわかります。産業分野で達成しようとすれば、国民経済はズタズタになるでしょう。 もし「原始生活」も「経済崩壊」もできないのならば、他国の排出権を買うしかなく、「他国の空気」を買うためだけに毎年数千億から兆円のの国民の税金が費やされることになるでしょう。

それでも本当に「地球温暖化の真犯人がCO2」ならば、国民が甘受しなければならないこともあるでしょう。しかしCO2が温暖化の犯人でないということならば、排出権取引で支払った国民の税金は大きな詐欺でとられた結果となり、また目標達成の過程で被った日本経済の打撃の回復のために、国民は本来不要だった更なる苦難の道を歩まされることになるでしょう。

さて第二次大戦で英国を勝利に導いたチャーチル首相は、その著書の中で次ようなことを述べています。 「政治家の大切な能力は、国民に的確な将来予測を語り約束することである。しかしさらに大切な能力は、その予測や約束が外れた時になぜ間違ったかをきちっと説明できることである」
「過ちを改むるに憚ることなかれ」 とも 「君子豹変す」 とも言います。
「CO225%削減」が国際的な約束となってしまう前に、「温暖化詐欺」を疑い、国益と国民生活を守るために、是非再考を強く訴えるものです。



池田信夫 blog 「地球温暖化詐欺」より引用


特にIPCCが政治的に利用され、批判的な科学者を追放し、環境ロビイストが乗っ取った過程を、科学者の証言で追っている。「科学は本質的に宗教であり、政治なのだ」というM.ポラニーの言葉を思い起こさせる。 当初は科学者のボランティアによる会合にすぎなかったIPCCが、1990年以降、急に政治的に注目され、巨大化したのは偶然ではない。社会主義の崩壊で職を失った東欧の共産党員や、西側の社会主義を掲げていた反政府運動が、「地球を守れ」「資本主義を止めろ」というメッセージの象徴として、地球温暖化を選んだのだ。そして1990年を基準年とすることによって、莫大なCO2を排出していた東欧を統合した欧州は、何もしなくても大幅なCO2削減が可能で、その排出権を売ることもできる。日本政府がそのトリックに気づいたのは京都議定書に調印する直前で、もはや遅かった。

【地球温暖化の原因】政府によるCO2削減は必要か?


幸福実現党創立者 大川隆法『ミラクルの起こし方』より 1/2


幸福実現党創立者 大川隆法『ミラクルの起こし方』より 2/2














温暖化詐欺(1) 温暖化政策がもたらすもの

2009年09月24日 | 地球温暖化
つい2日前に「100日間は見守る」なんて書いたばかりなのに
その舌の根も乾かぬうちに、やっぱり黙っていられなくなってしまいました。(^^;)
是々非々でということなので、おかしなものはおかしいと自分の意見を述べます。



鳩山首相が国連の場で、「温室効果ガス25%削減」「日本はこれまで以上の資金・技術的支援を行う用意がある」と表明してしまいました。
(総理演説 全文はこちら

鳩山首相が国連で「温室効果ガス25%削減」を表明 産経新聞 9/22

首相はまた、途上国支援に関する「鳩山イニシアチブ」として、

(1)日本を含む先進国の官民資金による貢献
(2)途上国の排出削減の検証可能なルール策定
(3)資金の透明性、実効性確保のための国際システム構築
(4)技術移転に伴う知的所有権保護

の4点を提唱。 温室効果ガス対策税(環境税)を検討する考えも示しました。

2009年4月に内閣官房が試算した資料「地球温暖化対策の中期目標について」によると、民主党の目標どおり25%削減を実現するために必要なことは以下のとおり。

・新規、既存の機器を、ほぼすべて最高効率の機器とすることを義務付け
・経済の活動量(生産量)を低下
・炭素への価格付け(炭素税、排出量取引)も不可欠
・太陽光発電 → 現状の55倍
・次世代車 → 新車販売の90% 保有台数の40%
・断熱住宅 → 新築住宅の100% 既築の100%を改修
・エネルギー多消費産業(製鉄、化学、セメント等)の生産量低下
・炭素への価格付け政策(排出量取引、炭素税)も不可欠

その結果、

実質GDP 2020年時点で▲3.2% (押下げ)
失業率+1.3% (悪化)
民間設備投資 -0.4%
可処分所得 世帯当たり年▲22万円
光熱費負担 世帯当たり年+14万円




鳩山首相の演説に、会場からは拍手がわき起こったとテレビや新聞は好意的に報道しています。
あの拍手の意味を、もっと正確に検証してくれるテレビが、ほとんどない。


「そうか! 日本が金出してくれるんだな!」と笑いが止まらない拍手でもあるでしょう。
温暖化ガス25%削減という途方もない目標を押しつけられて、
日本の産業は一時的に大きく停滞することは目に見えています。
日本の産業が衰退してくれれば、海外のライバル企業は、拍手喝采でしょう。
日本の企業が続々と海外移転を余儀なくされれば、受け入れる側の国も喜ぶのは当然。



<2chでの反応>

5 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:24:45 ID:4P6jWOgB0
もう勘弁してくれ

21 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:27:13 ID:LJ+dMrF10
「日本はこれまで以上の資金・技術的な支援を行う用意がある」
そんな話、国民は全然知りませんがどういうことでしょうか?

48 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:29:49 ID:R+j0LTjz0
やはりメディアは国民の負担がどうなるか、何もつっこんだことは言わないな。わずかに産経新聞が苦言を呈してるだけ。

81 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:32:55 ID:6mJbUO9d0
企業に排出権取引させるんだろ?
余計に工場が海外移転すると思うけどな
民主党応援していた派遣はどうするの

104 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:34:40 ID:EIQsKU9C0
日本自体が弱ってる時に中国とかを支援とかね・・・もう

119 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:35:54 ID:8Op2EzX90
資源の無い国なんだから、技術で生きていくしかないのに。
特に省エネ技術は将来高く売れる有望な技術なのに。
その技術をそのまま他国へ支援? しかも、お金までつけて?

263 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:45:41 ID:eLUMA9Yt0
大企業は工場を海外移転移転するしかないだろ
日本人の雇用がさらに減る
しかし環境税でさらに負担は増える

359 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 08:50:42 ID:l8VAEzlZO
民主党を選んだ人達は、今日から呼吸数を1日8回メドにして下さい、お願いします。

732 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 09:11:52 ID:cEtKO5Q40
公共事業減らして国民負担増やして、その金の行き先は外国の排出枠購入に回る。
なにが内需拡大だバカ。

900 :名無しさん@十周年:2009/09/23(水) 09:21:39 ID:qaqKjt8m0
温室ガスとかどうでもいい
まず国内の景気対策からやれ


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民主の排出量25%削減案に産業界戸惑い

2009年07月17日 | 地球温暖化

7月17日産経新聞より転載】

民主党が温室効果ガスについて高い削減目標を掲げていることに対し、産業界から批判が相次いでいる。民主党の中期目標は、京都議定書の基準年となる1990年と比べ、2020年の排出量を25%削減する内容。これは政府・自民党が掲げる目標の2倍の削減量で、産業界にとっては看過できない大きさだ。政権交代が視野に入る中、産業界は民主党に現実的な対応を働きかける構えだ。

「(次世代自動車の導入台数をどうするかなど)定量的な評価を民主党がもう少しきっちりする必要があるのではないか」  

電気事業連合会の森詳介会長は17日の記者会見でこう述べ、民主党側に目標の再考を促した。これは政府が削減目標を決める際、次世代自動車などの大量導入を前提としたことを踏まえた発言だ。16日には天坊昭彦石油連盟会長が記者会見で、「現実的ではなく、経済への制約が増える」と批判した。

実際、民主党の目標はあまりにも高い。政府目標は2020年に05年比15%減というものだが、民主党の目標を政府と同じ05年比に換算すると30%減で、2倍の削減量となるためだ。

もともと産業界には、政府目標でさえ「達成は難しい」との認識がある。このため、民主党の目標通りに削減量を上乗せできる余地はないとの見方が強く、「温室効果ガスの排出枠を海外から購入して賄うしかない。国民や企業の負担が増え、途上国が喜ぶだけだ」(財界関係者)と戸惑いが広がっている。

 「民主党も幹部以外の政策担当者は目標の現実味のなさに気付いている」。財界関係者からは民主党の目標変更に期待し、こんな言葉も漏れてくるが、環境政策は民主党の看板の一つであり、産業界の懸念はなかなか消えそうにない。

◇ ◇ ◇

 【地球温暖化の原因】政府によるCO2削減は必要か?

自民党・麻生総理によるCO2排出15%削減目標、元環境大臣の小池百合子議員による 「環境福祉税」。
こうした政府によるエコ対策はほんとうに必要なのでしょうか?
地球温暖化の原因は「CO2増加」と一般には信じられています。
しかし、多くの科学者たちはその説に異議を唱えています。
もし地球温暖化の原因がCO2でないとしたら。
政府がとるべき環境対策も違ってくるはずです。

この動画では、私たち幸福実現党の「地球温暖化問題」の考え方を明らかにします。


【地球温暖化の原因】政府によるCO2削減は必要か?

2009年07月10日 | 地球温暖化
【地球温暖化の原因】政府によるCO2削減は必要か?


自民党・麻生総理によるCO2排出15%削減目標、元環境大臣の小池百合子議員による 「環境福祉税」。
こうした政府によるエコ対策はほんとうに必要なのでしょうか?

地球温暖化の原因は「CO2増加」と一般には信じられています。
しかし、多くの科学者たちはその説に異議を唱えています。
もし地球温暖化の原因がCO2でないとしたら。
政府がとるべき環境対策も違ってくるはずです。

この動画では、私たち幸福実現党の「地球温暖化問題」の考え方を明らかにします。

温暖化についての考え方(動画)

2009年07月06日 | 地球温暖化
幸福実現党創立者 大川隆法『ミラクルの起こし方』より 1/2


幸福実現党創立者 大川隆法『ミラクルの起こし方』より 2/2


(以下、講演概要)

①そもそも地球の温暖化と寒冷化は、1500年を周期として、CO2とは無関係に繰り返されてきた。
②直近の温暖化は、1850年に始まっているが、CO2による温暖化なら、1940年から始まらなければ、彼らのモデルからしても、おかしいはずである。しかし実際には、1940年から1975年の間は、CO2は大量に増え続けたのに、気温は下がり続け、1976年からまた温暖化が始まるという、奇妙な動き方をしている。

③実は、温暖化した時代には、文明が発展した(ローマ期など)。食糧は増産され、人口が増え、人類は文明の発展を享受したのだ。

④そして、これが重要な点なのだが、自然科学者の中ではマイナーに過ぎない気象学者の中から、この説は唱えられたが、主流の物理学者からは、実はこの説は否定されている。

(概要、ここまで)


 ◇ ◇ ◇

南極の氷が溶けて、海面が上昇すると言われているが、それに見合う海水の蒸発が発生するので、大規模な海面上昇は、実は起きないはずであると。温暖化によって温められた海水は、雲となって今度は砂漠やサバンナに雨を降らせ、肥沃な大地が生まれる可能性があります。シベリアやグリーンランドでも、表土が融ければ肥沃な緑の土地が表れます。

今起きている海面上昇は、おそらくすべての自然現象に伴う誤差の範囲であろう、というのです。
温暖化自体は人類を絶やしてしまうような恐ろしいものではなく
逆に肥沃な大地を増やし、食糧難の国民が移住して耕作地を得、豊かな暮らしができるようになりますね。
新しい大地が生まれれば、そこに村や町や都市ができます。
仕事も食糧もない人たちが人口密集地からその新しい土地に移住し、その土地を耕作することで食糧増産をすることができます。

地球は自分の体を温めることによって、もっと人間や生命をはぐくみ、
植物を繁茂させ、人類を養おうとしているのではないでしょうか。

私たちは家庭から排出されるCO2(もちろん目に見えない)の排出量を測定したりして、
それが削減できるとポイントがついたり、
そういうちょっとしたエコブームになっています。

でも二酸化炭素って温暖化に関係ないのかもしれないよ。

そんなものを測って競うぐらいだったら
家庭で排出する【悪想念の量】なんていうのを計測する機械を発明してくれないかな。
一番悪想念を排出した家庭には課税されて、
悪想念の削減ができた家庭には給付金を配付してくれればいいのに。
(スミマセン、党政策とは関係なく、いちボランティアの個人的願望です(^^ゞ)

そんな排出量規制だったら、ノリまっせ!
世の中の大掃除もできそうです。


 ◇ ◇ ◇


7月5日の小林そうけんブログ、「環境国賊・小池百合子にNOを!」には、 

●「地球温暖化とCO2は無関係」は、なぜ有力説となったか
●小池百合子は、環境左翼に牛耳られている「国際環境会議」の実態を知っているのか?
●まことに怪しげな「気候変動モデル」に踊らされる国際社会

という興味深いレポートが掲載されています。

幸福実現党幹事長・小林そうけんは、通産相時代、京都議定書(1998年)の出発点となった、1988年国連IPCC会合(気候変動に関する多国間会議)の日本政府代表団の一員として、京都議定書のそもそものフレームを作る仕事の、事実上コア・メンバーを務めた人物です。
温暖化問題に関しては、プロ中のプロと言えるでしょう。

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地球温暖化問題についての考え方

2009年07月05日 | 地球温暖化

幸福実現党から、「地球温暖化問題についての考え方」が発表されました。

幸福実現党は、地球温暖化問題で、性急なCO2排出削減は行いません

 (以下、幸福実現党発表資料より抜粋)

いま、「二酸化炭素(CO2)が増えたから、地球温暖化が進んだ」ということが当たり前のように受け入れられています。その“常識”を前提にして政策が決められています。ただ、「二酸化炭素が増えて、温暖化が進み、気候が変動した」ということは、一つの仮説に過ぎません。
実は、世界の学者たちの間では、「地球温暖化の原因は、二酸化炭素の増加ではない」という説が唱えられるようになっています。

CO2温暖化原因説を揺るがせている全米ベストセラーが、日本でも昨年、発刊されました。『地球温暖化は止まらない』(S・フレッド・シンガー、T・エイヴァリー著)という本がそれです。この書籍から、CO2温暖化原因説への反論を紹介します。

デニス・T・エイヴァリー,S・フレッド・シンガー
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①地球の温暖化は「1500年」周期で、過去100万年で600回も起きている。

地球は絶えず温暖化しては寒冷化するというサイクルを繰り返している。この周期はCO2の水準が高かろうが低かろうが、定期的に生じる地球の天然現象である。CO2の変動では、ローマや中世に温暖期があったことを説明できない。近年の温暖化も、人間が排出した二酸化炭素によるものではなく、地球の大きなサイクルの中で起きているものだ。 1500年周期で温暖化が起きる証拠は、南極の氷河や世界中の海底堆積物、洞窟の中の石筍等に見られる。それによると、過去100万年の間に600回の気候変動が起こっている。北米の化石した花粉は過去1万4000年で9回にわたって樹木や植物の植生が完全に入れ替わったことを示している。ヨーロッパでも南米でも、考古学者たちは先史時代の人々が温暖期には居住地や耕作地を山河地にまで広げ、寒冷期には低地に降りてきたことを明らかにしている。

②最近の地球温暖化は1850年から始まっている。しかし、CO2による温暖化なら1940年から始まるはずだ。実際には1940年から1975年までCO2は大量に増えたのに温度は下がり続け、1976年から温暖化がまた始まっている。

20世紀の終わりから見ると、CO2の増加と温暖化が同時に起きたように見えるが、実は、温室効果理論は最近の気候変動を説明できない。現在の温暖化は1940年よりはるか以前の1850年ごろ、人為的なCO2があまり大気中になかった当時に起こったものだ。1940年から1975年までは、工業からのCO2排出は大幅に増えたのに、温度は下がり続けた。

③地球が温暖化すると、人間もその他生物も生活に有利で文明が発展する(ローマ期、中世期)

寒くなると食べ物がなくなって生き物たちは凍え死ぬが、温暖化が進むと食べ物が豊富になり、生活も楽になる。CO2の増加が植物の繁茂を促すので、農業生産にとってはプラスである。温暖期は文明が発展している。ローマが非常に発展したころは非常に温暖だった。また、中世の温暖期には、ヨーロッパの人口は5割増加した。

(書籍の要点は以上)

 この説はアメリカでも徐々に支持されるようになっていますが、これは、地球温暖化問題が「机上の空論」である可能性があることを意味します。
 政府は2050年に現状比60―80%削減する長期目標の実現も掲げていますが、CO2温暖化原因説の根拠が揺らぎ始めている中で、経済成長を犠牲にしてまで進めるべき政策ではありません。

 公害レベルの環境問題に対しては防止策を講じるべきですが、「CO2の増大そのものが地球を破滅させる」というのは、一種の終末論です。「経済発展や技術の進歩を捨て、原始時代に帰ろう」という主張は、形を変えた左翼運動、マルキシズムと言えるかもしれません。

 長期的には、「脱石油文明」を目指し、代替エネルギー、新エネルギーの開発を強力に進めるべきですが、性急なCO2排出削減はやるべきではないと考えます。


(引用おわり)

地球温暖化・CO2犯人説は、あくまでも一つの学説に過ぎないということなのです。マスコミも国民も、そして政府も、この仮説に振り回されすぎては?
実は環境ビジネスで設けている人たちが、大変だ、大変だと一番騒いでいるのではないだろうか?

そう思って、Amazonで「温暖化」をキーワードに検索してみたところ、「地球温暖化論はあやしい」というテーマの本が、驚くほどヒットしました。

早速、何冊か手に入れて勉強してみようと思います。