単純主効果の検定に関しては、検定に用いる誤差項と自由度の調整について問題が指摘されているので、検定をおこなうデータをとりだして水準ごとに分散分析をおこなう方法が推奨されている。
cf.
http://www.psy.ritsumei.ac.jp/~hoshino/spss/simple02.html
同様の問題は混合計画でも生じる。プールされた誤差項と調整された自由度を用いるならば、森・吉田(1990, p.110 および p.120)や以下を参照することができる。院生以上でも迷うところのようだ。
cf.
http://www.psy.ritsumei.ac.jp/~hoshino/spss/simple11x.html
References
Howell, 2002. Statistical Methods for Psychology (5th Edition). London: Duxbury.
宮本・山際・田中, 1991. 要因計画の分散分析において単純主効果検定に使用する誤差項の選択について, 心理学研究, 62 / 3 , 207-211
Winer, Brown, Michels, 1991. Statistical Principles in Experimental Design (3rd edition). McGraw-Hill, New York.
cf.
http://www.psy.ritsumei.ac.jp/~hoshino/spss/simple02.html
同様の問題は混合計画でも生じる。プールされた誤差項と調整された自由度を用いるならば、森・吉田(1990, p.110 および p.120)や以下を参照することができる。院生以上でも迷うところのようだ。
cf.
http://www.psy.ritsumei.ac.jp/~hoshino/spss/simple11x.html
References
Howell, 2002. Statistical Methods for Psychology (5th Edition). London: Duxbury.
宮本・山際・田中, 1991. 要因計画の分散分析において単純主効果検定に使用する誤差項の選択について, 心理学研究, 62 / 3 , 207-211
Winer, Brown, Michels, 1991. Statistical Principles in Experimental Design (3rd edition). McGraw-Hill, New York.